【市況】米国の過度なインフレ懸念が和らぎ、リスクオンの流れが強まる【クロージング】

20日の日経平均は大幅に5営業日続伸。718.58円高の27680.26円（出来高概算11億1000万株）と6月28日以来、約3週間ぶりに27000円を回復して取引を終えた。米国で過度なインフレ懸念が後退していることが引き続き支援材料になったほか、ネットフリックスなど米企業の決算が市場予想よりも悪化していなかったことも投資マインドの改善につながり、リスク先行地合いが続いた。東京市場では、指数インパクトの大きい値がさ株を中心にほぼ全面高の様相を呈した。上値のめどみられていた200日線水準を捉えた辺りから戻り待ちの売りも散見されたものの買いの勢いは衰えず、高値圏でのもみ合いが続いた。

東証プライムの騰落銘柄は値上がり銘柄が1700を超え、全体の9割超を占めた。セクターでは33業種すべてが上昇し、精密機器、電気機器、サービス、機械、ガラス土石、その他製品の上昇が際立っていた。指数インパクトの大きいところでは、東エレク<8035>、ファーストリテ<9983>、ソフトバンクG<9984>、ダイキン<6367>、アドバンテス<6857>が堅調で、この5銘柄で日経平均を約220円程度押し上げた。半面、IHI<7013>、長谷工<1808>、日立造<7004>が小甘い展開だった。

本格化する企業決算への期待感から前日の米国市場では、主要3株価指数が大幅に上昇した。また、ロシアと欧州を結ぶガスパイプライン「ノルドストリーム1」経由のロシア産ガスの供給が定期メンテナンスを終了し21日に再開される見通しと伝わったことも投資マインドを好転させた。日経平均は上値抵抗線として意識されていた75日線、27000円の節目突破し、200日線水準を上抜けたことで、「テクニカル面では強気になっても良い」との声が漏れ始めるなど、日に日に明るさを取り戻している。

ただし、日米で主要企業の4-6月期決算の発表が本格化するため、先行きの動向を見極めたいと考える向きも多いほか、世界的に新型コロナウイルスの感染が再拡大しており、経済活動が停滞することへの不安感も拭えず、手放しで喜べる状況にもない。もっとも、底入れ感が強まるなか、6月の急落局面でポジションを解消したファンドなどは買わざるを得ない状況であり、下値の堅さは意識されやすいだろう。

《FA》

　提供：フィスコ