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【注目】話題株ピックアップ【夕刊】(1):ゲオHD、沖縄セルラー、ミナトエレ、アクロディア

■ゲオホールディングス <2681> 916円  +36 (+4.1%)   本日終値
 27日、ゲオHD <2681> が発行済み株式数(自社株を除く)の6.29%にあたる340万株(金額で30億円)を上限に自社株買いを実施すると発表したことが買い手掛かり。需給改善や株式価値の向上といった株主還元が好感されたほか、株価浮揚策としてもポジティブに受け止められた。買い付け期間は9月3日から15年6月23日まで。

■沖縄セルラー電話 <9436> 2,911円  +34 (+1.2%)   本日終値
 野村証券が27日付で沖縄セルラー <9436> [JQ]の投資判断「バイ(買い)」を継続し、目標株価を3500円→3620円に増額したことが好感された。リポートでは、携帯ARPUの上昇が15年3月期から始まるうえ、FTTH事業も16年3月期には黒字に転じると予想。さらに、14年3月期末の純現金は110億円に達し、今後も毎年増配が続く見通しと報告。利益成長と継続的な増配により、株価は市場をアウトパフォームすると判断している。同証券では、15年3月期の連結営業利益は104億円と会社計画101億円を上振れ、続く16年3月期は116億円と9期ぶりに過去最高益を更新し、17年3月期には126億円に伸びると予想。

■ミナトエレクトロニクス <6862> 101円  +30 (+42.3%) ストップ高    本日終値
 27日に発表した「中国で連絡事務所を増設」が買い材料。

■アクロディア <3823> 377円  +80 (+26.9%) ストップ高    本日終値
 27日、アクロディア <3823> [東証M]がスマートフォン向けに配信予定のゲーム「ジャイアントハンマー~巨人クロニクル~」の事前登録を開始したと発表したことが買い材料視された。「ジャイアントハンマー」は、巨大なハンマーを振り回して群がる敵モンスターたちと戦う、新感覚アクションゲーム。タップ操作で巨大なハンマーを振り下ろす、今までのスマホゲームにはなかった爽快感が最大の特徴という。発表を受けて、新タイトルのヒットによる業績貢献を期待する買いが殺到した。同社株は前日もサッカーゲームの「コロプラ」での配信開始を材料に一時ストップ高を演じており、連日の好材料が値動きの軽さに着目した目先筋の資金を呼び込んだ形となった。

■ディーブイエックス <3079> 1,068円  +100 (+10.3%)   本日終値
 27日、東証がDVx <3079> [東証2]を9月3日付で市場1部に指定替えすると発表したことが買い材料。TOPIX連動型ファンドの組み入れ需要を見越した先回り的な買いに加え、知名度の高まりや株式流動性の向上を期待する買いが向かった。

■サンワテクノス <8137> 1,097円  +49 (+4.7%)   本日終値
 サンワテク <8137> が大幅続伸。日経新聞が28日付で「サンワテクノスは2016年3月期の連結経常利益を14年3月期実績に比べ37%増やして47億円程度とする方針だ。3期連続で過去最高となる」と報じたことが買い材料視された。報道によると、インドネシアでの販売会社設立に続き、フィリピンやベトナムでの設立も検討を進めるなど営業体制を強化。アジアを中心とする海外で自動車や工作機械向けに電子部品の販売を伸ばすという。報道を受けて、海外市場での需要取り込みによる収益拡大に期待する買いが向かった。

■ノーリツ鋼機 <7744> 663円  +18 (+2.8%)   本日終値
 ノーリツ鋼機 <7744> が4日続伸。日経新聞が28日付で、「写真処理大手のノーリツ鋼機が、整形外科手術に用いる人工関節や人工骨を手掛けるエム・エム・ティー(大阪市)を買収する」と報じたことが買い材料視された。報道によると「エム・エム・ティーの持つ高い技術力とノーリツの営業力を生かして市場を開拓する」という。同社では医療を今後の成長分野に掲げており、今回の買収により、整形外科領域で3年後に50億円の売り上げを目指すとしており、将来的な業績への寄与を期待した買いが向かった。

■メディア工房 <3815> 1,180円  +9 (+0.8%)   本日終値
 27日、メディア工房 <3815> [東証M]が7月度の連結売上高が前年同月比4.5%増の2億0500万円になったと発表したことが買い材料。前年を上回るのは2ヵ月連続。auスマートパスでの占いコンテンツが引き続き好調で、コンテンツ事業の売上高が順調に推移した。

■インターアクション <7725> 608円  -73 (-10.7%)   本日終値
 27日、東証と日証金がインターアク <7725> [東証M]について28日売買分から信用取引に関する臨時措置を実施すると発表したことが嫌気された。東証は委託保証金率を現行の30%以上→50%以上(うち現金を20%以上)に、日証金も同様に貸借取引自己取引分などの増担保金徴収率を現行の30%→50%(うち現金を20%)とする。信用規制による人気離散を警戒した売りが向かった。

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