米株
【注目】話題株ピックアップ【昼刊】：東電ＨＤ、いすゞ、ＳＢＧ
■ココカラファイン <3098> 4,905円 +695 円 (+16.5％) 一時ストップ高 11:30現在 東証１部 上昇率トップ
ココカラファイン<3098>がストップ高の４９１０円に買われ、なおも買いを集めている。同社は１日、スギホールディングス<7649>と経営統合に向けて検討を開始すると発表しており、これを好材料視した買いが集中している。両社で経営統合準備委員会を設け、７月３１日をメドに基本合意の締結を目指すという。統合すれば、ウエルシアホールディングス<3141>を抜いてドラッグストア業界トップのグループが誕生することになる。また、ココカラファインは、４月に発表したマツモトキヨシホールディングス<3088>との資本・業務提携に向けた検討も継続すると発表している。
■ＳＧホールディングス <9143> 3,000円 +59 円 (+2.0％) 11:30現在
ＳＧホールディングス<9143>が続伸している。５月３１日の取引終了後に発表したデリバリー事業における４月の取扱個数実績が前年同月比７．１％増の１億１４００万個となり、７カ月連続で前年実績を上回ったことが好感されている。なお、うち飛脚宅配便は同７．４％増の１億９００万個だった。
■東電ＨＤ <9501> 568円 +10 円 (+1.8％) 11:30現在
東京電力ホールディングス<9501>、中部電力<9502>、関西電力<9503>がいずれも５日ぶりに反発するなど、電力株に買い戻す動きがみられる。全体相場のリスク回避ムードが強まるなか、世界景気減速の影響を受けやすい外需セクターは総じて買いが見送られている。そのなか、電力セクターは内需系で原油市況の急落や為替の円高が収益面にはポジティブに作用することで、買い戻しの対象となっている。
■いすゞ自動車 <7202> 1,220円 +20 円 (+1.7％) 11:30現在
いすゞ自動車<7202>が朝安後に持ち直す動きとなっている。同社は５月３１日取引終了後に、米エンジンメーカー大手のカミンズ・インクとパワートレイン事業に関する包括契約を締結したと発表。これが下支えとなっているようだ。両社は、効率的な開発並びにコスト競争力の強化などを目的に、最適な次世代パワートレインの各要素機能及び設計思想の共通化を目指していくことで合意。今後は、パワートレイン事業に関する開発、調達、生産など両社のエキスパートで構成される専任組織、及び両社の役員で構成されるアライアンスボードを設置し、協業を加速するとしている。
■ユーグレナ <2931> 856円 +13 円 (+1.5％) 11:30現在
ユーグレナ<2931>が反発している。１日付の日経電子版で「藻の一種『ミドリムシ』由来のバイオ燃料を使った乗用車の公道走行を世界で初めて実施した」と報じられており、これを好材料視した買いが入っている。記事によると、ミドリムシから絞った油と廃食油からバイオディーゼル燃料を精製。１日に福岡市内で開かれた２０カ国・地域（Ｇ２０）関係閣僚会合の関連イベントで、片山さつき地方創生相の移動車として市内の約３キロメートルを走り抜けたという。
■大成建設 <1801> 4,020円 +55 円 (+1.4％) 11:30現在
大成建設<1801>、大林組<1802>、清水建設<1803>など大手ゼネコン株が強さを発揮している。米中摩擦の問題や為替の円高進行を背景に中国関連株など輸出比率の高い主力銘柄は買いを入れづらい相場環境にあり、足もとは相対的優位性を持つ内需系の銘柄に資金が誘導されている。特に建設セクターは首都圏での大規模再開発などの案件が豊富で、公共投資では安倍政権による国土強靱化の国策的なフォローも期待され、根強い買いを引き寄せている。
■三井不動産 <8801> 2,659円 +27.5 円 (+1.1％) 11:30現在
