東京通信G Research Memo（1）：電話占い「カリス」が安定して業績へ貢献

■要約

東京通信グループ<7359>（2023年4月に商号変更）は、国内外向けに無料スマートフォンゲームを多数展開するメディア事業と電話占い「カリス」などからなるプラットフォーム事業の両輪で事業を展開している。安定して業績への貢献を続けている電話占いに加えて、最近では2022年4月にヘルステックサービス「OWN.」、2023年1月にはアーティストとの双方向のコミュニケーションを実現するアプリ「B4ND」をリリースするなど、新規事業を順調に市場に投入している。その他の新規事業としては、メタバース事業や人材ビジネスを展開している。既存事業から生み出されたキャッシュを新規事業の開発に投入し、積極的に事業ポートフォリオの拡大を志向している。

1. 2023年12月期第1四半期の業績概要
2023年12月期第1四半期の連結業績は、売上高1,252百万円（前年同期比4.6%減）、営業損失25百万円（前年同期は37百万円の利益）、経常損失42百万円（同50百万円の利益）、親会社株主に帰属する四半期純損失70百万円（同19百万円の利益）、EBITDAが54百万円（前年同期比53.3%減）となった。プラットフォーム事業が増収増益と好調だったものの、メディア事業が減収減益となり、連結ベースの業績に影響した。ただ、メディア事業の減収減益は、戦略的に開発リソースの配分を見直したことが要因であり、想定どおりに事業は進捗したと言えるだろう。加えて、プラットフォーム事業では、「OWN.」「B4ND」などをはじめとする新規事業が順調に進捗してきている状況である。なお、同社は2023年12月期第1四半期から、従来の「インターネットメディア事業」と「インターネット広告事業」を「メディア事業」に統合した。これにより、「プラットフォーム事業」と2つの報告セグメントに変更されている。

2. 2023年12月期の業績見通し
2023年12月の連結業績見通しは、売上高が6,000百万円（前期比18.3%増）、営業利益が30百万円（前期は54百万円の損失）、経常利益が10百万円（同45百万円の損失）、親会社株主に帰属する当期純損失が110百万円（同265百万円の損失）、EBITDAが355百万円（前期比11.6%増）を見込んでおり、期初の予想から変更はない。メディア事業に関しては、2023年12月期第1四半期に「ポイ活ソリティア」などのPlay-to-Earn※領域のゲームが好調だったことから、引き続き同領域を強化していく。プラットフォーム事業に関しては、電話占い「カリス」が引き続き安定して業績に貢献することが見込まれる他、第2四半期からは事業譲受した「SATORI電話占い」も業績に貢献してくる見込みだ。加えて、新規事業である「ONW.」「B4ND」も業績に貢献してくることが期待される。

※ゲームをプレイすることで、ユーザーがアプリ内通貨などのインセンティブを得られる形式のゲーム。


3. 中長期の成長戦略
同社は成長戦略として、短期的に「成長ストーリーの確立」、中期的に「デジタルビジネス・コングロマリットへのグループ経営移行」、長期的に「世界を代表するデジタルビジネス・コングロマリットに向けた成長戦略の構築」といったロードマップを策定している。成長ストーリーの確立は2022年12月期をもって完了し、現在は「デジタルビジネス・コングロマリットへのグループ経営移行」の段階にある。こうしたなかで、2023年4月には持株会社体制へ移行し、社名を「東京通信グループ」に変更するとともに新たなパーパスも策定している。持株会社体制への移行により、意思決定を迅速化し、既存事業のさらなる強化と新規事業の育成に注力していく。

■Key Points
・既存事業で創出した利益を複数の新規事業へ投資し、事業ポートフォリオの拡大、次なる収益柱の確立を目指す
・電話占い「カリス」が好調、新規事業である「OWN.」「B4ND」も順調に進捗
・2023年4月に持株会社への移行と社名の変更を完了

（執筆：フィスコ客員アナリスト　清水陽一郎）

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　提供：フィスコ