【注目】前日に「買われた株！」総ザライ　―本日につながる期待株は？―

■ストリーム <3071> 　122円　(+30円、+32.6％) ストップ高

　ストリーム <3071> [東証２]がストップ高。8日の取引終了後、第2四半期累計(2-7月)連結決算を発表しており、売上高140億200万円（前年同期比22.6％増）、営業利益2億6100万円（同3.6倍）、純利益2億3200万円（同7.3倍）となったことが好感された。新型コロナウイルス感染症対策に伴うリモートワークや巣ごもり需要の増加により、リモートワークに必要となるパソコン、タブレットといったIT商品及びマウス、キーボードなどの周辺機器が大幅に伸長したほか、空気清浄器、掃除機、調理家電なども好調に推移した。また、各サイト及び商品ごとのきめ細かい価格の見直しによる粗利率の改善や固定費の削減に取り組んだことも奏功した。なお、21年1月期通期業績予想は、売上高244億3000万円（前期比4.4％増）、営業利益1億1600万円（同28.1％減）、純利益2300万円（同66.9％減）の従来見通しを据え置いている。

■価値開発 <3010> 　136円　(+27円、+24.8％)

　価値開発 <3010> [東証２]が急反騰。8日の取引終了後、20年9月末時点の株主から株主優待制度を再開すると発表しており、これが好材料視された。毎年9月30日時点で30単元（3000株）以上を保有する株主に対して、特設WEBサイトでこだわりグルメや家電製品、体験ギフトなどと交換できる株主優待ポイントを、保有株数と保有期間に応じて3000～12万ポイント贈呈する。

■ダイヤＨＤ <6699> 　629円　(+100円、+18.9％) ストップ高

　東証1部の上昇率トップ。ダイヤモンドエレクトリックホールディングス <6699> がストップ高。8日の取引終了後に発表した新たな中期経営計画で、24年3月期に売上高1000億円（20年3月期710億1200万円）、25年3月期に営業利益率6％（同0.7％）を目指すとしたことが好感されたようだ。売上高1000億円達成のため、「点火コイルシェア世界一」「電子・車載電装事業の売上高比率5割達成」「IoTを軸とした新規事業創出」を重点施策として進める方針で、なかでIoTを軸とした新規事業創出では社長直下プロジェクトで独自モビリティー開発及び連携を推進しているという。同時に、6月26日に発表した希望退職者の募集に関して、募集人数150人程度に対して165人の希望退職者があったと発表した。特別退職金などの費用8億4200万円は21年3月期第2四半期決算で特別損失として計上する予定だ。

■ミナトＨＤ <6862> 　562円　(+80円、+16.6％) ストップ高

　ミナトホールディングス <6862> [ＪＱ]がストップ高。8日の取引終了後、100％子会社ミナト・アドバンスト・テクノロジーズが、画面に直接触れずに操作できる非接触赤外線センサー「ディスプレア」を開発し市場投入したと発表した。「ディスプレア」は、一般的なタッチパネルのようにタッチ面としてのガラスなどがついておらず、枠（ベゼル）のみの製品であることから、既存端末への後付けが可能な点が特徴。枠にはLEDなどが実装された基板が内蔵されており、このLEDから赤外線を放出することで位置情報を検出、画面に直接触れることなく、端末を操作することができるとしている。

■コーセーＲＥ <3246> 　582円　(+82円、+16.4％) 一時ストップ高

　東証1部の上昇率2位。コーセーアールイー <3246> が3連騰、一時ストップ高。同社は福岡を地盤にマンション開発を手掛けるが、足もとの業績は好調に推移している。8日取引終了後に発表した21年1月期上期（20年2-7月）の営業利益は前年同期比17％増の2億7300万円と2ケタ成長を達成、特に5-7月期の伸びが前年同期比3.2倍と高変化を示しており、これを材料視する買いを呼び込んだ。

■ショーケース <3909> 　911円　(+99円、+12.2％)

　東証1部の上昇率3位。ショーケース <3909> は3連騰と異彩の強さを発揮した。国内外で取得の特許技術を活用した「ナビキャストシリーズ」を主力にモバイル向けウェブサイト最適化技術をクラウドサービスで展開しており、需要を取り込んでいる。広報PRのデジタルトランスフォーメーション（DX）を推進するプラップノードは、同社とプラップジャパン <2449> [ＪＱ]の合弁で設立した会社で、広報業務をデジタル技術で変革する新サービスを今月から開始、DX関連人気の流れに乗っている。ここＪＰモルガンやクレディ・スイスなど外資系経由で空売り残高が大幅増加しており、この買い戻しが株高を加速させる形となっている。

■ＩＴｂｏｏｋ <1447> 　679円　(+73円、+12.1％)

