【市況】＜マ－ケット日報＞　2015年9月8日

　８日の市場は日経平均が大幅反落。終値は前日比４３３円安の１万７４２７円で、２月３日以来、約７カ月ぶりの安値をつけて引けた。日本の４－６月ＧＤＰ改定値の内容や中国の貿易収支の悪化を嫌気し、五月雨的な売りが止まらなかった。景気の先行き不透明感を改めて織り込む展開となり、フシ目の１万７５００円を下回って引けている。

　昨日の米国市場は休場。代わって注目された欧州市場は前週末の急落の反動からリバウンドの動きとなったが、全体的に底入れ感が出るほどではなかった。欧州も中国、米国睨みといった商状だ。さて、本日の東京市場は、朝方こそ４－６月ＧＤＰ改定値の上方修正を好感し、日経平均が１００円程度の続伸スタートとなったが、ＧＤＰを精査すると消費と投資が減少し、在庫増だけで上方修正された内容の悪さで次第に売りが優勢となって行った。中頃には中国の８月の貿易収支の悪化（輸入大幅減）が伝わり下げ幅を一段と拡大。１万７５００円を下回ってのほぼ安値引けとなっている。景気の先行き不透明感を織り込む展開でなかなか実需が入らない。東証１部の出来高は２２億株と昨日より減っている。ただ、軟調だった中国上海株が中国政府による投機抑制策を受け、一転して３％高で終了。これを受けて円相場も１２０円台を回復するなど、東証の引け後に多少は明るい動きが出ている。今晩の米国株次第だが、中国政府が動くことが底入れの条件のひとつであるのは間違いないだろう。（ストック・データバンク　編集部）