米株
【注目】話題株ピックアップ【夕刊】（1）：トレンド、ヨロズ、天馬、ソニー
■トレンドマイクロ <4704> 3,625円 +225 (+6.6％) 本日終値
18日、トレンド <4704> が決算を発表。14年12月期の連結経常利益は前の期比10.9％増の359億円になり、従来予想の320億円を12.5％上振れ、1.4％減益予想から一転して増益で着地。続く15年12月期も前期比1.7％増の366億円に伸びる見通しとなったことが買い材料。今期もクラウド関連ビジネスを中心に企業向けが好調で国内で5％程度、北米地域で10％程度の増収を見込み、欧州の不調(5％程度の減収)を補う。為替レートは1ドル＝118円、1ユーロ＝134円を想定。なお、従来未定としていた前期の期末一括配当は116円(前の期は記念配当30円を含む125円)を実施する一方、今期の年間配当については未定とした。
■ヨロズ <7294> 2,415円 +99 (+4.3％) 本日終値
ヨロズ <7294> が大幅反発。日経新聞が19日付で「旧村上ファンドの関係者が運営する投資会社『レノ』(東京・港)などが、発行済み株式数の10.85％を握る自動車部品メーカーのヨロズに対して配当を上積みするよう要求していることが18日に分かった」と報じたことが買い材料視された。報道によると「社外取締役の選任なども求めているようだ」としており、筆頭株主とみられるレノの株主発言による株主配分強化への思惑買いが向かった。
■天馬 <7958> 1,761円 +45 (+2.6％) 本日終値
18日、天馬 <7958> が3月末現在で100株以上保有の株主を対象とする株主優待品を、従来の一律1000円相当の図書カードから1000円相当のクオカードに変更すると発表したことが買い材料。株主優待の利便性の向上を好感する買いが向かった。また同日、発行済み株式数(自社株を除く)の0.8％にあたる20万株(金額で3億4400万円)を上限に自社株を、19日朝の東証の自己株式立会外買付取引「ToSTNet-3」において18日終値1716円で買い付けると発表したこともプラス材料。
■ソニー <6758> 3,227円 +52.5 (+1.7％) 本日終値
野村証券が18日付でソニー <6758> の投資判断を「ニュートラル(中立)→バイ(買い)」に引き上げ、目標株価を2300円→4000円に増額したことが買い材料視された。リポートでは、ゲームやデバイスなど成長事業の拡大に加え、テレビやデジカメの収益回復も寄与し、業績は本格的な回復局面を迎えていると報告。また、18日に発表した第二次中期計画についても、規模の追求をせず収益性を高めることを優先する、資本コストを意識した事業運営で企業価値を高めていくという、経営の強い意志が感じられたと指摘。
■日本空港ビルデング <9706> 5,450円 -70 (-1.3％) 本日終値
18日、日本空港ビル <9706> がユーロ円建ての新株予約権付き社債(転換社債＝CB)を発行すると発表したことが嫌気された。発行するのは20年を満期とする5年債と、22年を満期とする7年債で、それぞれ150億円を調達する。調達資金の300億円は羽田空港の国内線旅客ターミナルビルの改修などに約200億円、長期借入金の返済に約100億円を充てる。転換価格は、20年満期が8115円、22年満期が8004円となっている。発行済み株式総数に対する潜在株式数の比率は4.58％になる見込みで、将来的な株式価値の希薄化や株式需給の悪化を警戒する売りが向かった。
■魚力 <7596> 1,785円 +177 (+11.0％) 本日終値
18日、東証が魚力 <7596> [東証２]を3月10日付で市場1部に指定替えすると発表したことが買い材料。TOPIX連動型ファンドの組み入れ需要を見越した先回り的な買いに加え、知名度の高まりや株式流動性の向上を期待する買いが向かった。同時に、既存株主による60万株の売り出しと、9万株を上限とするオーバーアロットメントによる売り出しを実施すると発表したが、特に売り材料視はされなかった。売り出し株数は最大69万株で発行済み株式総数の約4.7％に相当。売出価格は25日から3月2日までのいずれかの日に決定。売り出しの目的は、株式の分布状況の改善と流動性の向上が狙い。
■ジャパンマテリアル <6055> 1,599円 +92 (+6.1％) 本日終値
18日、Ｊマテリアル <6055> が上場3周年記念の株主優待を実施すると発表したことが買い材料。3月末現在で100株以上を保有する株主を対象に、2000円相当の記念QUOカードを贈呈する。株主還元の強化を好感する買いが向かった。同時に、60万株の公募増資とオーバーアロットメントによる売り出しに伴う上限9万株の第三者割当増資を実施すると発表したが特に売り材料視はされなかった。新株発行は最大で発行済み株式数の4.1％におよぶ規模。発行価格は3月2日から5日までのいずれかの日に決定。最大で約10億2942万円の調達資金は、シンガポールの事業会社の株式取得に伴う短期借入金の返済のほか、顧客工場内に設置する特殊ガスなど供給関連設備や動力関連設備の取得資金の一部に充てる。
■メディア工房 <3815> 2,255円 +120 (+5.6％) 本日終値
18日、メディア工房 <3815> [東証Ｍ]が3月31日現在の株主を対象に1→2の株式分割を実施すると発表したことが買い材料。最低投資金額が現在の2分の1に低下することから、株式流動性の向上と投資家層の拡大を期待する買いが向かった。
