【材料】AT&Tにアナリストが注目 高配当だけではない!=米国株個別
(NY時間15:17)(日本時間05:17)
AT&T<T> 22.80(+0.07 +0.32%)
米大手証券のアナリストがAT&T<T>に注目している。同社の高配当に魅力を感じている投資家も多く、同社の配当利回りは4.89%。ただ、株価自体も持続的な上昇が期待できるという。同社には利益を押し上げるいくつかの要因もあり、強気ケースでは、年率2桁の利益が今後数年に渡って継続する可能性があるとしている。
ファンダメンタルズとバリュエーションの両方の機会を総合的に考慮すると、今後4年間で同社の株価は40ドルを超える可能性があり、その場合、現在の株価からのリターンは複利ベースで年率20%を超えると見ているという。
業績を見ると、同社の年率2桁の利益に貢献している要因の1つにワイヤレス業界の継続的な改善が挙げられる。ワイヤレス業界の総数は安定しており、同社とベライゾン、TモバイルUSはそれぞれ過去数四半期に1回以上の値上げを発表している。その他、この業界における資本集約の緩和を示す証拠が増えている点にも注目に値するという。
さらに、同社の光ファイバー拡大に強気の見方を示しており、拡大目標が4000万-4500万世帯に上方修正された後、同セグメントの成長は加速するはずだとしている。同社は米国で最も積極的に光ファイバー網を構築している企業で、従来のレガシー事業(DSLおよびU-verse)の損失を食い止めながら、ブロードバンドの成長を加速させるはずだという。
また、同社が掲げる戦略の要は、顧客1人当たり売上を大幅に増やすために、光ファイバーとワイヤレスのクロスセルを行うことだとも述べている。今後のレガシー事業の縮小に伴い、ブロードバンド加入者の伸びは2023年の0%から、2024年から2026年には1-3%に改善し、消費者向けの固定回線収入も2024年に3%、2025年から2026年には4%に加速すると見ている。銅線ネットワークの使用中止でレガシー事業が売上が減少するものの、利益は拡大する可能性があるとしている。
また、基盤事業が成長しないと仮定しても、2029年までの累計コスト削減で、EBITDAは470億-500億ドルの範囲に達する可能性がある。EBITDAの持続的な成長を3%と予測しており、これはウォール街がモデル化している成長よりも1-2%ポイント速い成長だという。EBITDAの持続的な成長改善は長期的に見て、高いマルチプルを正当化するはずだとも付け加えた。
なお、同社は12月3日に投資家およびアナリスト向けのイベントを開催する予定で、これがポジティブなカタリストとして作用すると考えているという。
MINKABU PRESS編集部 野沢卓美
株探ニュース
AT&T<T> 22.80(+0.07 +0.32%)
米大手証券のアナリストがAT&T<T>に注目している。同社の高配当に魅力を感じている投資家も多く、同社の配当利回りは4.89%。ただ、株価自体も持続的な上昇が期待できるという。同社には利益を押し上げるいくつかの要因もあり、強気ケースでは、年率2桁の利益が今後数年に渡って継続する可能性があるとしている。
ファンダメンタルズとバリュエーションの両方の機会を総合的に考慮すると、今後4年間で同社の株価は40ドルを超える可能性があり、その場合、現在の株価からのリターンは複利ベースで年率20%を超えると見ているという。
業績を見ると、同社の年率2桁の利益に貢献している要因の1つにワイヤレス業界の継続的な改善が挙げられる。ワイヤレス業界の総数は安定しており、同社とベライゾン、TモバイルUSはそれぞれ過去数四半期に1回以上の値上げを発表している。その他、この業界における資本集約の緩和を示す証拠が増えている点にも注目に値するという。
さらに、同社の光ファイバー拡大に強気の見方を示しており、拡大目標が4000万-4500万世帯に上方修正された後、同セグメントの成長は加速するはずだとしている。同社は米国で最も積極的に光ファイバー網を構築している企業で、従来のレガシー事業(DSLおよびU-verse)の損失を食い止めながら、ブロードバンドの成長を加速させるはずだという。
また、同社が掲げる戦略の要は、顧客1人当たり売上を大幅に増やすために、光ファイバーとワイヤレスのクロスセルを行うことだとも述べている。今後のレガシー事業の縮小に伴い、ブロードバンド加入者の伸びは2023年の0%から、2024年から2026年には1-3%に改善し、消費者向けの固定回線収入も2024年に3%、2025年から2026年には4%に加速すると見ている。銅線ネットワークの使用中止でレガシー事業が売上が減少するものの、利益は拡大する可能性があるとしている。
また、基盤事業が成長しないと仮定しても、2029年までの累計コスト削減で、EBITDAは470億-500億ドルの範囲に達する可能性がある。EBITDAの持続的な成長を3%と予測しており、これはウォール街がモデル化している成長よりも1-2%ポイント速い成長だという。EBITDAの持続的な成長改善は長期的に見て、高いマルチプルを正当化するはずだとも付け加えた。
なお、同社は12月3日に投資家およびアナリスト向けのイベントを開催する予定で、これがポジティブなカタリストとして作用すると考えているという。
MINKABU PRESS編集部 野沢卓美
株探ニュース