三井不動産<8801>が４日ぶり反発、三菱地所<8802>も５日ぶり反発と、いずれも２５日移動平均線近辺で自律反発狙いの買いが入ってきた。全体相場は主力輸出株など広範囲に売りを浴びる展開を余儀なくされている。ただ、建設や不動産株など海外の景気動向に左右されにくい内需の一角は相対的に強さを発揮している。不動産セクターは日銀の緩和的金融政策が担保されるなか、有利子負債負担や大口の資金調達などで収益環境に追い風が意識されやすい。
■ティーガイア <3738> 1,766円 +12 円 (+0.7％) 11:30現在
ティーガイア<3738>はしっかり。５月３１日の取引終了後、米ナスダック市場に上場するチェック・ポイント・ソフトウェア・テクノロジーズと、モバイル向けセキュリティーソリューションの販売代理契約を締結し、「ＳａｎｄＢｌａｓｔ Ｍｏｂｉｌｅ」の取り扱いを開始したと発表したことが好材料視されている。「ＳａｎｄＢｌａｓｔ Ｍｏｂｉｌｅ」は、複数のモバイル・プラットフォームをセキュリティーの脅威から保護する、統合モバイル・セキュリティー・ソリューション。ティーガイアでは、同製品の取り扱いを契機として、企業が所有するモバイルデバイスのセキュリティー診断やモバイルセキュリティー製品導入支援、運用監視サービスなど、モバイルセキュリティー領域におけるトータルソリューションを提供していく予定としている。
■西尾レントオール <9699> 2,820円 +3 円 (+0.1％) 11:30現在
西尾レントオール<9699>がしっかり。５月３１日の取引終了後に自社株買いを実施すると発表しており、これが好材料視されている。今回発表の自社株買いでは、上限を２９万株（発行済み株数の１．０３％）、または９億円としており、取得期間は６月３日から７月３１日まで。経営環境の変化に対応した機動的な資本政策遂行のために実施するとしている。
■ＡＣＣＥＳＳ <4813> 784円 -45 円 (-5.4％) 11:30現在
31日に決算を発表。「2-4月期(1Q)経常は赤字拡大で着地」が嫌気された。
ＡＣＣＥＳＳ <4813> [東証Ｍ] が5月31日大引け後(15:00)に決算を発表。20年1月期第1四半期(2-4月)の連結経常損益は5.1億円の赤字(前年同期は1.6億円の赤字)に赤字幅が拡大した。
⇒⇒ＡＣＣＥＳＳの詳しい業績推移表を見る
■ソフトバンクグループ <9984> 9,766円 -484 円 (-4.7％) 11:30現在
ソフトバンクグループ<9984>は地合い悪に流され４日続落、４００円を超える下げで１万円大台割れとなった。売買代金は東証１部上場企業のなかで断トツ、マーケットの注目度が高さをうかがわせる。トランプ米政権の通商政策に改めて警戒感が強まっている。米中摩擦問題は一段と混迷の度を深めており、メキシコへの追加関税も市場にネガティブサプライズをもたらした。日経平均寄与度の高い同社株は先物売りに絡めたインデックス売りも浴びやすく、短期スタンスで参戦する投資家の見切り売りを誘っている。
■村田製作所 <6981> 4,540円 -165 円 (-3.5％) 11:30現在
村田製作所<6981>、太陽誘電<6976>、アルプスアルパイン<6770>など電子部品株が総じて軟調。前週末の米国株市場はＮＹダウが３５０ドルを超える下げをみせたが、アップル株も２％近い下げをみせるなど下値を模索する動きが続いている。米中摩擦懸念が再びマーケットの悪材料として浮上してから直近４週間で、同社株は約１８兆円も時価総額を消滅させたことが話題となっており、同社のｉＰｈｏｎｅ向けサプライヤーズリストに名を連ねる日本の電子部品株にも海外投資家を中心にポジションを減らす動きが顕在化している。目先は外国為替市場で円高に振れていることも市場心理を弱気に傾ける背景となっているようだ。
■野村ホールディングス <8604> 332.3円 -10 円 (-2.9％) 11:30現在
