貸借
証券取引所が指定する制度信用銘柄のうち、買建(信用買い)と売建(信用売り)の両方ができる銘柄
日経平均株価の構成銘柄。同指数に連動するETFなどファンドの売買から影響を受ける側面がある
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6098 リクルート

東証P
7,764円
前日比
-139
-1.76%
PTS
-円
業績
単位
100株
PER PBR 利回り 信用倍率
33.4 5.97 0.31 0.81
時価総額 128,094億円

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明日の株式相場に向けて=米CPI発表前で錯綜する思惑

 きょう(14日)の東京株式市場は、日経平均株価が前営業日比176円高の3万8356円と反発。方向感の定まらない地合いというが、5分足チャートを見ると文字通り往ったり来たりで行き先の見当がつかない酩酊状態を思わせるような値動きとなった。日経平均は朝方にリスク選好で始まったものの買いが続かなかった。案の定、前場後半に下げに転じたが、後場終盤に再び買い板が厚くなり、結局プラス圏に再浮上して後場の高値で引けた。

 前場の崩れ足は国内長期金利の上昇を嫌気したというが、10年債利回りは依然として1%未満で外国為替市場はどこ吹く風で1ドル=156円台の円安が進行。“売りの材料不足”で最後は小さいながらも陽線で着地し帳尻を合わせた。しかし、値下がり銘柄数が値上がりを上回るなど見た目より体感温度は低い。3万8000円台半ばで25日移動平均線と75日線のデッドクロスが示現したが、テクニカル的には様子見の時間帯にある。

 個別株は全体相場とは別次元で考えておく必要があるのは当欄でも主張してきた通りだが、いかんせん今は半導体関連株に跛行色が目立ち、波に乗れていないのが痛いところ。この日も24年12月期上期(1~6月)の業績予想を増額修正した日本マイクロニクス<6871>が大きく売り叩かれたほか、24年12月期第1四半期(1~3月)決算で最終67%増益達成の東京応化工業<4186>が大幅安を強いられるなど、決算期待が裏目に出るにせよ、少々合理から外れた首を捻ってしまうような下げに見舞われている。たとえ実態が良い銘柄でも決算跨ぎの株は極力持つべきではないというのは、好決算を発表しても、このように需給先行で過剰に売り込まれるケースがあるからだ。チャートの位置的にもボックス圏で推移し、出尽くしと言われるほど高いポジションにいないのにもかかわらず、容赦ない売りの洗礼が浴びせられる。これは投資マインドを疑心暗鬼に陥らせるに十分なインパクトがある。鉄火場を避け、決算発表後の銘柄の値動きをよく確認しながら、好実態株に照準を絞る方が勝ちやすい。

 全般論としては、あす15日に発表が予定される4月米消費者物価指指数(CPI)の結果を見極めないことには、おいそれとは動けないという状況。事前コンセンサスは総合指数で前年同月比3.4%、前月比では0.4%の上昇。また、コア指数は前年同月比3.6%、前月比で0.3%の上昇というところだが、万が一この数字を上振れた場合は、ここ強調展開が続いていた米国株市場は少なからず影響を受けそうだ。

 もっともそれを承知で米国株市場は強い動きを続けてきた。前日こそ売りに押され小幅に反落したとはいえ、その前日まで8連騰と上値追いを満喫、この間に1700ドル近く水準を切り上げた。「もし、米CPIが上振れして米国株が崩れた時は買い場と判断している向きが多い」(中堅証券ストラテジスト)という声も聞かれる。なお、これに先立って、日本時間今晩にパウエルFRB議長のオランダ・アムステルダムでの討議参加が予定されている。ECBエリアということもあって、比較的ハト派的な論調でまとめてくるのではないかという見方もあり、CPI発表の緩衝材となる可能性もある。

 個別株は決算発表一巡後にテーマ買いの動きが復活しそうだ。あす引け後に開示される4月の訪日外客数を前に インバウンド関連の一角に目を向けておきたい。きょうは好決算発表を受けコメ兵ホールディングス<2780>が急騰を演じたが、業態の近いシュッピン<3179>もマークしておきたい。また、ホテル事業に力を入れるツカダ・グローバルホールディング<2418>の400円台も食指の動く水準で、投資指標面からPERが5倍、PBRも0.8倍と、インバウンド関連のなかでは割安感が際立つ。

 あすのスケジュールでは取引時間中に特に目立ったイベントはないが、引け後に4月の投信概況が開示されるほか、4月の訪日外国人客数にマーケットの関心が高い。また、エーザイ<4523>、日本郵政<6178>、リクルートホールディングス<6098>、三菱UFJフィナンシャル・グループ<8306>、第一生命ホールディングス<8750>などが決算発表を予定している。海外では1~3月期ユーロ圏域内総生産(GDP)改定値、3月のユーロ圏鉱工業生産指数、5月のNY連銀製造業景況指数、5月の全米住宅建設業協会(NAHB)住宅市場指数、4月の米消費者物価指数(CPI)、4月の米小売売上高、3月の米企業在庫など。なお、この日は香港と韓国市場が休場となる。(銀)

出所:MINKABU PRESS

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