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【市況】株価指数先物【引け後コメント】 パウエルFRB議長証言が転換点となる可能性も


大阪9月限
日経225先物 28750 +730 (+2.60%)
TOPIX先物  1953.0 +53.0 (+2.78%)

 日経225先物(9月限)は前日比730円高の2万8750円で取引を終了。寄り付きは2万8700円と、シカゴ先物清算値(2万8690円)にサヤ寄せする形でギャップアップから始まった。買い一巡後は2万8600円を挟んだ保ち合いから、いったんは2万8490円まで上昇幅を縮める場面も見られた。しかし、前場半ば辺りから再び買いの勢いが強まり、前引けにかけて2万8800円を回復。22日の米国市場ではパウエルFRB議長証言を控えていることもあり、後場はこう着感の強い値動きだったものの、一時2万8850円まで上昇幅を広げるなど、高値圏での保ち合いだった。

 ニューヨーク連銀のウィリアムズ総裁が、金融政策を修正するにはまだ不十分との見解を示したことを受けた、米国市場の大幅反発の流れを引き継ぐ強い展開となった。東証1部の9割超の銘柄が値を上げたほか、全ての日経平均構成銘柄が上昇したことで、日経平均株価は昨日の下落部分を概ね埋める形となった。ただ、荒い値動きを見せるなか、東証1部の売買代金は11億株程度と薄商いであり、引き続き先物主導のインデックスに絡んだ商いが中心。ギャップアップからCTA経由のショートカバーを誘発させたほか、レバETFによる調整買いに加えて、裁定買いの動きが指数を押し上げた形である。

 日経225先物は本日の上昇で5日、25日移動平均線を捉えてきたが、形状としては5日、25日線との短期デッドクロス示現となることから、明確に上放れておきたいところ。この水準をクリアしてくるようだと、2万9000円水準に位置している75日線がターゲットとして意識されてくるだろう。パウエルFRB議長証言ではハト派寄りの発言が予想されており、市場はある程度、パウエル議長証言を受けた米国市場の上昇を先回り的に織り込んでいると考えられる。ただし、出来高は低水準で、ポジションを大きく傾けているとは考えづらく、引き続きボラティリティの大きい相場になりそうだ。

 なお、NT倍率は先物中心限月で14.81倍と上昇して始まったものの、その後は低下しており、直近のボトム水準で推移。日経225先物は25日線水準での攻防、NT倍率も直近ボトム水準での攻防を見せるなか、パウエル議長発言をきっかけとしてトレンドを強めてくる可能性も想定されよう。

 手口面では、日経225先物はABNアムロが3750枚程度の売り越しであり、裁定買い(先物売り、現物買い)に伴うトレードと見られる。これに対して、野村が2420枚程度の買い越しであり、レバETFによる調整買いと観測される。そのほか、JPモルガンが1130枚、ソジェンが1010枚、ドイツが1000枚程度の買い越しだった。TOPIX先物はソジェンが3640枚、ABNアムロが2840枚程度買い越しており、いずれも裁定買いのポジションと観測される。一方で、モルガンSが2100枚、BofAが1250枚程度の買い越しだった。


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