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2015年10月21日15時37分

【注目】話題株ピックアップ【夕刊】(1):東京製鉄、安川電、日立マクセル、パイオニア

■東京製鐵 <5423>  780円  +87 円 (+12.6%)  本日終値  東証1部 上昇率トップ
 20日、東京製鉄 <5423> が16年3月期の経常利益(非連結)を従来予想の120億円→130億円に8.3%上方修正。減益率が13.4%減→6.2%減に縮小する見通しとなったことが買い材料。原料である鉄スクラップの価格が想定を下回り、採算が改善することが主因。コスト削減の推進も利益を押し上げる。

■安川電機 <6506>  1,383円  +127 円 (+10.1%)  本日終値  東証1部 上昇率4位
 20日、安川電 <6506> が決算を発表。16年3月期上期(4-9月)の連結経常利益が前年同期比21.5%増の189億円に伸び、従来予想の160億円を上回って着地したことが買い材料。米国を中心に産業用ロボットの販売が好調だったほか、サーボモーターも工作機械や半導体向けに伸びたことが寄与。円安による採算改善も増益に大きく貢献した。

■日立マクセル <6810>  2,030円  +168 円 (+9.0%)  本日終値  東証1部 上昇率7位
 20日、日立マクセル <6810> が16年3月期上期(4-9月)の連結経常利益を従来予想の19.5億円→37億円に89.7%上方修正。従来の18.3%減益予想から一転して55.1%増益見通しとなったことが買い材料。車載向けマイクロ電池や光学部品の販売が伸び、売上が計画を上回ったことが寄与。利益率の高いエステ家電の好調に加え、円安による為替差益の発生も上振れに貢献した。

■パイオニア <6773>  341円  +25 円 (+7.9%)  本日終値
 パイオニア<6773>が大幅高で年初来高値に躍り出た。カメラやレーダーを使って周囲を認識しハンドルなどを自動操作して走る自動運転車が市場の有力テーマとして浮上している。ITS専用周波数による運転支援システム「ITSコネクト」で世界に先駆するトヨタ自動車<7203>をはじめ、直近ではホンダ<7267>が2020年をメドに高速道路での自動運転機能を実用化する方針を決めるなど、大手完成車メーカーの動きも活発化している状況だ。そのなか、パイオニアはカーナビを主力にカーエレクトロニクス分野に特化した実力を発揮、NTTドコモ<9437>のクラウドサービスと連携させ自動運転分野を深耕するほか、独HERE社や中国の百度(バイドゥ)とも同分野で連携を図るなど市場でも注目を集め、米投資ファンドなどの買い増しの動きも観測されている。10月30日から開催される「東京モーターショー2015」でもコネクテッドカーや自動運転分野の先進技術を紹介する予定にありマーケットの視線も一段と熱を帯びそうだ。

■ACCESS <4813>  775円  +47 円 (+6.5%)  本日終値
 ACCESS<4813>が急反発。同社は20日、教科書・教材用コンテンツ制作ソリューション「Lentrance Creator(レントランス クリエイター)」が図書印刷<7913>に採用されたと発表。これが買い手掛かりとなっているようだ。このソリューションは、教科書・教材の組版EPUB(電子書籍のフォーマット)コンテンツ制作を実現するもの。デジタル版教科書・教材用ビューア「Lentrance Reader(レントランス リーダー)」が標準機能として持つハイブリッド表示や動画再生、音声読み上げ・埋め込みといった高度な機能に対応したコンテンツ制作を効率化し、コスト削減を実現できる。

■4℃ホールデ <8008>  2,569円  +152 円 (+6.3%)  本日終値
 4℃ホールディングス<8008>が続急伸。いちよし経済研究所では、10月下旬から順次販売が始まるクリスマス限定商品は積極的な拡販により、好調な売れ行きを予想。9月の月次が計画より弱かったことで株価は低下したものの、これは一過性との見方で、10月以降は順調な売れ行きに戻ると解説。中期的にも4℃ブランドの高い認知度を背景に、ファッションジュエリー、ブライダルジュエリーともに成長が続くとみて、16年2月期営業利益予想を62億円(会社計画は58億円)と予想。レーティングを「B」から「A」に引き上げている。

■ぐるなび <2440>  2,335円  +107 円 (+4.8%)  本日終値
 ぐるなび <2440> が大幅続伸。20日昼、16年3月期上期(4-9月)の連結経常利益を従来予想の24億円→33.1億円(前年同期は23.5億円)に37.9%上方修正。増益率が2.0%増→40.7%増に拡大し、従来の3期連続での上期の最高益予想をさらに上乗せしたことが引き続き買い材料視されている。主力の飲食店情報検索サイト「ぐるなび」を運営する基盤事業が好調に推移する中、飲食店とのネットワークを活用した関連事業を中心にコスト削減に取り組んだことが寄与。広告宣伝費の予算執行を下期に先送りしたことなども利益を押し上げた。

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