株探ニュース
18日、トレンド <4704> が決算を発表。14年12月期の連結経常利益は前の期比10.9％増の359億円になり、従来予想の320億円を12.5％上振れ、1.4％減益予想から一転して増益で着地。続く15年12月期も前期比1.7％増の366億円に伸びる見通しとなったことが買い材料。今期もクラウド関連ビジネスを中心に企業向けが好調で国内で5％程度、北米地域で10％程度の増収を見込み、欧州の不調(5％程度の減収)を補う。為替レートは1ドル＝118円、1ユーロ＝134円を想定。なお、従来未定としていた前期の期末一括配当は116円(前の期は記念配当30円を含む125円)を実施する一方、今期の年間配当については未定とした。
■ヨロズ <7294> 2,415円 +99 (+4.3％) 本日終値
ヨロズ <7294> が大幅反発。日経新聞が19日付で「旧村上ファンドの関係者が運営する投資会社『レノ』(東京・港)などが、発行済み株式数の10.85％を握る自動車部品メーカーのヨロズに対して配当を上積みするよう要求していることが18日に分かった」と報じたことが買い材料視された。報道によると「社外取締役の選任なども求めているようだ」としており、筆頭株主とみられるレノの株主発言による株主配分強化への思惑買いが向かった。
■天馬 <7958> 1,761円 +45 (+2.6％) 本日終値
18日、天馬 <7958> が3月末現在で100株以上保有の株主を対象とする株主優待品を、従来の一律1000円相当の図書カードから1000円相当のクオカードに変更すると発表したことが買い材料。株主優待の利便性の向上を好感する買いが向かった。また同日、発行済み株式数(自社株を除く)の0.8％にあたる20万株(金額で3億4400万円)を上限に自社株を、19日朝の東証の自己株式立会外買付取引「ToSTNet-3」において18日終値1716円で買い付けると発表したこともプラス材料。
■ソニー <6758> 3,227円 +52.5 (+1.7％) 本日終値
野村証券が18日付でソニー <6758> の投資判断を「ニュートラル(中立)→バイ(買い)」に引き上げ、目標株価を2300円→4000円に増額したことが買い材料視された。リポートでは、ゲームやデバイスなど成長事業の拡大に加え、テレビやデジカメの収益回復も寄与し、業績は本格的な回復局面を迎えていると報告。また、18日に発表した第二次中期計画についても、規模の追求をせず収益性を高めることを優先する、資本コストを意識した事業運営で企業価値を高めていくという、経営の強い意志が感じられたと指摘。
■日本空港ビルデング <9706> 5,450円 -70 (-1.3％) 本日終値
18日、日本空港ビル <9706> がユーロ円建ての新株予約権付き社債(転換社債＝CB)を発行すると発表したことが嫌気された。発行するのは20年を満期とする5年債と、22年を満期とする7年債で、それぞれ150億円を調達する。調達資金の300億円は羽田空港の国内線旅客ターミナルビルの改修などに約200億円、長期借入金の返済に約100億円を充てる。転換価格は、20年満期が8115円、22年満期が8004円となっている。発行済み株式総数に対する潜在株式数の比率は4.58％になる見込みで、将来的な株式価値の希薄化や株式需給の悪化を警戒する売りが向かった。
■魚力 <7596> 1,785円 +177 (+11.0％) 本日終値
18日、東証が魚力 <7596> [東証２]を3月10日付で市場1部に指定替えすると発表したことが買い材料。TOPIX連動型ファンドの組み入れ需要を見越した先回り的な買いに加え、知名度の高まりや株式流動性の向上を期待する買いが向かった。同時に、既存株主による60万株の売り出しと、9万株を上限とするオーバーアロットメントによる売り出しを実施すると発表したが、特に売り材料視はされなかった。売り出し株数は最大69万株で発行済み株式総数の約4.7％に相当。売出価格は25日から3月2日までのいずれかの日に決定。売り出しの目的は、株式の分布状況の改善と流動性の向上が狙い。
■ジャパンマテリアル <6055> 1,599円 +92 (+6.1％) 本日終値
18日、Ｊマテリアル <6055> が上場3周年記念の株主優待を実施すると発表したことが買い材料。3月末現在で100株以上を保有する株主を対象に、2000円相当の記念QUOカードを贈呈する。株主還元の強化を好感する買いが向かった。同時に、60万株の公募増資とオーバーアロットメントによる売り出しに伴う上限9万株の第三者割当増資を実施すると発表したが特に売り材料視はされなかった。新株発行は最大で発行済み株式数の4.1％におよぶ規模。発行価格は3月2日から5日までのいずれかの日に決定。最大で約10億2942万円の調達資金は、シンガポールの事業会社の株式取得に伴う短期借入金の返済のほか、顧客工場内に設置する特殊ガスなど供給関連設備や動力関連設備の取得資金の一部に充てる。
■メディア工房 <3815> 2,255円 +120 (+5.6％) 本日終値
18日、メディア工房 <3815> [東証Ｍ]が3月31日現在の株主を対象に1→2の株式分割を実施すると発表したことが買い材料。最低投資金額が現在の2分の1に低下することから、株式流動性の向上と投資家層の拡大を期待する買いが向かった。
株探ニュース
