【市況】東京株式（前引け）＝原油安警戒で急反落

　１４日前引けの日経平均株価は前週末比４７３円安の１万８７５７円と大幅反落。前場の東証１部の売買高概算は１１億２８５万株、売買代金概算は１兆２５２８億１０００万円。値上がり銘柄数は１２１、対して値下がり銘柄数は１７７０、変わらずは３４銘柄だった。

　きょう前場の東京株式市場は寄り付きから売りがかさみ、日経平均は１１月初旬以来の１万９０００円大台割れとなった。前週末の欧米株市場が軒並み安となり、これを受けて主力株をはじめ全面安商状に売られた。原油市況が下げ止まらず、これを売り材料に世界的な株安連鎖となっている。外国為替市場では１ドル＝１２１円台を割り込む円高傾向にあることも買いを手控えさせている。北米指標のＷＴＩ原油価格が前週末終値ベースで１バレル=３５ドル６２セントまで下落、０８年リーマン・ショック時につけた安値３３ドル台に接近しているほか、アジア指標のドバイ原油は既に０８年時の安値を下回り１１年ぶりの安値をつけ、リスクオフの流れを増幅させている。前引け時点で東証１部全体の９２％の銘柄が下げている。

　個別ではトヨタ自動車<7203>が安く、ファーストリテイリング<9983>の下げもきつい。村田製作所<6981>、アルプス電気<6770>、ダイキン工業<6367>なども売られた。ｇｕｍｉ<3903>が急落、東邦チタニウム<5727>、ＳＵＭＣＯ<3436>も大きく下げている。半面、くらコーポレーション<2695>が大幅高、東光<6801>も買われた。保土谷化学工業<4112>、堅調、オカモト<5122>、山陽特殊製鋼<5481>なども物色人気に。

出所：株式経済新聞（株式会社みんかぶ）