【注目】話題株ピックアップ【夕刊】（1）：安永、平田機工、カチタス

■安永 <7271> 　2,462円　 +257 円 (+11.7％)　　本日終値　 東証１部 上昇率2位
　18日、安永 <7271> が18年3月期の連結経常利益を従来予想の12.5億円→16.5億円に32.0％上方修正。増益率が11.1％増→46.7％増に拡大する見通しとなったことが買い材料視された。前期業績の上方修正は2月に続き、3回目。各事業の売上が堅調に推移するなか、機械装置事業で商品構成が良化したことが利益を押し上げた。業績上振れに伴い、前期の年間配当を従来計画の12円→16円(前の期は11円)に大幅増額修正したことも支援材料となった。

■平田機工 <6258> 　10,310円　 +910 円 (+9.7％)　　本日終値　 東証１部 上昇率3位
　平田機工<6258>が急伸。１８日取引終了後、自動車関連生産設備事業で欧州の完成車メーカーから電気自動車（ＥＶ）関連の生産設備を受注したと発表したことが買い材料視された。今回受注した案件は、ＥＶのバッテリーをパッケージングする設備で、同社はＥＶ関連設備の受注実績を積み増しただけでなく、欧州市場の開拓にも成功したことになる。なお、受注額は２０億円を超える規模となり、１９年３月期の業績に寄与する予定。

■ミズノ <8022> 　3,530円　 +285 円 (+8.8％)　　本日終値　 東証１部 上昇率5位
　18日、美津濃 <8022> が18年3月期の連結経常利益を従来予想の55億円→77億円に40.0％上方修正。増益率が3.6倍→5.0倍に拡大する見通しとなったことが買い材料視された。ランニングシューズの販売が伸び悩み、売上は計画を下回ったものの、生産・仕入コストの低減や在庫の適正化が想定より進んだうえ、ゴルフ事業や競技スポーツ品販売事業の業績が伸長したことで利益は上振れした。

■セントラル警備保障 <9740> 　3,765円　 +220 円 (+6.2％)　　本日終値　 東証１部 上昇率10位
　セントラル警備保障<9740>は６日続伸。同社が１２日、１９年２月期通期の連結業績予想を発表した。売上高は６００億円（前期比１１．７％増）、経常利益は２７億４０００万円（同３４．６％増）と大幅増益を見込む。画像関連サービスのさらなる拡販のため、昨年末ＩＰカメラ対応の「ＣＳＰ画像センター」を開設した。また、新たにオリンピック・パラリンピックなどの国際イベントでのテロ警戒を視野に入れて、鉄道会社向けのセキュリティー監視に特化した画像関連サービスを今秋から開始する予定だ。これにより、迅速に幅広い警備ニーズに対応できる見込み。画像関連サービスを中心とした機械警備の需要拡大に伴って、大型かつ大量の受注に迅速に対応し、技術・施工部門を強化して機器工事の施工効率を上げることにより収益力向上に努めていく。

■大平洋金属 <5541> 　3,740円　 +195 円 (+5.5％)　　本日終値
　大平洋金属<5541>や住友金属鉱山<5713>といったニッケル関連株が急伸。ロンドン金属取引所（ＬＭＥ）のニッケル３カ月物が１８日、１トン当たり１万５２７５ドルと１５年１月以来、約３年ぶりの高値水準に上昇。米国のロシア制裁が同国のニッケル大手ノリリスク・ニッケルに波及するとの思惑が強まっており、ニッケル需給の引き締まり観測が出ている。こうしたなか、日本のニッケル関連株に買い人気が波及した。

■カチタス <8919> 　3,545円　 +165 円 (+4.9％)　　本日終値
　カチタス<8919>は６日ぶり急反発、１７日ザラ場に大口の売りが出たものの長い下ヒゲをつけバランスを立て直し、きょうは満を持して切り返しに転じた。日米間の貿易摩擦の問題などを嫌気して主力輸出株に買いが入りにくい環境にあるが、一方で内需系銘柄には根強い買いが入り、とりわけ不動産流動化関連など低金利環境を強みとした中小型株に物色の矛先が向いている。同社は戸建てのリノベーション販売で業界トップシェアを誇り、業績は１８年３月期営業利益段階で前期比４０％増益見通しと絶好調だ。地方都市郊外の戸建て住宅を中心に安い値段で仕入れ、リフォームして高く売却するビジネスモデルで、昨年来地方圏の地価が上昇傾向にあるなか追い風が意識される。「地方都市には既に６５０万戸の空き家があり、さらに年間６０万戸ペースで増加している状況。同社にとって市場開拓余地は大きい」（国内中堅証券）との見方が株高を後押ししている。

