【市況】東京株式（大引け）＝３４３円安、中国不安再燃で大幅続落

　１４日の東京株式市場は、前日の欧米株安を受けリスク回避の流れが継続、日経平均株価は１万８０００円台を７日ぶりに割り込んだ。
　大引けの日経平均株価は前日比３４３円７４銭安の１万７８９１円００銭と大幅続落。東証１部の売買高概算は２４億３４３３万株、売買代金概算は２兆４０５３億２０００万円。値上がり銘柄数は１８３、対して値下がり銘柄数は１６７８、変わらずは３９銘柄だった。主力株を中心に東証１部全体の８８％の銘柄が下落する売り圧力の強い地合いとなった。
　前日の米国株市場でＮＹダウが８日ぶりに反落したこともあって、きょうの東京市場も売りがかさむ展開。中国ＣＰＩが事前の市場予想を下回り中国関連に売りが広がったほか、銀行や保険株など金融セクターも売られ、郵政の大型上場を控え換金売りが出ているとの指摘もあった。前日は中小型株には買いが目立ったものの、きょうはほぼ全面安。これまで値もちの良かった銘柄にも合わせ切りの動きがみられ、日経平均は一時４００円超の下げをみせる場面もあった。
　個別では、三井住友<8316>などメガバンクが売られ、ファナック<6954>、村田製<6981>も値を下げた。洋ゴム<5105>が急落、三住建設<1821>はストップ安となった。ＤＭＧ森精機<6141>、ＳＵＭＣＯ<3436>、浅沼組<1852>などの下げもきつい。半面、新日本科学<2395>がストップ高、アークス<9948>、島忠<8184>も大幅高に買われた。ベスト電<8175>が物色人気となったほか、東宝<9602>も買いを集めた。ＣＴＣ<4739>も上昇した。




出所：株経通信（株式会社みんかぶ）