【注目】前日に「買われた株！」総ザライ (2)　―本日につながる期待株は？―

■ノート <5243> 　837円　(+53円、+6.8％)

　ｎｏｔｅ <5243> [東証Ｇ]が続急伸。7日午後1時ごろ、福島県教育委員会と協定を締結したと発表しており、好材料視された。今回締結した協定は、福島の子どもたちを支える地域の情報発信をサポートすることが狙い。福島県の教育委員会、県立中学校・高等学校と特別支援学校の99校、県内の教育を支える地域の人々や企業・団体などが発信する情報をまとめたメディアを「note」に構築。教育関係者の情報を一元化する県教育委員会主導のメディアは、全国的にも新しい試みとしている。

■トリプルアイ <5026> 　875円　(+55円、+6.7％) 一時ストップ高

　トリプルアイズ <5026> [東証Ｇ]が3日続急伸、一時ストップ高に買われた。7日、同社とエーティーワークス（東京都港区）が、 顔認証でドアロック解錠を可能にするサービスの提供を始めたと発表した。防犯意識が高まるなか、新サービスの需要拡大を期待した買いが集まったようだ。顔認証によるサービス「AIZE Door」は、トリプルアイズの顔認証AIに、エーティーワークスのクラウド型入退室管理システムを組み合わせた。物理的な鍵やカードキーが不要となるほか、管理者は入退室や異常発生などの情報を一元管理することができ、利便性の向上が期待できる。

■東光高岳 <6617> 　2,489円　(+154円、+6.6％)

　東証プライムの上昇率9位。東光高岳 <6617> [東証Ｐ]が続急伸したほか、モリテック　スチール <5986> [東証Ｓ]、シンフォニア　テクノロジー <6507> [東証Ｐ]など電気自動車（EV）の充電器分野に展開する企業に物色人気が集まった。東京都がEV充電器の増設に本腰を入れるとの報道が株価を刺激している。7日付の日本経済新聞によると「（EV充電器を）2年後に全国で初めて新築マンションへの設置を義務付けるのに先立ち、2023年度は中古マンション向けの補助上限を2倍超に引き上げる。30年時点で都内マンションに設置済みのEV充電器を6万基と、21年度末時点の150倍に増やす計画を掲げる」としており、関連メーカーにとっては収益機会の拡大につながるとの思惑が買いを引き寄せた。

■神戸鋼 <5406> 　1,075円　(+59円、+5.8％)

　神戸製鋼所 <5406> [東証Ｐ]が5連騰。昨年来高値を連日で更新した。大和証券が6日、鉄鋼・非鉄・電線セクターの個別銘柄の投資判断について、神戸鋼株に関しては「3（中立）」から「2（強気）」に引き上げた。同証券は高炉メーカーを巡り、値上げの進展に加え、在庫循環や鋼材需要の観点で現在が当面のボトムと判断。カバレッジ全銘柄間の相対比較などを考慮したうえで、神戸鋼に対しては、鉄鋼事業や電力事業を中心とした実質増益と増配の方向感などを改めて評価し、投資判断を見直した。また、同社株の今後半年から1年程度の目標株価を1130円に引き上げた。

■アニコムＨＤ <8715> 　548円　(+12円、+2.2％)

　アニコム　ホールディングス <8715> [東証Ｐ]が反発。7日午後2時ごろ、傘下のアニコム損害保険が線虫がん検査「N-NOSE（エヌノーズ）」を開発・提供するＨＩＲＯＴＳＵバイオサイエンス（東京都千代田区）と戦略的資本・業務提携を開始したと発表しており、好材料視された。今回の資本・業務提携は、これまで両社が進めてきたペットのがんの早期発見・予防に関する取り組みを加速させるのが狙い。まずは共同研究を行っていたペット用のがん検査について、犬を対象に実用化に向けた体制を構築するとしている。

■薬王堂ＨＤ <7679> 　2,481円　(+47円、+1.9％)

　薬王堂ホールディングス <7679> [東証Ｐ]が4日続伸。6日の取引終了後に発表した2月度の月次速報で、既存店売上高が前年同月比4.4％増となり、15ヵ月連続で前年実績を上回ったことが好感された。

■円谷フィＨＤ <2767> 　4,305円　(+60円、+1.4％)

　円谷フィールズホールディングス <2767> [東証Ｐ]が反発し昨年来高値を更新した。6日の取引終了後、3月21日を基準日として1株を2株へ株式分割すると発表したことが好感された。投資単位当たりの金額を引き下げ、投資家がより投資しやすい環境を整えるとともに、株式の流動性の向上を図ることが目的という。