■田中化学研究所 <4080> 　1,596円　 +73 円 (+4.8％)　　本日終値
　田中化学研究所<4080>、新日本電工<5563>、ホソカワミクロン<6277>、戸田工業<4100>、安永<7271>などリチウムイオン電池関連が軒並み物色人気を集めた。欧米や中国で自動車の環境規制が強まるなか、電気自動車（ＥＶ）の普及が加速する状況にあるが、これに合わせ国内の大手電子部品メーカーなどがＥＶ向け需要を取り込むための設備投資に積極化させる動きが顕著となっている。これに伴いＥＶの動力源となるリチウムイオン電池の需給ひっ迫が再び意識され始めた。リチウム電池の正極材や負極材、電解液などの材料を手掛けるメーカーに投資資金が向かった。

■ソースネクスト <4344> 　790円　 +35 円 (+4.6％)　　本日終値
　ソースネクスト<4344>が後場一段高。この日、同社のＩｏＴ通訳機「ＰＯＣＫＥＴＡＬＫ（ポケトーク）」が、４月１９日から京王百貨店（東京都渋谷区）の外国人利用客向け接客ツールとして採用されたと発表しており、これを好材料視した買いが入った。同製品は、世界６３言語で、互いに相手の国の言葉を知らなくても対話ができる先進のＩｏＴ通訳機。まずは外国人利用客が最も多い、新宿店で利用されるとしており、売り場での接客や、インフォメーションカウンターでの案内などで利用される予定だ。

■ＳＨＩＦＴ <3697> 　4,950円　 +175 円 (+3.7％)　　本日終値
　ＳＨＩＦＴ<3697>が続伸。岩井コスモ証券は１８日、同社株の投資判断「Ａ」を継続するとともに目標株価を６０００円（従来２５００円）に引き上げた。同社はソフトウェアテストのリーディングカンパニー。企業のＩＴ投資拡大を追い風にソフトウェアテストサービスが好調であり、会社側では１８年８月期連結営業利益を９億円から１１億円（前期比２．８倍）へ増額修正を発表している。同証券では、同社には大手で経験を積んだ優秀なＩＴ人材が集まっており、中長期的にはソフトウェアの品質保証サービスでの圧倒的なトップベンダーとして有力な大手ＩＴ企業になる可能性があるとみている。

■保土谷化学工業 <4112> 　4,940円　 +165 円 (+3.5％)　　本日終値
　保土谷化学工業<4112>、住友化学<4005>、平田機工<6258>、ブイ・テクノロジー<7717>、出光興産<5019>、ケミプロ化成<4960>など有機ＥＬ製造装置や関連部材を手掛ける銘柄群に買いが集まった。米アップルのｉＰｈｏｎｅＸ（テン）の販売不調による減産などを背景に有機ＥＬ需要に減速感が指摘されているが、一方で中長期的には液晶に続く次世代ディスプレーとして有機ＥＬ市場の拡大余地に変化はないとの冷静な見方も根強い。最大の需要先は推定１４億人の人口を誇る中国で、スマートフォン向け有機ＥＬパネルへの引き合いが一段と強まっている。こうした事情を背景に、輸出ハイテク株への海外ヘッジファンドの買い戻しが観測されるなか、有機ＥＬ関連株にもショートポジションの巻き戻しが表面化している。前週１２日には出光興産が中国に有機ＥＬパネルの生産工場を設立することを発表、２０２０年３月までの建設・稼働を目指す構えをみせた。ディスプレー市場ではマイクロＬＥＤなど新分野の開拓も進んでいるが、「現状はまだ有機ＥＬがポスト液晶の最有力候補であることに変わりはない」（国内証券アナリスト）と指摘される。

株探ニュース