【市況】日経平均は反発、堅調な米雇用受け一時300円超の上昇／相場概況

日経平均は反発。注目された米11月雇用統計は、非農業部門就業者数（季節調整済み）が前月比21.1万人増加し、市場予想を上回った。4日の米国市場では、12月利上げを巡る不透明感の払拭が好感され、NYダウは369ドル高となった。こうした流れを受けて、日経平均は205円高からスタートすると、前引け前に一時19811.51円（前週末比307.03円高）まで上昇する場面があった。ただ、先物市場での買い戻しが一巡すると上値の重い展開が続き、大引けにかけて上げ幅を縮め本日の取引を終えた。

大引けの日経平均は前週末比193.67円高の19698.15円となった。東証1部の売買高は16億5760万株、売買代金は1兆8918億円だった。業種別では、食料品、小売業、サービス業が上昇率上位だった。一方、下落したのは鉱業、パルプ・紙、電気・ガス業など5業種のみだった。

個別では、トヨタ自<7203>、日本郵政<6178>、みずほ<8411>、ファーストリテ<9983>、ソニー<6758>などが堅調。前週末に会社説明会を開催し、評価の高まったＴＤＫ<6762>は4％超の上昇に。また、丸栄<8245>、共栄タ<9130>、市光工<7244>などが東証1部上昇率上位となった。一方、ＫＤＤＩ<9433>、三菱商事<8058>、ＮＴＴ<9432>、任天堂<7974>、三井物産<8031>などが軟調。ソフトバンクグ<9984>も大引けにかけて小幅安に転じ、通信大手は揃って下げた。また、ＪＩＮ<3046>、ハローズ<2742>、セガサミーＨＤ<6460>などが東証1部下落率上位となった。
《HK》

　提供：フィスコ