米株
【注目】話題株ピックアップ【夕刊】（2）：ドトル日レス、日電産、ソフトバンク、ティーガイア
■ドトル日レス <3087> 1,911円 +13 円 (+0.7％) 本日終値
ドトール・日レスホールディングス<3087>が続伸。大和証券は、同社の１６年２月期第３四半期累計（３～１１月）の営業利益は７２億円（前年同期比５％減）と大和想定を下回る着地だったと指摘。既存店が低調だったことに加え、ドトールコーヒーでの販売管理費増加が想定以上だったと解説している。ただ、１６年２月期第４四半期は販売管理費抑制で前年同期比営業増益に転じるとみて、１７年２月期は星乃珈琲店の新規出店による増収効果とコーヒー豆相場の下落による調達コスト減を予想。同証券では、投資判断は「２」（アウトパフォーム）を継続、目標株価は２５００円から２４００円へ引き下げている。
■日本電産 <6594> 7,683円 +15 円 (+0.2％) 本日終値
日本電産<6594>が反発。ＳＭＢＣ日興証券は、同社の家電、商業、産業用モータ（ＡＣＩＭ）の業績はマクロ経済に連動するとみて、中国のエアコン、エレベーターの需要後退、グローバル設備投資減速などの影響が今後顕在化するリスクを織り込み、同社に対するの業績予想を変更し、目標株価を１万円から８６００円へ引き下げている。ただ、自動車電装化の進展に伴うモータ需要拡大を同社が享受し成長を遂げるとのストーリーは不変として、投資評価は「１」（アウトパフォーム）を継続している。
■ソフトバンクグループ <9984> 5,111円 -437 円 (-7.9％) 本日終値 東証１部 下落率5位
ソフトバンクグループ<9984>が急落。東京株式市場は世界株安の連鎖に巻き込まれ、日経平均株価は一時１万６７００円台を割り込み、昨年９月にチャイナ・ショックでつけた安値を下回っただけでなく、１年前の２０１５年１月１４日の終値ベースの昨年来安値である１万６７９５円も下回るなどリスク回避の流れが加速している。下げ止まらない原油市況や中国株安、為替の円高など波乱相場の震源は海外要因によるものだが、日経平均寄与度が高く、個人株主も多い同社株はリスクオフの象徴株として大きく値を崩している。同社株は株式需給面でも直近は信用買い残が増加傾向にあっただけに、その反動による投げ売りが顕在化、個人の信用余力の低下が全体地合いをさらに悪化させる悪循環に陥っている。
■ティーガイア <3738> 1,228円 -97 円 (-7.3％) 本日終値 東証１部 下落率7位
SMBC日興証券が15日付でティーガイア <3738> の投資判断を「2(中立)」を継続し、目標株価を2000円→1500円に引き下げたことが売り材料視された。リポートでは、昨年末に総務省がとりまとめたタスクフォースで端末販売時の値引制限が盛り込まれた影響を注視。同社は値引制限の対象となる新規・MNPの販売が多い量販店・併売店の店舗構成比が高く、同業他社に比べて販売減少の影響を受けやすいと指摘している。同証券では、16年3月期の連結営業利益を155億円→150億円(会社計画は150億円)、17年3月期は160億円→138億円、18年3月期は165億円→139億円にそれぞれ下方修正した。
■みずほＦＧ <8411> 216.8円 -5.6 円 (-2.5％) 本日終値
みずほフィナンシャルグループ<8411>が３日続落。ＳＭＢＣ日興証券では、新興国を中心とした海外事業環境の急激な変化で成長スピードが鈍化しつつあると指摘。保有株削減への取り組みは株価に織り込まれたとの見方で、１８年３月期末までは年０．５円の段階的微増配となり、抜本的還元強化はないと予想。レーティングを「１」から「２」に、目標株価を３３５円から２８５円に引き下げている。
■ＧＳユアサ <6674> 405円 -9 円 (-2.2％) 本日終値
ジーエス・ユアサ コーポレーション<6674>が３日続落。１５日付けで三菱ＵＦＪモルガン・スタンレー証券がレーティング「ニュートラル」継続、目標株価を５７０円から４８０円に引き下げた。リチウムイオン電池事業で赤字継続が見込まれるうえ、稼ぎ頭の海外事業の先行き不透明感が強いことを指摘。今１６年３月期は通期連結営業利益で会社側計画の２１０億円（前期実績２０９億１４００万円）に対して従来予想の２４２億円から２１１億円へ、来期予想を２６４億円から２３６億円へ引き下げている。
■横河電機 <6841> 1,250円 -25 円 (-2.0％) 本日終値
