ティアンドエス Research Memo（6）：2023年11月期も過去最高業績を継続（2）

■業績動向

3. 過去の業績推移
(1) 売上高、営業利益、営業利益率の推移
ティアンドエス<4055>の売上高は、2020年11月期に前期比で若干の減少を強いられたものの、それ以降は増収を続けている。また、営業利益は、創業以来一度も前期割れすることなく右肩上がりで成長していることも特徴だ。

特に着目すべきは、営業利益率の高さである。2017年11月期の7.8%から2023年11月期の18.7%まで、非常に高い水準で推移している。2023年11月期は、外注費の増加などを受けて営業利益率が前期比では若干下がったものの、依然として高い収益性を維持している。これは、同社が大手顧客から優良単価で案件を受注し、徹底した品質管理で余計なコストを発生させないことによって生み出された結果であり、ここでも同社の強みが発揮されていると弊社は考える。中期の戦略において同社は、先進技術ソリューションカテゴリーを成長分野として位置づけ、同事業の拡大に注力する構えである。こうした流れのなかで、高付加価値創出型のビジネスモデルへの転換を積極的に模索しており、このことが同社の収益性をさらに高めていくものと弊社は見ている。

(2) カテゴリー別売上高の推移
事業カテゴリー別に見ると、同社売上高の大部分を占めるソリューションカテゴリーは、多少の増減はあるものの堅調に推移しており、同社収益の基盤となってきた。また、安定した収益源である半導体カテゴリーは右肩上がりで成長している。今後も企業のDX推進や生成AIの活用などを背景に、半導体への需要は底堅い推移が予想されることから、同社の主要顧客の業績も好調に推移すると想定される。こうした中で同社は、売上高に占める半導体関連の比率を高めていきたい考えであり、半導体カテゴリーは今後も成長軌道をたどると弊社は考えている。同社が成長分野と位置づけている先進技術ソリューションカテゴリーは、売上高に占める割合は相対的にまだ小さいものの成長率は非常に高い。AI領域での同社特有のビジネスモデルと、それを可能にする優秀な人材・高度な技術の蓄積を考えると、今後のさらなる伸びが期待されるカテゴリーであると弊社は考えている。

なお、2018年11月期～2023年11月期のソリューションカテゴリー、半導体カテゴリー、先進技術ソリューションカテゴリーのCAGRはそれぞれ7.1%、23.1%、23.5%となっている。基盤分野であるソリューションカテゴリーを着実に成長させながら、安定分野である半導体カテゴリーと成長分野である先進技術ソリューションカテゴリーへの投資を行い、持続的に業績を拡大させるという同社の戦略が順調に機能してきていることがうかがえる。

4. 財務状況
2023年11月期末の財務状況を見ると、総資産は前期末比334百万円増加の2,616百万円となった。これは主に、流動資産において当期純利益の計上等により現金及び預金が315百万円、売上高の増加に伴い売掛金が112百万円増加した一方で、ファクタリング債権の回収に伴い未収入金が80百万円減少したことなどによるものである。

負債合計は前期末比94百万円減少の453,212百万円となった。これは主に、流動負債において賞与引当金が60百万円、未払法人税等が50百万円減少した一方で、固定負債において退職給付引当金が7百万円増加したこと等によるものである。純資産合計は、前期末比429百万円増加の2,163百万円となった。これは主に、利益剰余金が当期純利益の計上によって473百万円増加した一方で、配当により45百万円、自己株式処分差損の計上により40百万円、自己株式の処分により自己株式が41百万円減少したこと等によるものである。

同社の財務状況で着目すべきは、無借金経営であることだ。そのため、財務の健全性を示す自己資本比率は82.7%と、非常に高い数字になっている。資金調達の多くを返済義務のない自己資本で賄っているということであり、財務の健全性は高いと言えるだろう。また、現金及び預金が資産合計の65.8%を占め、流動比率も619.5%と高い数値となっており、短期的な資金繰りに関しても、問題のない水準であると弊社は考える。さらに、利益剰余金が負債純資産合計に占める割合が62.3%と高く、これまでの事業活動においてしっかりと利益を出してきたことがうかがえる。

以上のことから、同社の財務状況は非常に健全であり、問題がないと弊社は考えている。

（執筆：フィスコ客員アナリスト　清水陽一郎）

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