野村ホールディングス<8604>が続落。株価は一時３３４円まで下落し１２年１１月以来、６年半ぶりの安値圏に下落している。財務省は３１日に日本郵政<6178>の第三次株式売却に関して、大和証券グループ本社<8601>傘下の大和証券やゴールドマン・サックス証券を主幹事証券に選定し、野村証券は落選した。金融庁から情報漏えい問題で業務改善命令を受けたことなどが響いたとみられている。
■国際石油開発帝石 <1605> 857.1円 -21.7 円 (-2.5％) 11:30現在
石油関連株が軒並み安。国際石油開発帝石<1605>が年初来安値に下落したほか、石油資源開発<1662>やＪＸＴＧホールディングス<5020>が安く、出光興産<5019>は前週末に比べ５％を超す下落率となっている。３１日の米原油先物相場はＷＴＩ（ウエスト・テキサス・インターミディエート）の期近物が前日比３．０９ドル安の１バレル５３．５０ドルと大幅安となった。米トランプ政権は、メキシコ製品に対して追加関税を課すことを発表。貿易摩擦の激化に伴う需要減が警戒され、原油価格は大きく値を下げた。足もとの原油価格下落が、日本の石油関連企業にとって業績悪化要因に働くことが警戒されている。
■コマツ <6301> 2,360.5円 -56 円 (-2.3％) 11:30現在
コマツ<6301>、日立建機<6305>がいずれも続落で下値模索の動きを強めている。米中両国の貿易摩擦問題は米国の制裁強化の動きに対し、中国側も強硬姿勢を崩す気配をみせず、一段と不透明感が強まっている。中国景気への影響が改めて懸念されるなか、同国及びその周辺アジア国への売り上げ依存度が高い建機セクターには売り圧力が強い。外国為替市場では１ドル＝１０８円台３０銭近辺とドル安・円高が進んでいることも株価にネガティブ材料となっている。
●ストップ高銘柄
ガーラ <4777> 339円 +80 円 (+30.9％) ストップ高 11:30現在
ＥＴＦＳ白金 <1674> 9,700円 0 円 (0.0％) ストップ高 11:30現在
など、2銘柄
●ストップ安銘柄
なし
株探ニュース
ココカラファイン<3098>がストップ高の４９１０円に買われ、なおも買いを集めている。同社は１日、スギホールディングス<7649>と経営統合に向けて検討を開始すると発表しており、これを好材料視した買いが集中している。両社で経営統合準備委員会を設け、７月３１日をメドに基本合意の締結を目指すという。統合すれば、ウエルシアホールディングス<3141>を抜いてドラッグストア業界トップのグループが誕生することになる。また、ココカラファインは、４月に発表したマツモトキヨシホールディングス<3088>との資本・業務提携に向けた検討も継続すると発表している。
■ＳＧホールディングス <9143> 3,000円 +59 円 (+2.0％) 11:30現在
ＳＧホールディングス<9143>が続伸している。５月３１日の取引終了後に発表したデリバリー事業における４月の取扱個数実績が前年同月比７．１％増の１億１４００万個となり、７カ月連続で前年実績を上回ったことが好感されている。なお、うち飛脚宅配便は同７．４％増の１億９００万個だった。
■東電ＨＤ <9501> 568円 +10 円 (+1.8％) 11:30現在
東京電力ホールディングス<9501>、中部電力<9502>、関西電力<9503>がいずれも５日ぶりに反発するなど、電力株に買い戻す動きがみられる。全体相場のリスク回避ムードが強まるなか、世界景気減速の影響を受けやすい外需セクターは総じて買いが見送られている。そのなか、電力セクターは内需系で原油市況の急落や為替の円高が収益面にはポジティブに作用することで、買い戻しの対象となっている。
■いすゞ自動車 <7202> 1,220円 +20 円 (+1.7％) 11:30現在