横河電機<6841>は３日続落。同社は１５日、カタールの発電・造水事業者「ウム・アル・ハウル・パワー」が建設する、火力発電プラントと海水淡水化プラント向け制御システムを受注したことを発表した。今回のプロジェクトで、同社は発電プラント、逆浸透膜方式の海水淡水化プラントおよび多段フラッシュ方式の海水淡水化プラントを監視・制御する統合生産制御システム「ＣＥＮＴＵＭＲ ＶＰ（センタム・ブイピー）」と、安全計装システム「ＰｒｏＳａｆｅＲ-ＲＳ（プロセーフ・アールエス）」を納入し、これらの製品のエンジニアリング、据付支援、および試運転支援を行う。この受注を弾みに、電力・水インフラ市場における制御ビジネスの拡大を目指す。
■村田製作所 <6981> 14,080円 -280 円 (-2.0％) 本日終値
村田製作所<6981>が３日続落。ＳＭＢＣ日興証券は同社に対するリポートをリリース。同社の１６年３月期は、１～３月期のハイエンドスマートフォンの生産調整を織り込んでも、第１～第３四半期好調のバッファがあるため、会社計画は過達となるとみるも、１７年３月期の市場コンセンサスが高すぎることは株価に対し重石となろうと指摘。同証券ではまた、１７年３期上期は既存モデルへの部品納入が続くため、減益となる可能性が高く、ＰＡモジュールの拡販がかなりの規模で進まない限り、届きそうもないためコンセンサスが下がる可能性が高く、その間の株価底打ちの可能性は低いとみて、目標株価１万５２００円と投資評価「３」（アンダーパフォーム）を継続している。
■三菱ＵＦＪ <8306> 659.4円 -12.6 円 (-1.9％) 本日終値
ＳＭＢＣ日興証券の大手銀行セクターのリポートでは、大手行バリュエーションにはかなりの割安感が生じているものの、同証券想定好材料の、「規制強化影響の明確化と一段の還元強化」と「政策保有株削減の本格化」を確認できるのは１７年３月期中間決算以降と予想。それまでは日銀追加緩和による円イールドカーブ低下リスクも残存、株価上値余地がＴＯＰＩＸ対比で限定的とみて、業種格付けを「強気」から「中立」に引き下げ。個別では、三菱ＵＦＪフィナンシャル・グループ<8306>をトップピック推奨している。
■イビデン <4062> 1,540円 -26 円 (-1.7％) 本日終値
イビデン<4062>、新光電気工業<6967>のほか、ＳＵＭＣＯ<3436>、東京エレクトロン<8035>、アドバンテスト<6857>などシリコンウエハーや半導体装置を手掛ける主力銘柄が軒並みウリ気配でスタート。世界的なリスクオフの流れを背景に米国株市場も下値模索の動きを強めているが、そのなか、米インテルは発表された売上高見通しが市場のコンセンサスを下回ったことから前週末に９％を超える暴落となった。これが、東京市場にも波及する格好で、関連銘柄に売りがかさんでいる。
株探ニュース
ドトール・日レスホールディングス<3087>が続伸。大和証券は、同社の１６年２月期第３四半期累計（３～１１月）の営業利益は７２億円（前年同期比５％減）と大和想定を下回る着地だったと指摘。既存店が低調だったことに加え、ドトールコーヒーでの販売管理費増加が想定以上だったと解説している。ただ、１６年２月期第４四半期は販売管理費抑制で前年同期比営業増益に転じるとみて、１７年２月期は星乃珈琲店の新規出店による増収効果とコーヒー豆相場の下落による調達コスト減を予想。同証券では、投資判断は「２」（アウトパフォーム）を継続、目標株価は２５００円から２４００円へ引き下げている。
■日本電産 <6594> 7,683円 +15 円 (+0.2％) 本日終値
日本電産<6594>が反発。ＳＭＢＣ日興証券は、同社の家電、商業、産業用モータ（ＡＣＩＭ）の業績はマクロ経済に連動するとみて、中国のエアコン、エレベーターの需要後退、グローバル設備投資減速などの影響が今後顕在化するリスクを織り込み、同社に対するの業績予想を変更し、目標株価を１万円から８６００円へ引き下げている。ただ、自動車電装化の進展に伴うモータ需要拡大を同社が享受し成長を遂げるとのストーリーは不変として、投資評価は「１」（アウトパフォーム）を継続している。
■ソフトバンクグループ <9984> 5,111円 -437 円 (-7.9％) 本日終値 東証１部 下落率5位
ソフトバンクグループ<9984>が急落。東京株式市場は世界株安の連鎖に巻き込まれ、日経平均株価は一時１万６７００円台を割り込み、昨年９月にチャイナ・ショックでつけた安値を下回っただけでなく、１年前の２０１５年１月１４日の終値ベースの昨年来安値である１万６７９５円も下回るなどリスク回避の流れが加速している。下げ止まらない原油市況や中国株安、為替の円高など波乱相場の震源は海外要因によるものだが、日経平均寄与度が高く、個人株主も多い同社株はリスクオフの象徴株として大きく値を崩している。同社株は株式需給面でも直近は信用買い残が増加傾向にあっただけに、その反動による投げ売りが顕在化、個人の信用余力の低下が全体地合いをさらに悪化させる悪循環に陥っている。
■ティーガイア <3738> 1,228円 -97 円 (-7.3％) 本日終値 東証１部 下落率7位
