米株株探プレミアムに登録！ログイン

日経平均 15:00		米ドル円 06:43		ＮＹダウ終値		上海総合終値
38,787.38	-132.88	155.64	-0.17	40,003.59	+134.21	3,154.02	+31.62
38,787.38	-0.34%	155.64	-0.10%	40,003.59	0.34%	3,154.02	1.01%

関西電力(9503) 会社開示情報

貸借

証券取引所が指定する制度信用銘柄のうち、買建(信用買い)と売建(信用売り)の両方ができる銘柄

日経平均株価の構成銘柄。同指数に連動するETFなどファンドの売買から影響を受ける側面がある

株価20分ディレイ → リアルタイムに変更

9503　関西電力

東証Ｐ 15:00

2,460.0円

前日比: +52.0; +2.16%

PTS

2,448.4円

18:37　05/17

業績

電気・ガス

単位: 100株

PER	PBR	利回り	信用倍率
8.4倍	0.97倍	2.44％	4.12倍
時価総額		2兆3,093億円

比較される銘柄: 東電ＨＤ,　; 中部電,　; Ｊパワー

関西電の取引手数料比較

2015年10月　ニュースアーカイブ

15/10/29 15:00	開示	業績予想の修正に関するお知らせ
15/10/29 15:00	開示	平成28年3月期第2四半期決算短信〔日本基準〕（連結）
15/10/24 10:20	開示	電気料金メニューに関する一部報道について

関西電のニュースアーカイブ

2024年	1月	2月	3月	4月	5月
2023年	1月	2月	3月	4月	5月	6月	7月	8月	9月	10月	11月	12月
2022年	1月	2月	3月	4月	5月	6月	7月	8月	9月	10月	11月	12月
2021年	1月	2月	3月	4月	5月	6月	7月	8月	9月	10月	11月	12月
2020年	1月	2月	3月	4月	5月	6月	7月	8月	9月	10月	11月	12月
2019年	1月	2月	3月	4月	5月	6月	7月	8月	9月	10月	11月	12月
2018年	1月	2月	3月	4月	5月	6月	7月	8月	9月	10月	11月	12月
2017年	1月	2月	3月	4月	5月	6月	7月	8月	9月	10月	11月	12月
2016年	1月	2月	3月	4月	5月	6月	7月	8月	9月	10月	11月	12月
2015年	1月	2月	3月	4月	5月	6月	7月	8月	9月	10月	11月	12月
2014年	1月	2月	3月	4月	5月	6月	7月	8月	9月	10月	11月	12月
2013年									9月	10月	11月	12月

株探からのお知らせ

日経平均

	日中足
	日　足

【総合ニュース】を見る

人気ニュース【ベスト5】

一覧を見る

プレミアム会員限定コラム

すご腕投資家に聞く「銘柄選び」の技

個人投資家大調査2024　日経平均4万円時代の勝ち技

大川智宏の「日本株・数字で徹底診断！」

24年の日本株戦略はこれだ！

Buy&Hold STORIES 長期投資成功への道

目指せ億トレ、頑張り投資家さんの稼ぎ技

スペシャルリポート

プレミアム会員限定コラムの一覧を見る

お薦めコラム・特集

一覧を見る

初心者向け先物解説記事を公開中

クラファン（株式投資）ニュース

■関連サイト ※外部リンク

当サイト「株探（かぶたん）」で提供する情報は投資勧誘または投資に関する助言をすることを目的としておりません。投資の決定は、ご自身の判断でなされますようお願いいたします。当サイトにおけるデータは、東京証券取引所、大阪取引所、名古屋証券取引所、JPX総研、ジャパンネクスト証券、China Investment Information Services、CME Group Inc. 等からの情報の提供を受けております。日経平均株価の著作権は日本経済新聞社に帰属します。株探に掲載される株価チャートは、その銘柄の過去の株価推移を確認する用途で掲載しているものであり、その銘柄の将来の価値の動向を示唆あるいは保証するものではなく、また、売買を推奨するものではありません。決算を扱う記事における「サプライズ決算」とは、決算情報として注目に値するかという観点から、発表された決算のサプライズ度（当該会社の本決算か各四半期であるか、業績予想の修正か配当予想の修正であるか、及びそこで発表された決算結果ならびに当該会社が過去に公表した業績予想・配当予想との比較及び過去の決算との比較を数値化し判定）が高い銘柄であり、また「サプライズ順」はサプライズ度に基づいた順番で決算情報を掲載しているものであり、記事に掲載されている各銘柄の将来の価値の動向を示唆あるいは保証するものではなく、また、売買を推奨するものではありません。