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【注目】話題株ピックアップ【夕刊】(2):日新製鋼、SMC、村田製、住友鉱

■日新製鋼 <5413>  1,067円  -75 円 (-6.6%)  本日終値
 日新製鋼<5413>が続落。売り気配で始まり、前日比30円安の1112円でスタート。国内大手証券では、「17年3月期は大幅経常増益が予想され、ステンレス受注も今後徐々に回復してくる可能性があるため、現状の株価に一定の割安感はある」と指摘。それでも、「ニッケル市況の反転などによるステンレス買い控えの解消の兆しや具体的な配当方針が見えてこない」として、積極的な投資スタンスは取りづらいと解説。レーティング「ニュートラル」継続も、目標株価を1700円から1300円に引き下げ。あわせて、16年3月期の経常利益予想を202億円から176億円に引き下げている。

■SMC <6273>  27,610円  -1,855 円 (-6.3%)  本日終値
 SMBC日興証券が8月31日付でSMC <6273> の投資判断「2(中立)」を継続し、目標株価を3万6000円→2万9000円に引き下げたことが売り材料視された。リポートでは、同社はスマホ設備投資関連の売上構成比はさほど高くないものの、電機、半導体向け全体として足元の受注が鈍化していると報告。地域的には中国、アジア、北米地域で弱い動きとなっているとした。同証券では、16年3月期の連結営業利益を1485億円→1300億円(会社予想は1330億円)、17年3月期を1587億円→1260億円、18年3月期を1731億円→1374億円に下方修正した。

■村田製作所 <6981>  16,455円  -1,095 円 (-6.2%)  本日終値
 米系大手証券の電子部品セクターのリポートでは、電子部品搭載の主要アプリケーションのスマホ、自動車、PC、HDDに関して、「中国を含む新興国での最終需要は依然不透明のため、更に下方修正される可能性がある」と指摘。在庫調整の影響も加わり、「主要アプリケーションの生産調整幅を上回る需要減少に直面する可能性を否定できない」として、業界投資判断を「インライン」から「コーシャス」に引き下げ。ただ、「高機能の電子部品需要が中期的に拡大する」との見方は継続して、個別では、村田製作所<6981>、アルプス電気<6770>、マブチモーター<6592>、イリソ電子工業<6908>の投資判断「オーバーウエイト」を継続している。

■住友金属鉱山 <5713>  1,446円  -95 円 (-6.2%)  本日終値
 住友金属鉱山<5713>、大平洋金属<5541>が下値模索の展開となっている。原油市況は足もとヘッジファンドの買い戻しとみられる需給要因から急反騰態勢にあるが、中国の景気減速懸念が強い中、銅やニッケルなど非鉄市況は逆風環境が続いている。特に在庫過剰を背景にニッケル市況の軟化が顕著で、直近は約6年ぶりに1トン当たり1万ドルの大台を割り込んでいる。ニッケル価格の下落は収益デメリットにつながる両社にとって売りを誘発する材料となっている。

■エイチ・アイ・エス <9603>  3,910円  -245 円 (-5.9%)  本日終値
 エイチ・アイ・エス<9603>が5日ぶりに急反落。中国株式市場の先行き不透明感が払拭されず、同社株を含むインバウンド(訪日外国人)関連株には売りが先行している。ただ、5連休となる秋のシルバーウイークが接近するなか、国内レジャー需要の高まりなどの追い風は続くとの期待はある。岩井コスモ証券は31日、同社株の投資判断の「A」と目標株価5300円を継続した。同証券では15年10月期の連結純利益を前期比18%増の107億円(会社予想106億円)と予想。16年10月期は今期推定比3割増の同138億円を見込んでいる。訪日外国人旅行者の増加や国内レジャー需要の高まりなどから、中期的な業績拡大が続くとみている。

■オイレス工業 <6282>  1,789円  -107 円 (-5.6%)  本日終値
 オイレス工業<6282>が大幅反落。同社については、国内大手証券のネガティブなレポートが観測されている。リポートでは、オイレスに対する業績予想を下方修正しながらも、レーティングは「ニュートラル」を継続している。「ニッチだが高採算な軸受機器(滑り軸受)への高評価は不変」などとしながらも、構造機器は、橋梁用が物件数の減少、建物用が過当競争(25社超の競合先)といった構造的な問題を抱えているなどと指摘し、2016年3月期全社業績は、上期・通期ともに第1四半期決算時に下方修正された会社予想を未だ下回ると同証券では予想していることから、投資妙味に乏しい局面との見解を示し、目標株価は2300円から1800円へ引き下げられた。

■伊藤忠テクノ <4739>  2,527円  -143 円 (-5.4%)  本日終値
 伊藤忠テクノソリューションズ<4739>が5営業日ぶりに大幅反落。個別で特段の悪材料は観測されていないものの、全面安商状で売り崩される格好。国内大手証券はリポートで、「当面のファンダメンタルズにおける注目点は、中計(2018年3月期営業利益目標400億円)における注力分野の1つである『サービス型へのシフト』、によって粗利益率改善効果を得られるか否か」に注目している。カバレッジセクター内で同社の今後の株価パフォーマンスが相対的に中位になるとの見解から、レーティングは「ニュートラル」を継続、目標株価は2770円から2800円へ若干引き上げられた。

■東芝 <6502>  363.5円  -20.5 円 (-5.3%)  本日終値
 8月31日、東芝 <6502> が予定していた15年3月期決算発表と有価証券報告書の提出を再び延期したことが売り材料。新たに不正な会計処理とみられる事例が約10件見つかり、決算とりまとめに時間がかかったという。決算と有価証券報告書は7日までに出すとしているが、先行きの不透明感を嫌気した売りが向かった。

■PCデポ <7618>  1,027円  -57 円 (-5.3%)  本日終値
 ピーシーデポコーポレーション<7618>が続落。国内有力証券では、「ソリューションサービスの好調で売上総利益率の改善が続いている」と指摘。ソリューションサービスの売上構成比は17年3月期に5割超と予想して、16年3月期のソリューションサービス売上高の伸び率前提を20%から25%へ引き上げ。レーティング「B」を継続するも、フェアバリューを1000円から1300円に引き上げている。

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