米株
【注目】話題株ピックアップ【夕刊】（1）：エイチーム、ジーエヌアイ、ポールＨＤ、ヤフー
■エイチーム <3662> 3,215円 +500 (+18.4％) ストップ高 本日終値 東証１部 上昇率トップ
エイチーム <3662> がストップ高。6日、韓国のNHNエンターテイメント(以下、NHNエンタ)と資本業務提携し、合弁会社を設立すると発表したことが買い材料視された。
NHNエンタは同社の発行済株式総数の3.02％を取得。合弁会社では「LINE(ライン)」や「Kakao Talk(カカオトーク)」といったメッセンジャープラットフォーム向けを中心とするスマートフォン向けゲームを共同で企画・開発・運営を行う予定。日本、韓国だけでなく、全世界を視野に入れた展開を目指しているといい、将来的な業績への寄与に期待した買いが殺到した。
■ジーエヌアイグループ <2160> 505円 +46 (+10.0％) 本日終値
6日に発表した「AFTにF647の中国以外の独占販売権付与」が買い材料。
■ポールＨＤ <3657> 3,190円 +215 (+7.2％) 本日終値
6日、ポールＨＤ <3657> が14年1月期の連結経常利益を18.4億円→22.5億円に22.7％上方修正。従来の2.4％減益予想から一転して19.8％増益を見込み、4期連続で過去最高益を更新する見通しとなったことが買い材料。ソーシャルゲームやアミューズメント機器のデバッグ受注が好調なうえ、ネット看視事業も伸び、売上が計画を上回ることが利益を押し上げる。業績好調に伴い、期末一括配当を従来計画の27円→16円に修正。株式分割を考慮すると、実質18.5％増額となる。同時に、1月8日割当で1→2の株式分割を実施すると発表したことも買いに拍車を掛けた。流動性の向上や投資家層の拡大が期待される。
■ヤフー <4689> 530円 +32 (+6.4％) 本日終値
ゴールドマン・サックス証券が6日付けでヤフー <4689> の投資判断を「中立→買い」に引き上げ、コンビクションリスト(強い買い推奨)に採用し、目標株価も500円→590円に増額したことが買い材料視された。同証券では「日本のタオバオ」として超ロングテール市場を開拓する余地が大きいことや、同社が本来持つ圧倒的な優位性を活かす余地が大きいことなどを指摘している。
■マクロミル <3730> 683円 +34 (+5.2％) 本日終値
6日、マクロミル <3730> が14年6月期の連結経常利益を従来予想の30億円→32億円(前期は39.5億円)に6.7％上方修正し、減益率が24.1％減→19.0％減に縮小する見通しとなったことが買い材料。14年1月から電通マーケティングインサイト(非上場)が同社の連結子会社化することによる業績などを加味した。
■オートバックスセブン <9832> 1,612円 +78 (+5.1％) 本日終値
6日に発表した「11月の国内既存店売上高は7.2％増」が買い材料。
■電通 <4324> 4,315円 +105 (+2.5％) 本日終値
6日、電通 <4324> が月次売上高を発表。11月の単体売上高において全社で前年同月比8.5％増となったことが買い材料視された。交通広告や屋外広告といったOOHメディアと雑誌、テレビといった広告の売上が落ち込んだものの、新聞やクリエーティブ、インターネット関連の広告が伸びた。
■スズキ <7269> 2,621円 +61 (+2.4％) 本日終値
スズキ <7269> が続伸。日経新聞が7日付で「スズキの鈴木修会長兼社長は6日、日本経済新聞社の取材に応じ、『ハイブリッド車(HV)を開発し、将来はインドや東南アジアに展開したい』と述べた」と報じたことが買い材料視された。報道によると「大型投資に踏み切るタイやインドネシアの新工場から戦略小型車をベトナムやミャンマーなど周辺諸国へ輸出する考えも表明」とのこと。独フォルクスワーゲン(VW)との提携解消を機に、5年後をメドにHVを開発し、次世代エコカー開発を独自開発に切り替えるという。本日は同社の積極的な攻めの姿勢を好感した買いが優勢となった。
■ザインエレクトロニクス <6769> 1,680円 +300 (+21.7％) ストップ高 本日終値
9日付の朝刊で「中国スマホ用半導体、大気汚染や天気ひどくてもくっきり画像を撮影」と一部報じられたことが買い材料視された。
■丹青社 <9743> 703円 +67 (+10.5％) 本日終値 東証１部 上昇率3位
6日、丹青社 <9743> が14年1月期の連結最終利益を12.5億円→21億円に68％上方修正。増益率が8.8％増→82.8％増に拡大し、一気に23期ぶりに過去最高益を更新する見通しとなったことが買い材料。収益性向上施策が奏功するほか、繰延税金資産の計上に伴いマイナスの法人税等調整額6.2億円が発生することも利益を押し上げる。業績上振れに伴い、期末一括配当を6円→8円(前期は6円)に増額修正したことも支援材料。
