【注目】話題株ピックアップ【昼刊】：ＯＬＣ、飯田ＧＨＤ、東電ＨＤ

■日東紡績 <3110> 　2,473円　 +230 円 (+10.3％)　　11:30現在　 東証プライム 上昇率トップ
　24日に発表した「7.0％を上限に自社株買いを実施」が買い材料。
　発行済み株式数(自社株を除く)の7.0％にあたる273万株(金額で50億円)を上限に自社株買いを実施する。買い付け期間は5月25日から23年5月24日まで。うち40万株を5月25日朝の東証の自己株式立会外買付取引「ToSTNeT-3」で取得する。

■オリエンタルランド <4661> 　19,340円　 +580 円 (+3.1％)　　11:30現在
　オリエンタルランド<4661>の戻り足が鮮明。株価はきょうで４連騰となり１万９４００円まで上値を伸ばし、今月２日ザラ場以来となる２万円大台回復を視野に捉えている。外国人観光客の入国制限の緩和が進むとの見方から、インバウンド関連株に物色の矛先が向いている。そのなか同社は国内テーマパーク最大手として、恩恵を正面から享受できる関連株として継続的な買いが流入している。「ディズニー・プレミアアクセス」という新サービス導入により、利益率が高まるとの思惑も株高を後押ししている。同社株は４月２８日を境に機関投資家とみられる売りに株価は急落局面を余儀なくされていた。しかし、今月中旬以降は売り物が切れ上値指向に変わった。下落過程で信用買い残も増加し直近で１００万株台に乗せたが、流動性の高い銘柄で株価の重石にはなっていない状況だ。

■飯田ＧＨＤ <3291> 　1,976円　 +34 円 (+1.8％)　　11:30現在
　飯田グループホールディングス<3291>が反発している。２４日の取引終了後、上限を８００万株（発行済み株数の２．７７％）、または２００億円とする自社株買いを実施すると発表しており、これが好材料視されている。取得期間は２２年５月２５日から２３年５月２４日までで、取得した自社株は全株式を消却する予定という。また、６０５万２５８２株（同２．１０％）の自社株を６月１０日付で消却するとあわせて発表している。

■東電ＨＤ <9501> 　507円　 +6 円 (+1.2％)　　11:30現在
　東京電力ホールディングス<9501>が急動意し一時２３円高の５２４円に買われたのをはじめ、電力株が軒並み高に買われている。業種別騰落でも値上がりが際立っている。米ハイテク株安を受けて東京市場でもグロース株（成長株）に対する風当たりがきつくなっているが、一方でエネルギー関連セクターには根強い買いが観測されている。特に、バイデン米政権と協働態勢にある日本の脱炭素への取り組みや、夏場の電力不足の問題を視野に、原子力発電関連株に物色の矛先が向いている。また、岸田首相の政策変更の動きが株式市場でも注目され、その一つである原発再稼働の検討に前向きな姿勢を明示したことが電力株への物色人気を助長している。

■東京エレクトロン <8035> 　58,910円　 +680 円 (+1.2％)　　11:30現在
　東京エレクトロン<8035>、アドバンテスト<6857>、レーザーテック<6920>など半導体製造装置関連株が総じて底堅い値動きをみせている。前日の米国株市場ではグロース株（成長株）への売り圧力が強まり、ナスダック総合株価指数が大幅安となったが、半導体関連が値を下げフィラデルフィア半導体株指数（ＳＯＸ指数）の下げも目立った。これを受けて東京市場でも同関連株への売り圧力が意識されるところ。ただ、寄り付きは機関投資家のリバランスとみられる買いや空売りの買い戻しを誘発し、強い動きをみせている。

■三菱商事 <8058> 　4,467円　 +50 円 (+1.1％)　　11:30現在
　三菱商事<8058>、三井物産<8031>など総合商社株が買い人気を集めている。エネルギー価格や穀物市況の高騰は米国や欧州をはじめインフレを高進させる背景となっており、企業のコスト増加に伴う業績への影響も警戒されている。しかし、資源や穀物を扱う総合商社にとっては収益面で強い追い風となっている。ＰＥＲやＰＢＲも割安感が強く、世界的なバリュー株シフトの動きも味方している。きょうは、米ハイテク株安を受けＩＴ関連株への買いが入りにくく、市況関連のリバウンドを狙う動きが優勢。その流れで商社株に投資資金が誘導されている。

■リクルート <6098> 　4,397円　 -203 円 (-4.4％)　　11:30現在
　リクルートホールディングス<6098>の下げがここ連日で目立っている。求人検索サービス「Ｉｎｄｅｅｄ」が米国で急成長するなどＨＲテクノロジー事業の牽引で業績は絶好調に推移している。２２年３月期営業利益は前の期比２．３倍の３７８９億２９００万円と高変化を示し、２３年３月期については利益予想非開示ながら、売上高にあたる売上収益が前期比１５％増の３兆３０００億円と２ケタ成長を見込むなど、飛ぶ鳥を落とす勢いにある。ただ、株式需給面では上値にシコリを抱え、戻り売り圧力も強い。ここにきて米景気の減速が顕著となっており、一部の外資系証券から投資判断引き下げの動きなども出始めていることから、足もと売り急ぎの動きを誘発している。

