学研ＨＤ Research Memo（6）：収益性と成長性を同時に向上

■学研ホールディングス<9470>の業績動向

3. 2017年9月期の経営指標動向
経営指標は、出版事業の縮小とデジタルシフト、塾・教室におけるシェアアップ、介護の収益化などにより、業態進化の転換点となった2014年9月期をボトムに全面的に改善していることが分かる。中でもROA（総資産営業利益率）とROE（自己資本当期純利益率）が、ボトム直前のピーク2013年9月期を上回ったことは評価できる（ROEは繰延税金資産計上前の実態ベースでも上回った）。損益計算書上では、低採算や不採算の事業・拠点の撤退や圧縮、高収益事業の取り込みで売上総利益率を改善、業態進化のための投資を行いつつ販管費を圧縮するなど、攻めと守りのバランスを取りながら業態を進化させていることが分かる。また、財務全般では、自己資本比率など安定性のバランスを取りながら、利益率など収益性と増益率など成長性を同時に向上させており、特筆すべきことと考える。なお、同社は2018年9月期のROE7.0%以上を狙っている。

（執筆：フィスコ客員アナリスト　宮田仁光）

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