野村証券の民生用エレクトロニクスセクターのリポートでは、足元の円高が全社業績に与えるインパクトさほど大きくはないと指摘。中期テーマとして、家庭用バーチャルリアリティと電気自動車の普及に伴う車載用リチウムイオン電池市場拡大にも注目して、構造改革を経てそれぞれの成長ドライバーへ注力するパナソニック<
6752>とソニー<
6758>の投資魅力が高いと解説。
他では、アルパイン<
6816>、カシオ計算機<
6952>、セイコーホールディングス<
8050>の強気スタンスを継続している。
《MK》
株探ニュース