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2015年10月14日15時57分

【市況】東京株式(大引け)=343円安、中国不安再燃で大幅続落

 14日の東京株式市場は、前日の欧米株安を受けリスク回避の流れが継続、日経平均株価は1万8000円台を7日ぶりに割り込んだ。
 大引けの日経平均株価は前日比343円74銭安の1万7891円00銭と大幅続落。東証1部の売買高概算は24億3433万株、売買代金概算は2兆4053億2000万円。値上がり銘柄数は183、対して値下がり銘柄数は1678、変わらずは39銘柄だった。主力株を中心に東証1部全体の88%の銘柄が下落する売り圧力の強い地合いとなった。
 前日の米国株市場でNYダウが8日ぶりに反落したこともあって、きょうの東京市場も売りがかさむ展開。中国CPIが事前の市場予想を下回り中国関連に売りが広がったほか、銀行や保険株など金融セクターも売られ、郵政の大型上場を控え換金売りが出ているとの指摘もあった。前日は中小型株には買いが目立ったものの、きょうはほぼ全面安。これまで値もちの良かった銘柄にも合わせ切りの動きがみられ、日経平均は一時400円超の下げをみせる場面もあった。
 個別では、三井住友<8316>などメガバンクが売られ、ファナック<6954>、村田製<6981>も値を下げた。洋ゴム<5105>が急落、三住建設<1821>はストップ安となった。DMG森精機<6141>、SUMCO<3436>、浅沼組<1852>などの下げもきつい。半面、新日本科学<2395>がストップ高、アークス<9948>、島忠<8184>も大幅高に買われた。ベスト電<8175>が物色人気となったほか、東宝<9602>も買いを集めた。CTC<4739>も上昇した。




出所:株経通信(株式会社みんかぶ)

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