SMBC日興証券が15日付でティーガイア <3738> の投資判断を「2(中立)」を継続し、目標株価を2000円→1500円に引き下げたことが売り材料視された。リポートでは、昨年末に総務省がとりまとめたタスクフォースで端末販売時の値引制限が盛り込まれた影響を注視。同社は値引制限の対象となる新規・MNPの販売が多い量販店・併売店の店舗構成比が高く、同業他社に比べて販売減少の影響を受けやすいと指摘している。同証券では、16年3月期の連結営業利益を155億円→150億円(会社計画は150億円)、17年3月期は160億円→138億円、18年3月期は165億円→139億円にそれぞれ下方修正した。
■みずほＦＧ <8411> 216.8円 -5.6 円 (-2.5％) 本日終値
みずほフィナンシャルグループ<8411>が３日続落。ＳＭＢＣ日興証券では、新興国を中心とした海外事業環境の急激な変化で成長スピードが鈍化しつつあると指摘。保有株削減への取り組みは株価に織り込まれたとの見方で、１８年３月期末までは年０．５円の段階的微増配となり、抜本的還元強化はないと予想。レーティングを「１」から「２」に、目標株価を３３５円から２８５円に引き下げている。
■ＧＳユアサ <6674> 405円 -9 円 (-2.2％) 本日終値
ジーエス・ユアサ コーポレーション<6674>が３日続落。１５日付けで三菱ＵＦＪモルガン・スタンレー証券がレーティング「ニュートラル」継続、目標株価を５７０円から４８０円に引き下げた。リチウムイオン電池事業で赤字継続が見込まれるうえ、稼ぎ頭の海外事業の先行き不透明感が強いことを指摘。今１６年３月期は通期連結営業利益で会社側計画の２１０億円（前期実績２０９億１４００万円）に対して従来予想の２４２億円から２１１億円へ、来期予想を２６４億円から２３６億円へ引き下げている。
■横河電機 <6841> 1,250円 -25 円 (-2.0％) 本日終値
横河電機<6841>は３日続落。同社は１５日、カタールの発電・造水事業者「ウム・アル・ハウル・パワー」が建設する、火力発電プラントと海水淡水化プラント向け制御システムを受注したことを発表した。今回のプロジェクトで、同社は発電プラント、逆浸透膜方式の海水淡水化プラントおよび多段フラッシュ方式の海水淡水化プラントを監視・制御する統合生産制御システム「ＣＥＮＴＵＭＲ ＶＰ（センタム・ブイピー）」と、安全計装システム「ＰｒｏＳａｆｅＲ-ＲＳ（プロセーフ・アールエス）」を納入し、これらの製品のエンジニアリング、据付支援、および試運転支援を行う。この受注を弾みに、電力・水インフラ市場における制御ビジネスの拡大を目指す。
■村田製作所 <6981> 14,080円 -280 円 (-2.0％) 本日終値
村田製作所<6981>が３日続落。ＳＭＢＣ日興証券は同社に対するリポートをリリース。同社の１６年３月期は、１～３月期のハイエンドスマートフォンの生産調整を織り込んでも、第１～第３四半期好調のバッファがあるため、会社計画は過達となるとみるも、１７年３月期の市場コンセンサスが高すぎることは株価に対し重石となろうと指摘。同証券ではまた、１７年３期上期は既存モデルへの部品納入が続くため、減益となる可能性が高く、ＰＡモジュールの拡販がかなりの規模で進まない限り、届きそうもないためコンセンサスが下がる可能性が高く、その間の株価底打ちの可能性は低いとみて、目標株価１万５２００円と投資評価「３」（アンダーパフォーム）を継続している。
■三菱ＵＦＪ <8306> 659.4円 -12.6 円 (-1.9％) 本日終値
ＳＭＢＣ日興証券の大手銀行セクターのリポートでは、大手行バリュエーションにはかなりの割安感が生じているものの、同証券想定好材料の、「規制強化影響の明確化と一段の還元強化」と「政策保有株削減の本格化」を確認できるのは１７年３月期中間決算以降と予想。それまでは日銀追加緩和による円イールドカーブ低下リスクも残存、株価上値余地がＴＯＰＩＸ対比で限定的とみて、業種格付けを「強気」から「中立」に引き下げ。個別では、三菱ＵＦＪフィナンシャル・グループ<8306>をトップピック推奨している。
■イビデン <4062> 1,540円 -26 円 (-1.7％) 本日終値
イビデン<4062>、新光電気工業<6967>のほか、ＳＵＭＣＯ<3436>、東京エレクトロン<8035>、アドバンテスト<6857>などシリコンウエハーや半導体装置を手掛ける主力銘柄が軒並みウリ気配でスタート。世界的なリスクオフの流れを背景に米国株市場も下値模索の動きを強めているが、そのなか、米インテルは発表された売上高見通しが市場のコンセンサスを下回ったことから前週末に９％を超える暴落となった。これが、東京市場にも波及する格好で、関連銘柄に売りがかさんでいる。
株探ニュース
