【市況】個人主体による中小型株物色へ【クロージング】

8日の日経平均は大幅に下落。205.55円安の19492.60円（出来高概算19億2000万株）と、終値ベースでは11月16日以来の19500円を下回って取引を終えている。7日の米国市場では原油先物相場の大幅な下げが嫌気され、NYダウは100ドルを超える下落となっていた。一方で、寄り付き前に発表された7-9月期のGDP改定値は年率1.0％増と速報値の0.8％減から上方修正された。コンセンサスが0.2％増だったこともあり、小反落で始まった日経平均は、その後19764.21円とプラスに転じる局面もみられた。

しかし、上値は重く、中国市場が軟調に推移していることも、投資家心理を悪化させており、次第に売りが膨らむ展開となった。セクターでは鉱業が下落率トップだったほか、石油石炭、鉄鋼、機械、非鉄金属、卸売などが下落率上位に並んだ。一方で、エネルギー価格の下げを追い風として、水産農林、空運がプラスだった。東証1部の騰落銘柄は、値下がり数が1400を超えており、全体の7割を占めている。

週末に先物オプションSQを控えるなか、権利行使価格の19625円及び19500円を下回ってきており、ヘッジに伴う売りも意識されている。日経平均は再び25日線を下回ってきており、押し目買いも入れづらいところであろう。ただし、原油安が嫌気されるなかで、原油安による業績改善が期待される水産農林や空運がしっかりなど、物色意欲は根強い。日経平均、TOPIXが1％超の下げとなる一方で、東証2部は0.25％、ジャスダック平均は0.46％の下げにとどまっている。個人主体による中小型株物色が続くことになろう。

《AK》

　提供：フィスコ