　ＩＴｂｏｏｋホールディングス <1447> [東証Ｍ]が大幅高。7月13日以来の700円台復帰が目前。今月1日からマイナンバーカード所有者へのポイント還元策「マイナポイント」事業が開始、政府はマイナンバーカードの普及や個人消費の喚起及びキャッシュレス化の進展を目的に同事業に力を入れていく構えにある。また、菅官房長官が「デジタル庁」創設の検討を明示していることもあり、官公庁向けで実績の高い同社株への注目度が高まっている。

■ピースリー <6696> 　785円　(+78円、+11.0％)

　ピースリー <6696> [東証Ｍ]が大幅3日続伸。8日の取引終了後に発表した第2四半期累計(2-7月)連結決算が、売上高3億3800万円（前年同期比2.3％増）、営業損益7900万円の赤字（前年同期は9100万円の赤字）、最終損益9100万円の赤字（同9900万円の赤字）と営業損益の赤字幅が縮小し、かつ従来予想の8900万円の赤字を上回っており、これが好感されたようだ。新型コロナウイルスの感染拡大の影響を受けて、7月に見込んでいた美容サロン向けメディアプラットフォーム開始に遅れが生じたものの、STB（セットトップボックス）端末の大型受注をしたことや、商材の選別による売上総利益の向上施策が奏功した。なお、21年1月期通期の業績予想は、売上高15億4500万円（前期比97.3％増）、営業損益8100万円の黒字（前期は1億300万円の赤字）、最終損益6800万円の黒字（同1億2200万円の赤字）の従来見通しを据え置いている。

■ＳＩＧ <4386> 　828円　(+73円、+9.7％)

　ＳＩＧ <4386> [東証２]が3連騰。同社は官公庁向け給与システムなどで高実績を誇るシステムインテグレーターで、セキュリティー分野でもコンサルティングや脆弱性診断などで強みを有しており、菅官房長官が言及した「デジタル庁」創設で商機が巡るとの思惑が物色人気につながっている。クラウドサービス市場が急速に拡大するなか、「ＡＷＳ」のあらゆる機能を駆使した構築など、クラウド環境の構築でも優位性を持っている。20年4-6月期営業利益は前年同期比21％増と好調を堅持、PER16倍台は同業他社と比較しても割高感に乏しい。

■ヒノキヤＧ <1413> 　1,954円　(+169円、+9.5％)

　東証1部の上昇率4位。ヒノキヤグループ <1413> が急伸。8日の取引終了後、ヤマダ電機 <9831> がTOB（株式公開買い付け）を実施し、同社の連結子会社化を目指すと発表。TOB価格が8日終値を12％上回る1株2000円とあって、これにサヤ寄せする形で買い気配値を切り上げた。買付期間は9月9日から10月22日まで。なお、買い付け予定数の上限は50.1％に設定しており、TOBが成立後も同社株は上場を維持する見通しだ。

■アレンザＨＤ <3546> 　1,411円　(+121円、+9.4％)

　東証1部の上昇率5位。アレンザホールディングス <3546> が急反発。8日の取引終了後に発表した8月度の既存店売上高は前年同月比15.1％増となり、7ヵ月連続で前年実績を上回ったことが好感された。客数が同8.6％増となったほか、客単価は同5.9％増と4ヵ月連続で伸びた。なお、全店ベースの売上高も同17.7％増と好調を維持し、中間期(3-8月)の全店売上高は前年同期比14.9％増となった。

■さくらネット <3778> 　692円　(+43円、+6.6％)

　東証1部の上昇率8位。さくらインターネット <3778> が8日続伸。9日は全体相場が波乱含みに下げるなかも実需買いが流入、9日で8連騰と異彩を放っている。独立系データセンター大手でホスティングを中心としたクラウドサービスで業容を拡大している。“脱ハンコ時代”に対応し、押印プロセスをオンラインで完結させる「電子契約プラットフォームβ」の提供も始めており、デジタル行政の流れに乗る銘柄として注目度が高まっている。

■日本アクア <1429> 　668円　(+40円、+6.4％)

　東証1部の上昇率10位。日本アクア <1429> が大幅続伸。8日の取引終了後、ヤマダ電機 <9831> がTOBを実施し、ヒノキヤグループ <1413> の連結子会社化を目指すと発表。ヒノキヤＧの子会社である日本アクアにもメリットが大きいとの思惑から買われたようだ。

■北川精機 <6327> 　575円　(+30円、+5.5％)

　北川精機 <6327> [ＪＱ]が3日続伸し、約8ヵ月ぶりに年初来高値を更新した。8日の取引終了後、発行済み株式数（自社株を除く）の4.58％にあたる35万株または2億円を上限に、9日朝の東証の自己株式立会外買付取引「ToSTNeT-3」で自社株買いを実施すると発表したことが好材料視されている。需給改善や株式価値の向上といった株主還元が好感されたほか、株価浮揚策としてもポジティブに受け止められたようだ。

■アミューズ <4301> 　2,538円　(+111円、+4.6％)

