歯愛メディカル：NEUTRAL→NOT RATED【今村証券アナリストレポート】

●歯愛メディカル <3540> [東証Ｓ] レーティング：NEUTRAL（2025/3/10）→　NOT RATED ◆公開買い付けの発表に伴い、投資判断停止 ◆買収効果と減価償却費の減少で大幅増益

（注）2024年7月1日付で株式1株につき5株の割合で株式分割を実施しており、21/12期～24/12期のEPS・1株配、24/12期のBPS・CFPS は21/12期期首に分割が行われたと仮定して算定。

◆歯科医院など各種医療機関への通信販売を展開

歯科通信販売の販売シェアは7割近くに達する。カタログにグローブ、マスク等の使い捨て商品、医療用・医療事務用の機材・器具、医薬品など4万点以上の歯科材料を掲載し、全国約7万軒ある歯科医院の内約6万軒に利用されている。低価格かつ高品質な商品の提供を実現するため、「欲しかった商品」の開発・企画、商品の仕入、販売までを一貫して手掛け、コールセンター、カスタマーセンター、ロジスティクスセンターなども内製化した。歯科医院以外へも派生し、歯科技工所、動物病院、介護・福祉施設、病院・一般診療所などに対する通販事業も手掛ける。

昨年7月にはニッセンホールディングス（ニッセンHD）を、同12月には持分法適用会社だった白鳩 <3192> [東証Ｓ]を子会社化した。

◆公開買い付けを発表

8月7日、エア・ウォーター株式会社 <4088> [東証Ｐ]（歯愛メディカル株式19,146,900株所有（所有割合：38.29％））（公開買付者）が歯愛メディカル株式を公開買い付け（TOB）により取得すると発表した。また歯愛メディカルは同日、このTOBに賛同の意見を表明し、株主に対してTOBに応募することを推奨した。

TOB、その後の一連の手続きを経て、歯愛メディカル株式は上場廃止となる予定だ。

尚、歯愛メディカルは、「流通株式比率」が14.3％（2024年12月末時点）にとどまり、東証スタンダード市場の上場維持基準25.0％を充たしていなかった。

TOBの概要は以下の通りだ。
・届出当初の買い付け等の期間…2025年8月8日～2025年9月24日（31営業日）
・買い付け等価格…普通株式1株につき1,500円
・買付予定数…普通株式25,852,253株　（発行済株式総数50,000,000株－（自己株式数941株＋公開買付者所有株式数19,146,900株＋不応募株式4,999,906株））

（注）不応募株式…代表取締役社長の清水清人氏がTOB終了後も所有を継続する株式。
清水清人氏は歯愛メディカル株式（23,364,200 株（所有割合：46.73％））のうち、18,364,294株（所有割合：36.73％）はTOBに応募し、残りの4,999,906株（所有割合：10.00％）は応募せず、TOB終了後も所有を継続する。

◆買収効果と減価償却費の減少で大幅増益

TOBと同時に、今期（2025年12月期）第2四半期累計期間決算も発表した。売上高は前年同期比約9割増、営業利益は同2.1倍と大きく伸びた（資料１、出所：決算短信・決算説明資料・有価証券報告書）。純利益も同4.2倍となり、営業利益の伸びに加えて、特別利益として白鳩の旧本社譲渡に伴う固定資産売却益を計上したことが押し上げた。

ニッセンHDと白鳩の子会社化による押し上げを除く、歯愛メディカル事業でみると、売上高260億1200万円（前年同期比6.9％増）、営業利益18億6000万円（同89.2％増）だった。営業利益が9億円弱改善しており、その主因は減価償却費の減少だ。歯愛メディカル事業の減価償却費は前年同期の10.4億円から4.8億円に減った。2023年10月に竣工した新本社ロジスティクスセンターに係る補助金が今年2月に入金され、固定資産の圧縮記帳を行ったことが背景にある。その他、新旧センターの並行稼働解消に伴う出荷能力や作業効率の高まりも増益につながった。

（資料１）業績の推移



投資判断については、上場廃止が予定されることから、停止する。


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