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【注目】話題株ピックアップ【夕刊】(2):ネクソン、三菱商、千代建、アシックス

■ネクソン <3659>  1,695円  +100 円 (+6.3%)  本日終値
 ネクソン<3659>が大幅続伸。買い気配で始まり1706円で寄り付くと、その後も堅調に推移。米系有力証券では、「新経営体制による事業プロセス見直しなどトランスフォメーション効果は十分に織り込まれていない」と指摘。「モバイル新作動向や、潜在的には北米における戦略的提携の加速の可能性に期待する」として、「アラド戦記への依存度が減少し、中期的な積層型の収益構造を実現できる可能性が高まってきた」と解説。レーティングを「イコールウエイト」から「オーバーウエイト」に、目標株価を1750円から2000円に引き上げている。

■三菱商事 <8058>  2,296円  +134 円 (+6.2%)  本日終値
 三菱商事<8058>の上昇加速、一時前日比8%強の上昇で2336.5円の高値をつけたほか、伊藤忠商事<8001>、丸紅<8002>、三井物産<8031>など総合商社株が軒並み物色人気に沸いた。中国を震源とする世界株波乱の連鎖もようやく一巡、足もとは空売り筋の買い戻しや値ごろ感に目をつけた短期筋のリバウンド狙いの買いが勢いを増している。これまでリスクオフの象徴ともなっていた原油市況も、「市場コンセンサスを上回る米国の経済指標やナイジェリアのパイプライン不具合の話などが取り沙汰され反転の足掛かりとなった」(国内中堅証券)という。これを背景に、「原油相場の売り主体の一角とみられたヘッジファンドの買い戻しなどを絡め戻りが加速」(同)する形で、北米指標であるWTI原油先物価格は、前日に3ドル96セント高の1バレル=42ドル56セントと急反発しており、原油価格の動向が収益に大きな影響を与える総合商社株にもそれに連動した買いが流入している状況だ。

■千代田化工建設 <6366>  898円  +51 円 (+6.0%)  本日終値
 27日、千代建 <6366> がシンガポールのEzra社が設立を予定している海中・海底(サブシー)関連事業を営む新会社ECS社に出資し、持分法適用関連会社化すると発表したことが買い材料。同社はECS社を株式取得と第三者割当増資の引き受けにより、50%出資の持分法適用関連会社とする。取得価額は合計で216億円。ECS社への出資により、同社はサブシー関連の設計・調達・建設・据付(EPCI)業務に参入する。発表を受けて、日本のエンジニアリング会社として初のサブシー関連のEPCIへの参入を好感した買いが向かった。

■アシックス <7936>  3,605円  +195 円 (+5.7%)  本日終値
 アシックス<7936>が急反発。株価は一時、前日比205円高の3615円まで買われた。ゴールドマン・サックス証券は27日、同社株の投資判断を「買い(コンビクション・リスト)」に引き上げた。目標株価は4500円としている。同証券では、同社に対して「世界的な健康志向の高まりに加え、同社ブランド力の拡大により欧米・新興国ともに現地通貨ベースで1ケタ後半から2ケタ成長が継続」「リストラを含めた選択と集中期からグローバルブランドへの拡大期へ本格的にシフト開始」を評価。中期成長の確度が高まったとみている。

■富士重工業 <7270>  4,294円  +226.5 円 (+5.6%)  本日終値
 三菱UFJモルガン・スタンレー証券の自動車セクターのリポートでは、昨今の円高や新興国通貨安が日本の乗用車メーカーの業績に与える影響は、「無視はできないものの、甚大までとは言い難い」と指摘。今後注意が必要なのは、「中国や新興国で新車販売が一段と低迷する可能性」として、日系の市場シェアが高いインドネシアやタイの先行きについても「警戒が必要」と解説。個別では、「今回の円高に伴う営業利益減少割合が意外に小さく、米国好調と新興国販売減少のマイナス影響も小さい」として、富士重工業<7270>をトップピックで推奨。セクターレーティングは「中立」を継続している。

■村田製作所 <6981>  17,595円  +925 円 (+5.6%)  本日終値
 村田製作所<6981>、アルプス電気<6770>など米アップルのサプライヤーリストに指定されている電子部品株が高い。アップルは27日、製品発表のイベントを9月9日に開催することを発表しており、ここで「iPhone」の新型モデルが公表される可能性が高いとみられている。前日の米国株市場でアップル株は3%近い上昇を示していることもあって、関連株として両銘柄には寄り付きから短期資金が集中している。

■NSユナイテッド海運 <9110>  257円  +12 円 (+4.9%)  本日終値
 27日、ユナイテド海 <9110> が発行済み株式数(自社株を除く)の1.67%にあたる400万株(金額で9億8000万円)を上限に、28日朝の東証の自己株式立会外買付取引「ToSTNeT-3」で自社株買い(買い付け価格は27日終値の245円)を実施すると発表したことが買い手掛かり。需給改善や株式価値の向上といった株主還元が好感されたほか、株価浮揚策としてもポジティブに受け止められた。

■トヨタ自動車 <7203>  7,346円  +320 円 (+4.6%)  本日終値
 トヨタ自動車<7203>が大きく買われ3日続伸、戻り足を鮮明としている。きょうも売買代金は大手銀行や東京電力<9501>、ソフトバンクグループ<9984>などを押さえ、東証1部で断トツとなっており、今回の波乱相場で良くも悪くも全体相場の象徴的な存在となっている。前日の海外株の急騰や、為替の円安進行が追い風となっているが、実質的には先物主導の株式需給要因が株価の動向を左右している。足もとは中国リスクによって思惑先行で売られた反動高の要素が強い。テクニカル的には8月24日の急落で開けたマドを埋めに行く展開で、7500円前後までの戻りは早いとみられる。

■カプコン <9697>  2,874円  +124 円 (+4.5%)  本日終値
 カプコン<9697>が3連騰、株価は前日比137円高の2887円まで買われ25日移動平均線を上回ってきた。日経平均株価が25日移動平均線から下方乖離しているのと対照的に戻りが早い。市場関係者の間では大和証券がカプコンのレーティング格上げ、目標株価引き上げのアナリストレポートが確認されている。リポートによると「収益性改善が顕著に表れていることに加え、パチスロの回復やモバイル展開にもある程度メドがつき、トップライン拡大の信頼性が高まった」として、レーティングを「3」から「2(アウトパフォーム)」に格上げ、目標株価を2460円から3010円に引き上げている。マーケットでは急落後の相場で内需関連を中心にリターン・リバーサルの動きが激しく、こうしたゲーム関連銘柄にも幅広く買いが続いている。テクニカル面でも日経平均などベンチマークよりアウトパフォーマンスしている点も、チャーチストには買い安心材料になる。

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