米株
【注目】話題株ピックアップ【夕刊】（1）：キーエンス、ペプドリ、日車両、ゼリア新薬
■キーエンス <6861> 44,750円 +2,100 (+4.9％) 本日終値
ゴールドマン・サックス証券が19日付でキーエンス <6861> を新規に「サステイン(耐性)日本株リスト」に採用したことが買い材料視された。リポートでは、30％に達するCROCI(投下資本に対する現金収益比率)、50％を超す15年3月期予想ベースの営業利益率を支える、コンサルティング営業やファブレスといった特異なビジネスモデルによる競争優位性を評価。人材や製品拡充など成長力強化に余念がない点にも注目している。なお、同証券では9日付で投資判断を「買い」を継続したうえで、新たに「コンビクション(強い買い推奨)リスト」に採用し、目標株価を4万5000円→4万6500円に引き上げていた。
■ペプチドリーム <4587> 12,210円 +510 (+4.4％) 本日終値
19日、ペプドリ <4587> [東証Ｍ]が米イーライリリーと創薬共同研究開発で契約を締結したと発表したことが買い材料視された。契約内容はイーライリリーが開発を目指す創薬ターゲットに対して、同社が独自の創薬開発プラットフォームシステムPDPSを活用して特殊ペプチドを創製し、イーライリリーにおいて当該特殊ペプチドによる臨床開発を目指す。同社は、今回の契約により、今期中に契約一時金のほか、研究開発支援金を受領する。また、イーライリリーの創薬開発の進捗状況によるマイルストーンや、製品化された後の売上高に応じたロイヤルティーを受け取るとしており、将来的な業績への寄与を期待した買いが向かった。
■日本車輌製造 <7102> 506円 +19 (+3.9％) 本日終値
19日、日車両 <7102> が、ＪＲ東海 <9022> から新幹線「N700A」の車両192両(12編成）を受注したと発表したことが買い材料。受注金額は非公表だが、15年3月期から3期に亘り64両ずつ売上に計上する予定。来期からの収益貢献に期待する買いが向かった。
■ゼリア新薬工業 <4559> 2,183円 +78 (+3.7％) 本日終値
ゼリア新薬 <4559> が大幅続伸、日経産業新聞が20日付で「ゼリア新薬工業は胃の機能低下を改善する治療薬について、2014年3月末までに欧州で臨床試験の最終段階である第3相治験を始める」と報じたことが買い材料視された。報道によると「この薬は日本ではすでに今年6月から販売しているが、欧州でもこの症状に悩む人は少なくないとみて、治験データを集め、早期の申請を目指す」という。欧州では現地の医薬品開発業務受託機関を活用しながら、14年3月末までに治験を開始、データを揃えるとしており、欧州での事業拡大を期待した買いが向かった。
■堀場製作所 <6856> 3,515円 +95 (+2.8％) 本日終値
19日、堀場製 <6856> が13年12月期の連結経常利益を従来予想の108億円→117億円に8.3％上方修正。従来の4.9％減益予想から一転して3.1％増益見通しとなったことが買い材料。自動車計測システム機器や半導体システム機器の売上が想定より伸びることが寄与。自動車計測システム機器部門での経費削減も利益を押し上げる。業績上振れに伴い、年間配当を従来計画の45円→55円(前期は50円)に増額修正したことも買い気を誘った。
■横浜ゴム <5101> 1,036円 +22 (+2.2％) 本日終値
浜ゴム <5101> が上伸。日経新聞が20日付で「横浜ゴムの2013年12月期の連結営業利益は前期比19％増の590億円前後と、2期連続で最高益を更新しそうだ」と報じたことが買い材料視された。報道によると「足元で採算性が高い冬用タイヤが伸びているのが好調の背景。一般タイヤは国内外で価格競争が厳しく採算が想定より悪化するが、これを補い従来予想並みの利益を確保する」という。中国や北米向けも回復基調で来期も増益を見込めるとしており、業績好調報道を好感した買いが向かった。
■建設技術研究所 <9621> 997円 +61 (+6.5％) 本日終値 東証１部 上昇率6位
19日、建設技研 <9621> が13年12月期の連結経常利益を従来予想の13億円→15億円に15.4％上方修正。増益率が20.8％増→39.4％増に拡大する見通しとなったことが買い材料。震災復興や防災関連の需要を背景に受注が伸び、売上が計画を上回ることが寄与。業務効率化による原価率改善も利益を押し上げる。
■ソフトウェア・サービス <3733> 3,400円 +115 (+3.5％) 本日終値
19日、ソフトウェア <3733> [ＪＱ]が発行済み株式数(自社株を除く)の0.97％にあたる5万1300株(金額で1億6852万円)を上限に、20日朝の東証の自己株式立会外買付取引「ToSTNet-3」で自社株買い(買い付け価格は19日終値3285円)を実施すると発表したことが買い手掛かり。需給改善や株式価値の向上といった株主還元が好感されたほか、株価浮揚策としてもポジティブに受け止められた。
