【市況】来週の株式相場見通し＝円高と海外株安で荒れ模様、政策催促相場の様相

　来週（１５～１９日）の東京株式市場は、大波乱の展開となった今週の地合いを引き継ぎ、荒れ模様が続くことが予想される。１２日の日経平均株価は１年４カ月ぶりに１万５０００円大台を割り込んだが、売買代金も膨らみ、ミニセリングクライマックス的な様相を帯びてきた。

　ここにきて世界経済先行きに対する不透明感が強まるなか、リスクオフの連鎖が東京市場にも大きな影響を与えている。欧州では一部の銀行の収益や利払い能力に対する不安心理が金融セクター全般に売り圧力となって顕在化しており、頼みの綱であった米国経済見通しについても盤石ではないとの見方が浮上している。

　結果として日米金利差拡大のシナリオが後退しているうえ、リスク回避モードのなかで安全資産とされる円買いが加速、これが日本企業の収益成長シナリオをも揺るがす株安要因となっている。

　ただし、足もとの下げはテクニカル的には明らかに行き過ぎており、政策催促相場としての色彩も強い。きょう（１２日）の黒田・安倍会談は肩すかしに終わった格好だが、黒田総裁が官邸に入ったとの報道だけで、一時下げ幅を急速に縮小するなど、売り方にとってもプレッシャーがかかっていることを窺わせる。長期トレンドは既に下向きだが、目先は転機が近い。

　日程面では、国内は１０～１２月期ＧＤＰ（１５日）、海外では米２月のＮＹ連銀製造業景気指数（１６日）、米１月の住宅着工件数、鉱工業生産（１７日）、中国１月のＣＰＩおよびＰＰＩ（１８日）、米１月のＣＰＩ（１９日）などの発表が予定されている。（中村潤一）

出所：株式経済新聞（株式会社みんかぶ）