野村証券の日本株投資戦略では、「製造業景気の悪化が非製造業景気に波及する」という米景気悲観論は後退したと指摘。米国株は年初からの下落のかなりの部分を取り戻したものの日本株は大きく出遅れ、15年10月も米国株が上昇する過程で日米PER較差は縮小の方向に進んでいるため、当面の日経平均ももう一段のボラティリティ低下とともに1万8000円程度へ戻ると想定。業績モメンタムの最悪期は、16年度第1四半期と考え、ファンダメンタルズからは4~5月からの株価回復が期待できると解説。
参考ポートフォリオにはディスコ<
6146>を新規組み入れ、NTTデータ<
9613>を削除している。
《MK》
株探ニュース