米企業決算は回復力を維持　理に適うと思う市場ではなく、いまある市場を取引すべき＝米国株

NY株式16日（NY時間10:31）
ダウ平均　　　33832.22（-295.83　-0.87%）
S＆P500　　　　4114.74（-32.86　-0.79%）
ナスダック　　　11976.32（-94.27　-0.79%）
CME日経平均先物　27570（大証終比：-100　-0.36%）

　ＦＲＢが頑強なインフレを食い止めるために高金利を維持する構えを見せているが、それにもかかわらず、市場は持ちこたえている。

　一部からは、それは底堅い米企業決算によるものだとの指摘が出ている。悪いニュースと安定した市場という難問について、われわれが納得できる唯一の説明は、米企業の収益力が依然として底堅いということだという。確かに１０－１２月期の決算は売上高および利益の伸びや金額の面で失望を誘うものだった。しかし、Ｓ＆Ｐ５００企業はまだ５３．３４ドルの１株利益を上げると予想されている。

　２０１８年と２０１９年のパンデミック前のＳ＆Ｐ５００企業の１株利益は四半期平均で４０．５９ドルとなっていた。Ｓ＆Ｐ５００株価指数は２０１９年後半の大半を３０００前後で取引され、２０２０年は３２３１で終了している。

　１０－１２月期の冴えない１株利益予想である５３．３４ドルは、アナリストが今年第１四半期と第２四半期にかけて予想している平均５３．３９ドルとほぼ同じだという。また、現在の１株利益のランレート（直近の実績値の傾向）は停滞を認めながらも、２０１８年、２０１９年の四半期平均の４０．５９ドルよりも３１．４％も高い。

　これらを考えると、金利上昇をバリュエーションに織り込むべき状況ではあるが、Ｓ＆Ｐ５００株価指数が２０１９年の大半よりも３８％ほど高い水準で推移しているのは理に適っているという。また、今回の１株利益予想５３．３４ドルがＳ＆Ｐ５００企業の利益の底だと仮定すれば、株式が金利上昇を押し切っていることも理に適っていると言えるとしている。

　昔のトレーダーは、「自分が理に適っていると思う市場ではなく、いまある市場を取引する」と言っていたが、いまはまさにその通りだという。いまある市場は企業収益に焦点を当てたいと考えており、依然上昇している金利が米企業の基本的な収益力を損なうような不況は引き起こさないと確信しているとも指摘している。

MINKABU PRESS編集部　野沢卓美