いすゞ自動車<7202>が朝安後に持ち直す動きとなっている。同社は５月３１日取引終了後に、米エンジンメーカー大手のカミンズ・インクとパワートレイン事業に関する包括契約を締結したと発表。これが下支えとなっているようだ。両社は、効率的な開発並びにコスト競争力の強化などを目的に、最適な次世代パワートレインの各要素機能及び設計思想の共通化を目指していくことで合意。今後は、パワートレイン事業に関する開発、調達、生産など両社のエキスパートで構成される専任組織、及び両社の役員で構成されるアライアンスボードを設置し、協業を加速するとしている。
■ユーグレナ <2931> 856円 +13 円 (+1.5％) 11:30現在
ユーグレナ<2931>が反発している。１日付の日経電子版で「藻の一種『ミドリムシ』由来のバイオ燃料を使った乗用車の公道走行を世界で初めて実施した」と報じられており、これを好材料視した買いが入っている。記事によると、ミドリムシから絞った油と廃食油からバイオディーゼル燃料を精製。１日に福岡市内で開かれた２０カ国・地域（Ｇ２０）関係閣僚会合の関連イベントで、片山さつき地方創生相の移動車として市内の約３キロメートルを走り抜けたという。
■大成建設 <1801> 4,020円 +55 円 (+1.4％) 11:30現在
大成建設<1801>、大林組<1802>、清水建設<1803>など大手ゼネコン株が強さを発揮している。米中摩擦の問題や為替の円高進行を背景に中国関連株など輸出比率の高い主力銘柄は買いを入れづらい相場環境にあり、足もとは相対的優位性を持つ内需系の銘柄に資金が誘導されている。特に建設セクターは首都圏での大規模再開発などの案件が豊富で、公共投資では安倍政権による国土強靱化の国策的なフォローも期待され、根強い買いを引き寄せている。
■三井不動産 <8801> 2,659円 +27.5 円 (+1.1％) 11:30現在
三井不動産<8801>が４日ぶり反発、三菱地所<8802>も５日ぶり反発と、いずれも２５日移動平均線近辺で自律反発狙いの買いが入ってきた。全体相場は主力輸出株など広範囲に売りを浴びる展開を余儀なくされている。ただ、建設や不動産株など海外の景気動向に左右されにくい内需の一角は相対的に強さを発揮している。不動産セクターは日銀の緩和的金融政策が担保されるなか、有利子負債負担や大口の資金調達などで収益環境に追い風が意識されやすい。
■ティーガイア <3738> 1,766円 +12 円 (+0.7％) 11:30現在
ティーガイア<3738>はしっかり。５月３１日の取引終了後、米ナスダック市場に上場するチェック・ポイント・ソフトウェア・テクノロジーズと、モバイル向けセキュリティーソリューションの販売代理契約を締結し、「ＳａｎｄＢｌａｓｔ Ｍｏｂｉｌｅ」の取り扱いを開始したと発表したことが好材料視されている。「ＳａｎｄＢｌａｓｔ Ｍｏｂｉｌｅ」は、複数のモバイル・プラットフォームをセキュリティーの脅威から保護する、統合モバイル・セキュリティー・ソリューション。ティーガイアでは、同製品の取り扱いを契機として、企業が所有するモバイルデバイスのセキュリティー診断やモバイルセキュリティー製品導入支援、運用監視サービスなど、モバイルセキュリティー領域におけるトータルソリューションを提供していく予定としている。
■西尾レントオール <9699> 2,820円 +3 円 (+0.1％) 11:30現在
西尾レントオール<9699>がしっかり。５月３１日の取引終了後に自社株買いを実施すると発表しており、これが好材料視されている。今回発表の自社株買いでは、上限を２９万株（発行済み株数の１．０３％）、または９億円としており、取得期間は６月３日から７月３１日まで。経営環境の変化に対応した機動的な資本政策遂行のために実施するとしている。
■ＡＣＣＥＳＳ <4813> 784円 -45 円 (-5.4％) 11:30現在
31日に決算を発表。「2-4月期(1Q)経常は赤字拡大で着地」が嫌気された。
ＡＣＣＥＳＳ <4813> [東証Ｍ] が5月31日大引け後(15:00)に決算を発表。20年1月期第1四半期(2-4月)の連結経常損益は5.1億円の赤字(前年同期は1.6億円の赤字)に赤字幅が拡大した。