■住友化学 <4005> 　485円　(+6円、+1.3％)

　住友化学 <4005> [東証Ｐ]が反発。7日午前中、未定としていた23年3月期の期末配当予想を6円とし、年間配当予想を18円（前期24円）にすると発表した。前期に比べて減配となる見通しだが、2月1日には通期業績予想を最終損益で1050億円の黒字から収支均衡（前期1621億3000万円）へ下方修正し、無配転落も懸念されていただけに、配当実施が安心感につながったようだ。

■コナミＧ <9766> 　6,330円　(+70円、+1.1％)

　コナミグループ <9766> [東証Ｐ]が6連騰。国際オリンピック委員会（IOC）主催の「オリンピックeスポーツシリーズ」と題した大会が新設され、予選を経て6月22～25日にシンガポールで決勝を行うことが発表されたが、その競技タイトルとして、同社の『WBSC eBASEBALL パワフルプロ野球』が採用されており、その関連株として人気を博している。株価はここ2ヵ月近くにわたり5800～6500円のゾーンの往来が続いているが、7日は6410円まで上値を伸ばし26週移動平均線とのマイナスカイ離も解消、ボックス上限突破に期待がかかる。

■三菱ＵＦＪ <8306> 　983.1円　(+10.6円、+1.1％)

　三菱ＵＦＪフィナンシャル・グループ <8306> [東証Ｐ]などメガバンクや第一生命ホールディングス <8750> [東証Ｐ]など大手生保株が買い優勢。今週末10日に予定される日銀金融政策決定会合の結果発表と黒田日銀総裁の任期中最後の記者会見にマーケットの関心が高い。国内でもインフレ懸念が高まるなか、イールドカーブ・コントロールの解除もしくは許容変動幅の拡大などの金融政策修正に対する思惑が一部にある。一方、市場では「今月3日に発表された2月の都区部CPI上昇率が前月（1月）と比較して鈍化したこともあって、緩和策からの方向転換を急がないとの見方が強まっている」（中堅証券ストラテジスト）とする声もあり、強弱観が対立している。ただ、指標面からメガバンクは低PBR是正の流れに乗り下値抵抗力を発揮しやすく、配当権利取り狙いの買いも株価に浮揚力を与えているもようだ。

■青山商事 <8219> 　1,001円　(+10円、+1.0％)

　青山商事 <8219> [東証Ｐ]が反発。7日午前10時30分ごろに発表した2月度の月次売上高（速報）で、ビジネスウェア事業の既存店売上高が前年同月比19.7％増となり、3ヵ月連続で前年実績を上回ったことが好感された。スーツやフォーマルなどが好調だったという。なお、全店売上高は同18.0％増だった。

■キョーリン <4569> 　1,708円　(+16円、+1.0％)

　キョーリン製薬ホールディングス <4569> [東証Ｐ]が反発。6日の取引終了後、子会社の杏林製薬が住友ファーマ <4506> [東証Ｐ]と過活動膀胱治療剤「ビベグロン」について、台湾などにおける開発、製造及び販売に関するライセンス契約を締結したと発表しており、好材料視された。今回の契約締結により杏林製薬は住友ファーマに対し、台湾、香港、シンガポール、インドネシア、ベトナムにおける同剤の独占的開発権、製造権及び販売権を供与する。これにより杏林製薬は、住友ファーマから契約一時金のほか、同剤の開発及び販売の進展に応じてマイルストーンペイメントを受け取り、更に同剤の発売後には売上高に対する一定率のロイヤルティーを受け取るとしている。

■いすゞ <7202> 　1,692円　(+16円、+1.0％)

　いすゞ自動車 <7202> [東証Ｐ]が3日続伸。7日、同社として初の量産バッテリーEV（BEV）「ELF EV」の市場投入に合わせ、商用BEVの導入検討のサポートなどを行うトータルソリューションプログラム「EVision」のサービスの提供を開始すると発表しており、好材料視された。顧客が商用BEVを導入するに当たり、充電設備、電気料金、環境負荷軽減効果などのさまざまな課題が想定されるのに対して、商用BEVの導入検討・導入時・導入後の各フェーズにおけるソリューションを提供するという。

※7日の上昇率が大きかった銘柄を株価変動要因となった材料とともに抜粋。

株探ニュース