【材料】大本組---今期は減収減益を見込むも第1四半期は2桁増益で着地、通期計画に対する進捗率も良好。

大本組<1793>は1907年に岡山県で創業した中堅ゼネコン。近年は首都圏エリアでの工事量が増え、受注額全体の過半を首都圏エリアが占める。建築分野では、商業施設や物流センターなどに強み。土木分野では、大深度ニューマチックケーソン工法や無人化施工技術などに強みがある。無借金経営で自己資本比率が62.7％（2016年3月末）と高く、堅実経営と強固な財務体質も特色である。

2017年3月期は売上高が前期比1.4％減の900.00億円、営業利益が同26.8％減の33.00億円を見込む。ただ、期首の受注残高は874.86億円と豊富で、8月3日に発表した第1四半期決算は売上高が前年同期比15.8％減の183.05億円、営業利益が同14.6％増の13.55億円と良好な着地。下期に資材高などによる利益率の悪化を見込むが、通期計画の営業利益に対する第1四半期の進捗率は41.1％となっており、通期計画の達成に向けて業積は順調に進捗していると考えられる。

同社は、安定した経営を持続していくため、自己資本比率、売上高経常利益率、1株当たり当期純利益の向上を重要な経営指標と位置付けている。今後は東京五輪やリニア中央新幹線などの大型プロジェクトの進行に加え、公共事業を中心とした経済対策によって防災・減災対策関連工事の増加が見込まれ、外部環境は良好に推移する見通し。こうした中、同社は民間建築事業の強化を推進。また、官公庁工事の安定的な受注量を確保すべく、総合評価方式での受注競争力を高めていく方針だ。

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　提供：フィスコ