⇒⇒ＡＣＣＥＳＳの詳しい業績推移表を見る
■ソフトバンクグループ <9984> 9,766円 -484 円 (-4.7％) 11:30現在
ソフトバンクグループ<9984>は地合い悪に流され４日続落、４００円を超える下げで１万円大台割れとなった。売買代金は東証１部上場企業のなかで断トツ、マーケットの注目度が高さをうかがわせる。トランプ米政権の通商政策に改めて警戒感が強まっている。米中摩擦問題は一段と混迷の度を深めており、メキシコへの追加関税も市場にネガティブサプライズをもたらした。日経平均寄与度の高い同社株は先物売りに絡めたインデックス売りも浴びやすく、短期スタンスで参戦する投資家の見切り売りを誘っている。
■村田製作所 <6981> 4,540円 -165 円 (-3.5％) 11:30現在
村田製作所<6981>、太陽誘電<6976>、アルプスアルパイン<6770>など電子部品株が総じて軟調。前週末の米国株市場はＮＹダウが３５０ドルを超える下げをみせたが、アップル株も２％近い下げをみせるなど下値を模索する動きが続いている。米中摩擦懸念が再びマーケットの悪材料として浮上してから直近４週間で、同社株は約１８兆円も時価総額を消滅させたことが話題となっており、同社のｉＰｈｏｎｅ向けサプライヤーズリストに名を連ねる日本の電子部品株にも海外投資家を中心にポジションを減らす動きが顕在化している。目先は外国為替市場で円高に振れていることも市場心理を弱気に傾ける背景となっているようだ。
■野村ホールディングス <8604> 332.3円 -10 円 (-2.9％) 11:30現在
野村ホールディングス<8604>が続落。株価は一時３３４円まで下落し１２年１１月以来、６年半ぶりの安値圏に下落している。財務省は３１日に日本郵政<6178>の第三次株式売却に関して、大和証券グループ本社<8601>傘下の大和証券やゴールドマン・サックス証券を主幹事証券に選定し、野村証券は落選した。金融庁から情報漏えい問題で業務改善命令を受けたことなどが響いたとみられている。
■国際石油開発帝石 <1605> 857.1円 -21.7 円 (-2.5％) 11:30現在
石油関連株が軒並み安。国際石油開発帝石<1605>が年初来安値に下落したほか、石油資源開発<1662>やＪＸＴＧホールディングス<5020>が安く、出光興産<5019>は前週末に比べ５％を超す下落率となっている。３１日の米原油先物相場はＷＴＩ（ウエスト・テキサス・インターミディエート）の期近物が前日比３．０９ドル安の１バレル５３．５０ドルと大幅安となった。米トランプ政権は、メキシコ製品に対して追加関税を課すことを発表。貿易摩擦の激化に伴う需要減が警戒され、原油価格は大きく値を下げた。足もとの原油価格下落が、日本の石油関連企業にとって業績悪化要因に働くことが警戒されている。
■コマツ <6301> 2,360.5円 -56 円 (-2.3％) 11:30現在
コマツ<6301>、日立建機<6305>がいずれも続落で下値模索の動きを強めている。米中両国の貿易摩擦問題は米国の制裁強化の動きに対し、中国側も強硬姿勢を崩す気配をみせず、一段と不透明感が強まっている。中国景気への影響が改めて懸念されるなか、同国及びその周辺アジア国への売り上げ依存度が高い建機セクターには売り圧力が強い。外国為替市場では１ドル＝１０８円台３０銭近辺とドル安・円高が進んでいることも株価にネガティブ材料となっている。
●ストップ高銘柄
ガーラ <4777> 339円 +80 円 (+30.9％) ストップ高 11:30現在
ＥＴＦＳ白金 <1674> 9,700円 0 円 (0.0％) ストップ高 11:30現在
など、2銘柄
●ストップ安銘柄
なし
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