■大東建託 <1878> 　10,760円　 -230 円 (-2.1％)　　11:30現在
　大東建託<1878>が続落し、年初来安値を更新した。同社は２４日取引終了後に、子会社で不適切な会計処理があったと発表しており、これがネガティブ視されているようだ。社内調査で子会社の未払い金及び未払い費用の過大計上（２２年３月末時点で約５億６９００万円）のほか、子会社の広告宣伝費などの不適切な支払い（同約１億６２００万円）などが明らかになったという。現在判明している範囲での連結業績への影響は限定的だが、今後の調査により不適切な会計処理の範囲と影響額が変わる可能性があるとしている。

■博報堂ＤＹ <2433> 　1,263円　 -11 円 (-0.9％)　　11:30現在
　博報堂ＤＹホールディングス<2433>は朝高後、値を消す展開。２５日付の日本経済新聞は、同社は「巨大な仮想空間『メタバース』向けの広告販売事業に参入する」と伝えた。傘下のデジタル・アドバタイジング・コンソーシアム（ＤＡＣ）が１日約５０００万人が訪れる米オンラインゲーム「Ｒｏｂｌｏｘ（ロブロックス）」の仮想空間内の広告枠を販売するという。この報道を受け、同社株は値を上げて売買を開始したが、全体相場が軟調に推移するなか買い一巡後は売りに押されている。

■さいか屋 <8254> 　340円　 +68 円 (+25.0％) 一時ストップ高 　　11:30現在
　さいか屋<8254>が急騰。新型コロナウイルスの影響もあって厳しい収益環境を強いられていたが、ここにきて改善色をみせている。２４日に発表した３、４月の営業損益は概算値で１４１１万円の黒字（前年同期は５０７９万８０００円の赤字）だった。業績回復傾向にあることで、これを手掛かり材料に投資資金が攻勢をかけている。同社株は値ごろ感があり、今月１１日に急動意し、商い急増のなかでストップ高に買われ市場の注目を集めた経緯がある。それだけに、インバウンド関連の一角として人気素地が意識されている。

■スポーツフィールド <7080> 　1,675円　 +296 円 (+21.5％)　　11:30現在
　スポーツフィールド<7080>が急騰。２４日の取引終了後、６月３０日を基準日として１株を２株に株式分割すると発表しており、これが好材料視されている。投資単位当たりの金額を引き下げてより投資しやすい環境を整えることにより、株式の流動性向上及び投資家層の拡大を図ることを目的としている。効力発生日は７月１日。

■ＱＤレーザ <6613> 　540円　 +80 円 (+17.4％) ストップ高 　　11:30現在
　ＱＤレーザ<6613>がストップ高。きょう付の化学工業日報で、「量子ドットレーザーに対応したエピタキシャルウエハーとファウンドリーサービスの市場開拓を進める」と報じられており、これが好材料視されている。記事によると、ガリウムヒ素（ＧａＡｓ）基板に波長１１２０～１３１０ナノメートルの量子ドットを形成し、レーザー素子、光学増幅素子（ゲインチップ）を３インチウエハーやチップ、デバイスで提供するという。車載ＬｉＤＡＲや光インターコネクトなどの分野への応用を図るもようだ。

■メディネット <2370> 　59円　 +7 円 (+13.5％)　　11:30現在
　メディネット<2370>が４日続伸している。２４日の取引終了後、九州大学と共同研究を進めている慢性心不全の治療を目的とした再生医療等製品に関して、医師主導第２ｂ相臨床試験が同大で開始されたと発表しており、これが好感されている。なお、同件による２２年９月期業績への影響は軽微としている。

■平山ホールディングス <7781> 　1,390円　 +135 円 (+10.8％)　　11:30現在
　平山ホールディングス<7781>は急騰。２４日の取引終了後、６月３０日を基準日として１株を２株に株式分割すると発表したことが好感されている。投資単位当たりの金額を引き下げ、株式の流動性の向上と投資家層の拡大を図ることが目的という。効力発生日は７月１日。

■マツオカ <3611> 　1,039円　 +50 円 (+5.1％)　　11:30現在　 東証プライム 上昇率4位
　マツオカコーポレーション<3611>が反発している。２４日の取引終了後、２６年３月期に売上高７００億円（２２年３月期５１０億５６００万円）、経常利益３５億円（同１０億３７００万円）を目指す中期経営計画を発表しており、これを評価する買いが入っている。ベトナム新工場の本格稼働による生産能力拡大効果を見込むほか、海外市場への販路拡大などで売上高の増大を目指す。また、コスト競争力の高いＡＳＥＡＮ諸国などへの生産地シフトを進めることで目標達成を狙う。

●ストップ高銘柄
　ＭＩＴホールディングス <4016> 　857円　 +150 円 (+21.2％) ストップ高買い気配 　　11:30現在
　など、2銘柄

●ストップ安銘柄
　なし

株探ニュース