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【注目】話題株ピックアップ【夕刊】(2):ガリバー、エーザイ、相鉄HD、前田工繊

■ガリバー <7599> 798円  +15 (+1.9%)   本日終値
 ガリバー <7599> が反発。日経新聞が2日付で「中古車買い取り・販売最大手のガリバーインターナショナルは中古ハイブリッド車(HV)専門店を開業する」と報じたことが買い材料視された。報道によると「トヨタ自動車の『プリウス』やホンダの『フィットハイブリッド』などを扱う」という。20年をめどに、全国の都市部を中心に100店の開店を目指すしており、人気のハイブリッド専門店開業による将来的な収益拡大を期待した買いが向かった。

■エーザイ <4523> 4,238円  +73 (+1.8%)   本日終値
 エーザイ <4523> が3日ぶりに反発。日経新聞が1日付で「エーザイは開発中の甲状腺がん治療薬『レンバチニブ』について9月までに日本と米国、欧州で販売承認を申請する」と報じたことが買い材料視された。報道によると「がん細胞が増殖しない有効性が確認できたため主力薬の一つとして売上高で600億円以上の製品に育てる」という。甲状腺がん治療薬はライバルが少なく、世界的に需要があることに加え、同社の主力医薬品が相次いで特許切れを迎えることから、早期に主力薬を育てたいとしている。

■相鉄ホールディングス <9003> 365円  +2 (+0.6%)   本日終値
 5月30日、相鉄HD <9003> がJTB傘下でホテルチェーンを全国展開するサンルート(非上場)を買収すると発表したことが買い材料視された。20年の東京オリンピック・パラリンピック開催、海外からの来日旅行者の増加など、今後も需要拡大が予想されることから、宿泊を主体としたホテル事業を今後成長させるべき事業分野と捉え、積極的な事業展開を進めるという。サンルートホテルチェーンの優れた運営ノウハウやブランドの活用、スケールメリットなどのシナジー効果によるホテル事業の拡大を期待した買いが向かった。

■前田工繊 <7821> 1,319円  -96 (-6.8%)   本日終値  東証1部 下落率3位
 5月30日、前田工繊 <7821> が261万株の公募増資とオーバーアロットメントによる売り出しに伴う39万株の第三者割当増資を実施すると発表。新株発行が最大で発行済み株式数の10.2%およぶ規模とあって、株式価値の希薄化や株式の需給悪化が懸念された。発行価格は9日から12日までのいずれかの日に決定。最大で約38億3300万円の調達資金は、ワシ興産とワシマイヤーの子会社化のために金融機関より借入れた長短借入金の返済資金の一部に充てる。

■新日本無線 <6911> 437円  +37 (+9.3%)   本日終値  東証1部 上昇率7位
 5月30日、新日無 <6911> が15年3月期の連結最終利益を従来予想の30億円→37.4億円(前期は25.6億円)に24.7%上方修正し、19期ぶりに過去最高益を更新する見通しを示したことが買い材料視された。同社が埼玉県ふじみ野市に置く川越製作所の土地・建物の一部を日本無線 <6751> に譲渡することを決定し、9億5000万円の特別利益が発生するという。

■あかつきFG <8737> 642円  +51 (+8.6%)   本日終値
 5月30日、あかつきFG <8737> [東証2]が発行済み株式数(自社株を除く)の3.91%にあたる55万株(金額で3億円)を上限に自社株買いを実施すると発表したことが買い手掛かり。需給改善や株式価値の向上といった株主還元が好感されたほか、株価浮揚策としてもポジティブに受け止められた。買い付け期間は6月2日から15年3月20日まで。

■アライドアーキテクツ <6081> 2,224円  +119 (+5.7%)   本日終値
 アライドアキ <6081> [東証M]が大幅に反発。日経新聞が2日付で「マーケティング支援のアライドアーキテクツは交流サイト『フェイスブック』VoiceVision(東京・港)と協力する」と報じたことが買い材料視された。報道によると「両社共同のサービス『ボイプラ』を2日に始める」としている。同社が抱える約100万人のフェイスブック会員を活用して飲料・食品メーカー向けに商品開発のアイデアなどを募集するという。市場ではSNSを使ったマーケティング支援策に期待した買いが向かった。

■FPG <7148> 902円  -89 (-9.0%)   本日終値  東証1部 下落率トップ
 5月30日、FPG <7148> が430万株の公募増資とオーバーアロットメントによる売り出しに伴う上限90万株の第三者割当増資を実施するほか、既存株主による200万4000株の株式売り出しを発表したことが売り材料視された。新株発行が最大で発行済み株式数の約20%におよぶ規模となり、株式価値の希薄化や株式需給悪化が嫌気された。発行価格は6月9日から12日までのいずれかの日に決定。

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