【市況】東京株式（大引け）＝９３円安、中国懸念で後場値を崩す

　１５日の東京株式市場は大きく買い優勢でスタートしたが、寄り後は日経平均株価が次第に伸び悩み、後場は下値模索の動きに変わった。一時１万７０００円トビ台まで水準を切り下げる軟調展開となった。

　大引けの日経平均株価は前日比９３円８４銭安の１万７１４７円１１銭と続落。東証１部の売買高概算は２４億４８７５万株、売買代金概算は２兆４９０５億８０００万円。値上がり銘柄数は７２３、対して値下がり銘柄数は１１１５、変わらずは９７銘柄だった。

　きょうの東京市場は、前日の米国株市場でＮＹダウ、ナスダック指数ともに急反発した流れを引き継ぎ大きく買い先行で始まった。しかし、取引時間中に為替が円高傾向に振れたことで、輸出主力株中心に軟化。中国・上海株市場が軟調に推移するのを横目に次第に売り優勢の地合いに変わった。上海総合指数は昨年８月終値ベースの安値を下回って推移したことで、中国リスクが再び全体相場の重荷となった。また、下げ止まったかに見えたＮＹ原油先物価格も時間外で下落したことで投資家心理を冷やした。日経平均は一時１８０円強の下げをみせ、再び１万７０００円大台攻防を意識させる場面もあった。

　個別では、ソニー<6758>が軟調、日本電産<6594>も値を下げた。さくらインターネット<3778>は値幅制限いっぱいに売られた。松屋<8237>、アデランス<8170>が大幅安。ハーツユナイテッドグループ<3676>、ライトオン<7445>などの下げも目立った。

　半面、シャープ<6753>が物色人気を集め大幅高、ＮＴＴ<9432>、ＪＡＬ<9201>も上昇した。ヤマダ電機<9831>が急伸したほか、日本駐車場開発<2353>も高い。サンフロンティア不動産<8934>、ディップ<2379>、の上げも目立った。

出所：株式経済新聞（株式会社みんかぶ）