株探ニュース
ゴールドマン・サックス証券が19日付でキーエンス <6861> を新規に「サステイン(耐性)日本株リスト」に採用したことが買い材料視された。リポートでは、30％に達するCROCI(投下資本に対する現金収益比率)、50％を超す15年3月期予想ベースの営業利益率を支える、コンサルティング営業やファブレスといった特異なビジネスモデルによる競争優位性を評価。人材や製品拡充など成長力強化に余念がない点にも注目している。なお、同証券では9日付で投資判断を「買い」を継続したうえで、新たに「コンビクション(強い買い推奨)リスト」に採用し、目標株価を4万5000円→4万6500円に引き上げていた。
■ペプチドリーム <4587> 12,210円 +510 (+4.4％) 本日終値
19日、ペプドリ <4587> [東証Ｍ]が米イーライリリーと創薬共同研究開発で契約を締結したと発表したことが買い材料視された。契約内容はイーライリリーが開発を目指す創薬ターゲットに対して、同社が独自の創薬開発プラットフォームシステムPDPSを活用して特殊ペプチドを創製し、イーライリリーにおいて当該特殊ペプチドによる臨床開発を目指す。同社は、今回の契約により、今期中に契約一時金のほか、研究開発支援金を受領する。また、イーライリリーの創薬開発の進捗状況によるマイルストーンや、製品化された後の売上高に応じたロイヤルティーを受け取るとしており、将来的な業績への寄与を期待した買いが向かった。
■日本車輌製造 <7102> 506円 +19 (+3.9％) 本日終値
19日、日車両 <7102> が、ＪＲ東海 <9022> から新幹線「N700A」の車両192両(12編成）を受注したと発表したことが買い材料。受注金額は非公表だが、15年3月期から3期に亘り64両ずつ売上に計上する予定。来期からの収益貢献に期待する買いが向かった。
■ゼリア新薬工業 <4559> 2,183円 +78 (+3.7％) 本日終値
ゼリア新薬 <4559> が大幅続伸、日経産業新聞が20日付で「ゼリア新薬工業は胃の機能低下を改善する治療薬について、2014年3月末までに欧州で臨床試験の最終段階である第3相治験を始める」と報じたことが買い材料視された。報道によると「この薬は日本ではすでに今年6月から販売しているが、欧州でもこの症状に悩む人は少なくないとみて、治験データを集め、早期の申請を目指す」という。欧州では現地の医薬品開発業務受託機関を活用しながら、14年3月末までに治験を開始、データを揃えるとしており、欧州での事業拡大を期待した買いが向かった。
■堀場製作所 <6856> 3,515円 +95 (+2.8％) 本日終値
19日、堀場製 <6856> が13年12月期の連結経常利益を従来予想の108億円→117億円に8.3％上方修正。従来の4.9％減益予想から一転して3.1％増益見通しとなったことが買い材料。自動車計測システム機器や半導体システム機器の売上が想定より伸びることが寄与。自動車計測システム機器部門での経費削減も利益を押し上げる。業績上振れに伴い、年間配当を従来計画の45円→55円(前期は50円)に増額修正したことも買い気を誘った。
■横浜ゴム <5101> 1,036円 +22 (+2.2％) 本日終値
浜ゴム <5101> が上伸。日経新聞が20日付で「横浜ゴムの2013年12月期の連結営業利益は前期比19％増の590億円前後と、2期連続で最高益を更新しそうだ」と報じたことが買い材料視された。報道によると「足元で採算性が高い冬用タイヤが伸びているのが好調の背景。一般タイヤは国内外で価格競争が厳しく採算が想定より悪化するが、これを補い従来予想並みの利益を確保する」という。中国や北米向けも回復基調で来期も増益を見込めるとしており、業績好調報道を好感した買いが向かった。
■建設技術研究所 <9621> 997円 +61 (+6.5％) 本日終値 東証１部 上昇率6位
19日、建設技研 <9621> が13年12月期の連結経常利益を従来予想の13億円→15億円に15.4％上方修正。増益率が20.8％増→39.4％増に拡大する見通しとなったことが買い材料。震災復興や防災関連の需要を背景に受注が伸び、売上が計画を上回ることが寄与。業務効率化による原価率改善も利益を押し上げる。
■ソフトウェア・サービス <3733> 3,400円 +115 (+3.5％) 本日終値
19日、ソフトウェア <3733> [ＪＱ]が発行済み株式数(自社株を除く)の0.97％にあたる5万1300株(金額で1億6852万円)を上限に、20日朝の東証の自己株式立会外買付取引「ToSTNet-3」で自社株買い(買い付け価格は19日終値3285円)を実施すると発表したことが買い手掛かり。需給改善や株式価値の向上といった株主還元が好感されたほか、株価浮揚策としてもポジティブに受け止められた。
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