　アミューズ <4301> やエイベックス <7860> が急伸。複数のメディアで「政府が新型コロナウイルス対策として行っているイベント開催の人数制限について、9月末まで継続する予定だったが19日にも前倒しで緩和する方向で検討していることがわかった」と伝えられており、ライブエンターテインメントの開催がしやすくなるとの期待感から買われたようだ。

■蛇の目 <6445> 　648円　(+22円、+3.5％)

　蛇の目ミシン工業 <6445> が大幅反発。日経平均が急落するなか、売り物をこなし上値指向。新型コロナウイルス感染を警戒して巣ごもり需要が高まるなか、家庭用ミシンの需要が伸びており、同社は増産で対応する構えにある。また、米国ナスダック総合指数の急落を受けPERなど株価指標面で割高なグロース株が目先買い手控えられるなか、「PER10倍前後で有配にもかかわらずPBR0.5倍未満の同社株は買いやすさがある」（国内証券マーケットアナリスト）という見方もあるようだ。株価は8月24日に716円の年初来高値をつけてから調整局面にあったが、25日移動平均線との上方カイ離が解消された時価は、値ごろ感からの打診買いが入っている。

■日本郵船 <9101> 　1,777円　(+59円、+3.4％)

　日本郵船 <9101> や商船三井 <9104> 、川崎汽船 <9107> といった海運株が逆行高。野村証券は8日、国内海運大手3社のレーティングや目標株価といった投資評価を引き上げた。郵船のレーティングは「ニュートラル」から「バイ」に引き上げ、目標株価は1700円から2300円に見直した。商船三井は「バイ」を継続するとともに同株価を2600円から3100円に引き上げた。川崎汽は「リデュース」から「ニュートラル」とし、同株価を810円から1100円に見直した。郵船の投資評価見直しの要因として、（1）コンテナ業界が合従連衡の成果で柔軟な需給調整が可能となり、コンテナ船会社「ＯＮＥ」が安定的に利益を創出できる体質へ変貌した（2）航空輸送事業は貨物スペースの減少による需給逼迫で赤字になった前3月期のようなリスクはなくなった――ことを挙げている。

■イルグルム <3690> 　1,855円　(+58円、+3.2％)

　イルグルム <3690> [東証Ｍ]が大幅続伸。8日の取引終了後に発表した8月の月次売上高（速報）が前年同月比22.8％増の2億2698万円となり、23ヵ月連続で前年実績を上回ったことが好感された。主力のマーケティングプラットフォーム事業が同21.7％増と引き続き業績拡大を牽引するほか、商流プラットフォーム事業が同31.7％増となったことも寄与した。

■バローＨＤ <9956> 　2,637円　(+60円、+2.3％)

　バローホールディングス <9956> が4日ぶりに反発。9日午後1時ごろに発表した8月度の月次営業情報で、主力のスーパーマーケット既存店売上高が前年同月比10.5％増と2ケタ増となり、2ヵ月連続で前年実績を上回ったことが好感された。客数は同1.1％減と苦戦したが、客単価が同11.7％増と上昇が続いた。なお、8月のドラッグストア既存店売上高は同6.7％増、ホームセンター既存店売上高は同13.2％増といずれも高い伸びとなった。

■アンジェス <4563> 　1,522円　(+26円、+1.7％)

　アンジェス <4563> [東証Ｍ]が続伸。8日の取引終了後、新型コロナウイルス感染症向けDNAワクチンについて、大阪大学医学部附属病院での第1／2相臨床試験を予定通り開始したと発表しており、これが好材料視された。同試験は、ワクチンとして最適な接種間隔及び接種回数などを検討するのが目的で、接種完了後、経過観察を経て、大阪市立大学医学部附属病院及び大阪大学医学部附属病院での第1／2相臨床試験成績を総合的に判断する速報結果を第4四半期に発表するという。また同社は、米ブリッケル・バイオテック社（コロラド州）と新型コロナウイルス感染症DNAワクチンの共同開発契約を締結したと発表した。なお、20年12月期業績への影響は軽微としている。

■ＯＫＩ <6703> 　1,024円　(+16円、+1.6％)

　沖電気工業 <6703> が続伸。9日、画面に触れることなくタッチパネルを操作することを可能にする「ハイジニックタッチパネル」を開発したと発表しており、これが好感された。「ハイジニックタッチパネル」は、ＯＫＩのセンシング技術を活用し、従来は画面に指を触れていたタッチパネル操作を非接触で行えるようにしたもの。端末の操作画面に実装した特殊なタッチセンサーにより、利用者は画面の数センチメートル上に指をかざすことで操作ができるため、画面に触れずに取引を行うことが可能となる。また、利用者が誤って画面に触ってしまった場合への対策として、操作画面に抗菌フィルムを貼り付けることも可能としているという。非接触での画面操作を可能としたことで、ATM、自動チェックイン機、券売機、電子マネーチャージ機などさまざまな端末において、ウィズコロナ時代に適応した安心・安全なサービスを実現するとしている。

※9日の上昇率が大きかった銘柄を株価変動要因となった材料とともに抜粋。

株探ニュース