【材料】欧州大手証券、不動産株はすでに資産価値が５～１５％下落することを織り込んでいる

　クレディ・スイス証券の不動産セクターのリポートでは、三井不動産<8801>、三菱地所<8802>、住友不動産<8830>の１６年３月期と１７年３月期ベースのＰ／ＮＡＶが１倍程度～１倍を下回りはじめたと指摘。

　不動産価格が上昇局面にあることから、不動産価格と株価バリュエーションに差が生じているとの見方で、株価はすでに資産価値が５～１５％下落することを織り込んでいると解説。

　個別では、１７年３月期の増益率が高く、長期の利益成長を実現しそうな東急不動産ホールディングス<3289>、株価バリュエーションに割安感がある野村不動産ホールディングス<3231>の買い推奨を継続している。
《ＭＫ》

株探ニュース