株探ニュース
エイチーム <3662> がストップ高。6日、韓国のNHNエンターテイメント(以下、NHNエンタ)と資本業務提携し、合弁会社を設立すると発表したことが買い材料視された。
NHNエンタは同社の発行済株式総数の3.02％を取得。合弁会社では「LINE(ライン)」や「Kakao Talk(カカオトーク)」といったメッセンジャープラットフォーム向けを中心とするスマートフォン向けゲームを共同で企画・開発・運営を行う予定。日本、韓国だけでなく、全世界を視野に入れた展開を目指しているといい、将来的な業績への寄与に期待した買いが殺到した。
■ジーエヌアイグループ <2160> 505円 +46 (+10.0％) 本日終値
6日に発表した「AFTにF647の中国以外の独占販売権付与」が買い材料。
■ポールＨＤ <3657> 3,190円 +215 (+7.2％) 本日終値
6日、ポールＨＤ <3657> が14年1月期の連結経常利益を18.4億円→22.5億円に22.7％上方修正。従来の2.4％減益予想から一転して19.8％増益を見込み、4期連続で過去最高益を更新する見通しとなったことが買い材料。ソーシャルゲームやアミューズメント機器のデバッグ受注が好調なうえ、ネット看視事業も伸び、売上が計画を上回ることが利益を押し上げる。業績好調に伴い、期末一括配当を従来計画の27円→16円に修正。株式分割を考慮すると、実質18.5％増額となる。同時に、1月8日割当で1→2の株式分割を実施すると発表したことも買いに拍車を掛けた。流動性の向上や投資家層の拡大が期待される。
■ヤフー <4689> 530円 +32 (+6.4％) 本日終値
ゴールドマン・サックス証券が6日付けでヤフー <4689> の投資判断を「中立→買い」に引き上げ、コンビクションリスト(強い買い推奨)に採用し、目標株価も500円→590円に増額したことが買い材料視された。同証券では「日本のタオバオ」として超ロングテール市場を開拓する余地が大きいことや、同社が本来持つ圧倒的な優位性を活かす余地が大きいことなどを指摘している。
■マクロミル <3730> 683円 +34 (+5.2％) 本日終値
6日、マクロミル <3730> が14年6月期の連結経常利益を従来予想の30億円→32億円(前期は39.5億円)に6.7％上方修正し、減益率が24.1％減→19.0％減に縮小する見通しとなったことが買い材料。14年1月から電通マーケティングインサイト(非上場)が同社の連結子会社化することによる業績などを加味した。
■オートバックスセブン <9832> 1,612円 +78 (+5.1％) 本日終値
6日に発表した「11月の国内既存店売上高は7.2％増」が買い材料。
■電通 <4324> 4,315円 +105 (+2.5％) 本日終値
6日、電通 <4324> が月次売上高を発表。11月の単体売上高において全社で前年同月比8.5％増となったことが買い材料視された。交通広告や屋外広告といったOOHメディアと雑誌、テレビといった広告の売上が落ち込んだものの、新聞やクリエーティブ、インターネット関連の広告が伸びた。
■スズキ <7269> 2,621円 +61 (+2.4％) 本日終値
スズキ <7269> が続伸。日経新聞が7日付で「スズキの鈴木修会長兼社長は6日、日本経済新聞社の取材に応じ、『ハイブリッド車(HV)を開発し、将来はインドや東南アジアに展開したい』と述べた」と報じたことが買い材料視された。報道によると「大型投資に踏み切るタイやインドネシアの新工場から戦略小型車をベトナムやミャンマーなど周辺諸国へ輸出する考えも表明」とのこと。独フォルクスワーゲン(VW)との提携解消を機に、5年後をメドにHVを開発し、次世代エコカー開発を独自開発に切り替えるという。本日は同社の積極的な攻めの姿勢を好感した買いが優勢となった。
■ザインエレクトロニクス <6769> 1,680円 +300 (+21.7％) ストップ高 本日終値
9日付の朝刊で「中国スマホ用半導体、大気汚染や天気ひどくてもくっきり画像を撮影」と一部報じられたことが買い材料視された。
■丹青社 <9743> 703円 +67 (+10.5％) 本日終値 東証１部 上昇率3位
6日、丹青社 <9743> が14年1月期の連結最終利益を12.5億円→21億円に68％上方修正。増益率が8.8％増→82.8％増に拡大し、一気に23期ぶりに過去最高益を更新する見通しとなったことが買い材料。収益性向上施策が奏功するほか、繰延税金資産の計上に伴いマイナスの法人税等調整額6.2億円が発生することも利益を押し上げる。業績上振れに伴い、期末一括配当を6円→8円(前期は6円)に増額修正したことも支援材料。
株探ニュース
