【経済】馬渕磨理子が実践！トレードステーション利用術：トレードステーション【市場規模拡大中のeスポーツ関連】

皆さま、こんにちは。フィスコ企業リサーチレポーターの馬渕磨理子です。

『馬渕磨理子が実践！トレードステーション利用術』と題して、私が普段のトレードで使っている分析ツール「トレードステーション」について、その活用方法を、最新のニュース情報も交えながらお話しする連載です。

具体的にテーマや銘柄を交えてお話しします。今回は2024年パリ五輪で正式種目化が検討されている「eスポーツ」についてです。


●2024年パリ五輪で「eスポーツ」の正式種目化が検討、日本も始動

eスポーツの五輪種目化が進んでいるようです。eスポーツとは、「エレクトロニック・スポーツ」の略で、コンピューターやビデオゲームを使った対戦をスポーツとして捉える際の名称です。
近年米中韓などを中心に世界的な競技人口の増加から、2024年のパリ五輪で正式種目化が検討されています。この流れを受けて、自民党の河村建夫衆院議員は、国内での法整備などに積極的に取り組む考えを示したことが伝わっています。

ｅスポーツは、22年に中国で行われる第19回アジア競技大会でメダル種目となる予定であり、今年2月の平昌（韓国）五輪に合わせて米インテルが同国内でのｅスポーツ大会を開催するなど、その人気は実際にオリンピックにも波及しています。これらを背景に河村氏は、「五輪種目になるかもしれず、日本が後れを取るわけにはいかない」と述べています。日本もいよいよ始動することになりそうです。


●eスポーツの市場規模

海外のeスポーツ大会の優勝賞金は多いもので約11億円！ パリ五輪が開催される24年をメドに、今後6年以内に国内で数万人規模の国際大会が開催できるような環境の整備を図っていく方針です。欧米では、賞金のかかったイベントでの賞金やスポンサーとの契約金で1億円超えのトッププロゲーマーも存在しています。有名なゲームであれば、プレイヤー人口は推定7500万人と言われています。

一部調査会社の試算によると、世界のｅスポーツによって発生が見込まれる関連収益は20年までに50億ドル（約5500億円）と、英国のサッカープレミアリーグに匹敵する経済規模に成長する可能性があるといった内容も伝わっています。これらを踏まえ、オリンピックとの結びつきはもちろんのこと、政府の掲げる20年に4000万人の訪日外国人誘致という数値目標に向けた重要テーマの一つとしても今後は意識しておく必要がありそうです。


●代表的なeスポーツ関連銘柄

では、具体的にeスポーツ関連銘柄についてフィスコアプリで調べてみたところ、下記の銘柄が代表的とみられます。ミクシィ<2121>、博報堂ＤＹ<2433>、ネクソン<3659>、モブキャスト<3664>、ハーツユナイテッドグループ<3676>、ＣＲＩ・ミドルウェア<3698>、ケイブ<3760>、カヤック<3904>、Ａｉｍｉｎｇ<3911>、Ｊストリーム<4308>、レイ<4317>、電通<4324>、ぴあ<4337>、フジ・メディアHD<4676>、サイバーエージェント<4751>


●マトリックスでザラ場の空気を読む

これらの銘柄をマトリックスで分析してみましょう。マトリックスは、価格ごとの板とともに、『価格ごとの出来高』も表示されます。どの価格でどれだけ取引が行われたかがひと目で分かるようになっています。

例えば、レイ<4317>を見てみましょう。イベントや展示会、テレビCM等の企画、製作が主力の会社です。2017年12月1日にテレビ朝日と資本業務提携契約を締結していることも好材料です。株価は640円付近がサポートラインとなっています。

マトリックスを使って、現在の株価水準である650円～750円付近の動きを分析してみると、680円付近で出来高％が高まり上昇し、700円を越えると買い気配も数量も増えました。700円台をクリアする時のスピード感をマトリックスでは、感じる事ができます。また、700円に乗せてからの後の値動きなども視覚的に分かります。（2月15日時点）


次回も、このような形で、話題のニュースから読み解いたテーマとトレードステーションのツールについてお話します。

※「馬渕磨理子が実践！トレードステーション利用術」は、米国TradeStation Groupが開発したトレーディングツール「トレードステーション」の日本語版（マネックス証券が提供）を馬渕磨理子の見解で注目し、コメントしたものです。開発会社や日本語版提供会社との見解とは異なる場合があります。

（フィスコ企業リサーチレポーター　馬渕磨理子）

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