【市況】国内大手証券、外国人保有比率が高く年初来上昇率が低い銘柄は買い戻される可能性も

　みずほ証券では、８～９月に外国人投資家が現物で３兆５０００億円近く日本株を売り越した一方、個人投資家が９０００億円近く買い越した事を受け、「しばらくこうした株式需給が続くかもしれない」と指摘。それでも、１１月以降は世界経済の底入れ見通しや大型ＩＰＯを背景に、需給が逆転するかもしれない（外国人投資家が買い戻し、個人投資家が利食いに転じる）との見方で、外国人投資家保有比率が高く、年初来上昇率が低い銘柄は買い戻される可能性があると解説。
　外国人投資家保有比率が高く、年初来上昇率が低い銘柄として、旭化成<3407>、ＳＵＭＣＯ<3436>、信越化学工業<4063>、日本ペイントホールディングス<4612>、中国塗料<4617>、日本特殊陶業<5334>、ナブテスコ<6268>、コマツ<6301>、住友重機械工業<6302>、ブラザー工業<6448>、セガサミーホールディングス<6460>、ミネベア<6479>、ＴＨＫ<6481>、日立製作所<6501>、東芝<6502>、三菱電機<6503>、安川電機<6506>、オムロン<6645>、ミツミ電機<6767>などを紹介している。
《ＭＫ》

株探ニュース