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2015年12月14日11時47分

【市況】東京株式(前引け)=原油安警戒で急反落

 14日前引けの日経平均株価は前週末比473円安の1万8757円と大幅反落。前場の東証1部の売買高概算は11億285万株、売買代金概算は1兆2528億1000万円。値上がり銘柄数は121、対して値下がり銘柄数は1770、変わらずは34銘柄だった。

 きょう前場の東京株式市場は寄り付きから売りがかさみ、日経平均は11月初旬以来の1万9000円大台割れとなった。前週末の欧米株市場が軒並み安となり、これを受けて主力株をはじめ全面安商状に売られた。原油市況が下げ止まらず、これを売り材料に世界的な株安連鎖となっている。外国為替市場では1ドル=121円台を割り込む円高傾向にあることも買いを手控えさせている。北米指標のWTI原油価格が前週末終値ベースで1バレル=35ドル62セントまで下落、08年リーマン・ショック時につけた安値33ドル台に接近しているほか、アジア指標のドバイ原油は既に08年時の安値を下回り11年ぶりの安値をつけ、リスクオフの流れを増幅させている。前引け時点で東証1部全体の92%の銘柄が下げている。

 個別ではトヨタ自動車<7203>が安く、ファーストリテイリング<9983>の下げもきつい。村田製作所<6981>、アルプス電気<6770>、ダイキン工業<6367>なども売られた。gumi<3903>が急落、東邦チタニウム<5727>、SUMCO<3436>も大きく下げている。半面、くらコーポレーション<2695>が大幅高、東光<6801>も買われた。保土谷化学工業<4112>、堅調、オカモト<5122>、山陽特殊製鋼<5481>なども物色人気に。

出所:株式経済新聞(株式会社みんかぶ)

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