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【注目】本日注目すべき【好決算】銘柄 愛三工、ソニーG、ANAHD (2日大引け後 発表分)

愛三工 <日足> 「株探」多機能チャートより

 2月2日の大引け後に決算を発表した銘柄のなかから、業績好調や配当増額など市場で評価される可能性の高い銘柄を取り上げた。

 愛三工 <7283> [東証P]  ★今期経常を33%上方修正・8期ぶり最高益、配当も3円増額
 ◆23年3月期の連結経常利益を従来予想の105億円→140億円に33.3%上方修正。増益率が2.4%増→36.5%増に拡大し、8期ぶりに過去最高益を更新する見通しとなった。円安効果に加え、自動車部品の販売数量が想定より増加することが寄与。収益改善策を進めることも上振れにつながる。
  業績好調に伴い、今期の年間配当を従来計画の30円→33円(前期は29円)に増額修正した。

 寿スピリッツ <2222> [東証P]  ★今期経常を30%上方修正・3期ぶり最高益更新へ
 ◆23年3月期第3四半期累計(4-12月)の連結経常利益は前年同期比3.2倍の71.7億円に急拡大して着地。全国旅行支援や行動制限の解除を受けて人流が想定以上に回復するなか、首都圏に展開する主力洋菓子店「シュクレイ」を中心に販売が大きく伸び、54.3%の大幅増収を達成した。
  併せて、通期の同利益を従来予想の63.8億円→82.8億円に29.7%上方修正。増益率が2.2倍→2.8倍に拡大し、3期ぶりに過去最高益を更新する見通しとなった。

 モノタロウ <3064> [東証P]  ★今期経常は21%増で14期連続最高益、2.5円増配へ
 ◆22年12月期の連結経常利益は前の期比8.6%増の263億円で着地。続く23年12月期も前期比21.2%増の319億円に伸び、14期連続で過去最高益を更新する見通しとなった。今期もインターネット広告の出稿や検索エンジン最適化の取り組みを通じて法人顧客の獲得を進めるほか、大企業向け購買管理システム事業の成長を見込む。
  併せて、今期の年間配当は前期比2.5円増の16円に増配する方針とした。

 テンポイノベ <3484> [東証P]  ★今期経常を15%上方修正・最高益予想を上乗せ、未定だった配当は4円増配
 ◆23年3月期の連結経常利益を従来予想の10.7億円→12.3億円に15.0%上方修正。増益率が8.9%増→25.3%増に拡大し、従来の10期連続での過去最高益予想をさらに上乗せした。不動産売買事業で店舗転貸借事業の既存取引先からの仕入れ案件数が増加するほか、強みであるリーシング力を生かして収益性が向上した案件なども寄与する。
  業績好調に伴い、従来未定としていた期末一括配当は16円(前期は12円)実施する方針とした。

 アルインコ <5933> [東証P]  ★今期経常を2倍上方修正
 ◆23年3月期の連結経常利益を従来予想の16.6億円→34億円に2.0倍上方修正。増益率が47.4%増→3.0倍に拡大する見通しとなった。新型足場「アルバトロス」を中心に仮設機材の販売やレンタルが好調に推移しているほか、電子機器関連事業も増勢で、売上高が計画を上回ることが寄与。コスト上昇に伴う値上げが浸透することに加え、為替差益の発生も利益を大きく押し上げる。

 ソニーG <6758> [東証P]  ★今期営業を2%上方修正、未定だった配当は10円増配
 ◆23年3月期の連結営業利益を従来予想の1兆1600億円→1兆1800億円に1.7%上方修正。減益率が3.5%減→1.9%減に縮小する見通しとなった。為替のプラス影響が寄与するゲーム部門の増益が上振れの要因となる。なお、映画分野、エンタテインメント分野、半導体分野は売上高を下方修正したが営業利益予想は据え置いた。
  併せて、従来未定としていた今期の年間配当は75円(前期は65円)実施する方針とした。

 アルメディオ <7859> [東証S]  ★4-12月期(3Q累計)経常は63倍増益・通期計画を超過
 ◆23年3月期第3四半期累計(4-12月)の連結経常利益は前年同期比63倍の5億0200万円に急拡大して着地。中国で太陽光発電パネル製造向け拡散炉用ヒーターモジュールの販売が大きく伸びたことが寄与。
  通期計画の4億円をすでに上回っており、業績上振れが期待される。

 ANAHD <9202> [東証P]  ★今期経常を55%上方修正
 ◆23年3月期第3四半期累計(4-12月)の連結経常損益は923億円の黒字(前年同期は1183億円の赤字)に浮上して着地。併せて、通期の同損益を従来予想の550億円の黒字→850億円の黒字(前期は1849億円の赤字)に54.5%上方修正した。
  ビジネス需要や訪日需要の回復、全国旅行支援の後押しを背景に国際線、国内線旅客が堅調に推移するなか、為替・燃油の市況影響に伴う費用の減少に加え、コストマネジメントの取り組みを継続することで利益が想定より上向く。

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