【市況】来週の株式相場見通し＝円高警戒し売り優勢、２５日線巡る攻防に

　来週（２２～２５日）の東京株式市場は、引き続き外国為替市場での円相場の動きを横目でにらみながらの神経質な展開が予想される。円相場は一時、１ドル＝１１０円台後半まで上昇し、約１年４カ月ぶりの円高・ドル安水準をつけた。現状の円相場が長引けば、円高へのさらなる警戒感から、輸出関連の主力銘柄中心に売りが継続することが想定される。日経平均株価の想定レンジは１万６２００～１万７０００円とする。

　ただ、米株式市場は、今後の利上げペースが緩やかになる見通しとなってきたことに加え、米原油先物価格が１バレル＝４０ドル台を回復したことなどを背景に、順調な上昇軌道を継続している。したがって、円高傾向に歯止めの兆しが見えれば、日経平均株価が意外に大幅な戻りをみせる可能性もある。

　市場関係者からは、「上昇トレンドに転換した２５日移動平均線が、１８日現在で１万６４９７円に迫ってきている。来週、この２５日線をあっさり割り込むと、２月１２日を大底としてスタートした上昇相場に黄信号が灯りかねない」との警戒感が出ていた。

　日程面では、１月の全産業活動指数（２２日）、３月１４・１５日開催の日銀金融政策決定会合の「主な意見」（２４日）、２月の消費者物価指数、２月の企業向けサービス価格指数、気象庁３カ月予報（２５日）に注目。海外では、米２月の中古住宅販売件数（２１日）、独３月のＩｆｏ景況指数、独３月のＺＥＷ景況指数（２２日）、米２月の新築住宅販売件数（２３日）、米２月の耐久財受注（２４日）、米１０～１２月のＧＤＰ確定値（２５日）が焦点となる。（冨田康夫）

出所：株式経済新聞（株式会社みんかぶ）