【市況】7日の中国本土市場概況：上海総合は小反発、景気回復見通しなどが下支えに

7日の中国本土市場はまちまち。上海総合指数は前営業日比0.55ポイント高（+0.03％）の2059.93と小反発、深セン成分指数は同12.39ポイント安（-0.17％）の7321.52と続落して取引を終えた。

上海総合指数は小動きでスタートした後、もみ合う展開となった。足元の株価上昇を受けた利益確定売り圧力が根強かったほか、ベンチャー企業向け株式市場「創業板」が大きく下落したことが投資家心理を冷やした。一方、貿易統計などの発表を週内に控えて景気回復観測が強まっていることや政策期待は引き続き下支えに。前場はマイナス圏での推移が目立ったが、後場には下値を切り上げ、小高い水準で取引を終えた。

セクター別では、不動産株が総じて堅調。内モンゴル自治区のフフホト市などに続き、住宅購入制限を緩和する都市が増えていくとの観測が買い手掛かりになった。不動産仲介大手の中原地産では、年内に30都市余りが規制を廃止すると予想。北京などの直轄市や人口1000万人以上の大都市を除き、大部分が制限を緩和する可能性が高いとみている。

このほか、鉄道関連が続伸。鉄道車両製造の中国北車（601299/CH）や中国南車（601766/CH）などが買われた。中国で近く14本の鉄道敷設工事が着工するとの報道が買い材料視されたもよう。半面、国際原油相場の下落を受けて石油株が売られたほか、銀行株の一角など大型株の下落が指数の足かせとなった。

《KO》

　提供：フィスコ