ファンペップ Research Memo（2）：独自開発した抗体誘導ペプチド技術で抗体医薬品の代替医薬品の開発に挑む

■会社概要

1. 技術概要
ファンペップ<4881>は大阪大学大学院医学系研究科にて確立された機能性ペプチド※1のデザイン、創製、最適化の技術を実用化する目的で2013年に設立された大阪大学発のバイオベンチャーである。社名のファンペップの由来は、機能（function）を持つペプチド（peptide）の可能性を追求し、新たな医薬品等の開発によって世界の人々を健康にするだけでなく、元気を与えられるような企業になるとの想いを込めて名付けられたものである。同社の機能性ペプチドはヒト由来の抗菌ペプチド「AG30」※2を起源としており、安定性や製造コストの最適化に取り組むなかで現在の主要パイプラインの1つである「SR-0379」や抗体誘導ペプチドのキャリアとなる「AJP001」※3、抗菌及び消毒剤分野での需要が見込まれる抗菌ペプチドを開発している。また、「AJP001」に標的タンパク質（自己タンパク質）のエピトープ※4を組み合わせることで標的タンパク質の働きを阻害する抗体誘導ペプチドを作製し、医薬品としての開発を進めているほか、「AJP001」を短くした機能性ショートペプチド「OSK9」※5や「キュアペプチン」※6を用いたビジネスを美容・アンチエイジング等の非医薬分野で展開している。なお、抗体誘導ペプチドは同社の登録商標となっている。

※1 ペプチドとはアミノ酸が2～50個程度つながった化合物の総称で、アミノ酸がさらに多くつながった化合物をタンパク質と呼ぶ。ペプチドのなかにはインスリン、グルカゴンなど、ホルモンとして体内の器官の働きを調整する情報伝達を担う物質もあり、特定の機能があるペプチドを人工的に合成したものと機能性ペプチドと呼び、医薬品としても開発されている。
※2 「AG30」はアミノ酸を30個つなげたペプチドで、血管新生作用や抗菌活性の機能を持つ。
※3 「AJP001」は抗体誘導ペプチドを作るためのキャリア（自己タンパク質に対して抗体を産生させる役割を持つ）となり、標的タンパク質（自己タンパク質）のエピトープと組み合わせることで、多様な抗体誘導ペプチドを作ることが可能となる。
※4 エピトープは抗原決定基とも呼ばれ、免疫系、特に抗体、B細胞、T細胞によって認識される抗原の一部。抗原の表面にある1～6個の単糖、または5～8個のアミノ酸残基で構成される。
※5 「OSK9」は、繊維芽細胞の増殖を促進し、ヒアルロン酸やコラーゲンの産生を促進する作用が確認された。
※6 「キュアペプチン」は、天然型アミノ酸で構成する合成ペプチドで、細菌の細胞膜を破壊することにより抗菌作用を示す。広い抗菌スペクトルを有し、MRSAや多剤耐性アシネトバクター、NDM-1遺伝子を有する多剤耐性菌等にも効果があることが確認された。


「体外」で人工的に製造する抗体医薬品に対する抗体誘導ペプチドの優位点は、体内で抗体を産生させることである。このため、抗体誘導ペプチドは（抗薬物抗体を原因とする）効果の減弱が起こらず、長期にわたって治療効果を維持することが期待される。さらに免疫細胞が一定期間抗体を産生するため薬剤の投与間隔（数ヶ月に１回の注射）が長くなり、投薬の頻度が少なくなる。これにより服薬アドヒアランス（服薬遵守）及び利便性の改善により患者のQOL（Quality of life）の向上が見込まれる。また化学合成で製造可能な抗体誘導ペプチドを高額な抗体医薬品に対して医療費を抑制する代替医薬品として開発することで、先進国で深刻化する医療財政問題の改善にも貢献できる。薬剤費を抗体医薬品より低く抑えることができれば、患者負担や医療財政負担の軽減につながるため開発意義は大きい。

また、抗体誘導ペプチドの競合技術との比較では、既存の生物由来のキャリア（高分子）が抱えている課題点を解消できることも、「AJP001」の優位点として挙げられる。生物由来の既存キャリアについては、反復投与時に効果が減弱する可能性があること（標的タンパク質よりもキャリアに対して抗体が産生されるリスクがある）、製造上の品質確保の難易度が高いこと（生物由来で高分子のため品質管理が難しく、キャリアとエピトープの制御も難しい）、副作用リスクがあること（アレルギーやアナフィラキシー等が生じる可能性）などが挙げられる。

知財戦略も進めており、「SR-0379」については日米、欧州の主要国で特許を取得したほか、「FPP003」やそのほかのパイプラインについてもそれぞれ日米、欧州の主要国で特許が成立または出願中である。なお、「AJP001」に関する特許は、大阪大学が保有し、独占的使用権を大阪大学発ベンチャーのAAPが有している。同社はAAPからサブライセンスを受ける格好となっていたため、同社は2022年10月にAAPを株式交換により完全子会社化し、知財戦略を強化した。抗体誘導ペプチドの開発品については「AJP001」の特許が含まれるため、ライセンス契約交渉において、同特許がサブライセンス契約の形となっているのは契約交渉面で好ましくなく、子会社化によって契約交渉もスムーズに進む効果が期待される。

AAPは科学技術振興機構（JST）の研究成果展開事業大学発新産業創出プログラムに基づき、大阪大学の中神教授の研究成果であるAJP001及び機能性ショートペプチド群の実用化を図るために2016年4月に設立され、現在は大手化粧品会社の高級化粧品に採用された実績があるアンチエイジング機能を持つ機能性ショートペプチド「OSK9」により事業展開している。同社はAAPを子会社化したことで、従来同社で行っていた創薬以外のビジネス（機能性ペプチドの化粧品分野等への販売業務等）を2022年12月にAAPに移管して事業効率を高めると同時に、創薬以外の事業を拡大することで創薬事業の開発費の一部を賄うことを目指している。

（執筆：フィスコ客員アナリスト　佐藤　譲）

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　提供：フィスコ