貸借
証券取引所が指定する制度信用銘柄のうち、買建(信用買い)と売建(信用売り)の両方ができる銘柄
日経平均株価の構成銘柄。同指数に連動するETFなどファンドの売買から影響を受ける側面がある
株価20分ディレイ → リアルタイムに変更

9432 日本電信電話

東証P
172.4円
前日比
-2.2
-1.26%
PTS
172円
23:53 04/16
業績
単位
100株
PER PBR 利回り 信用倍率
11.5 1.57 2.90 122
時価総額 156,109億円
比較される銘柄
KDDI, 
SBG, 
SB
決算発表予定日

銘柄ニュース

戻る
 

本日の注目個別銘柄:科研製薬、TASAKI、トヨタ紡織など


<9432> NTT 4335 +157
続伸。ビッグデータを活用して、地方都市のインフラを効率化する事業を日立製<6501>と共同展開すると報じられており、期待材料視する向きもあるようだ。また、シティグループ証券では通信セクターのカバレッジを開始、同社を含めた大手4社の投資判断を新規に買い推奨としている。本日は通信株が比較的しっかりで、手掛かり材料につながっているとみられる。なお、シティグループ証券では同社をトップピックと評価へ。

<1803> 清水建設 995 -29
売り優勢。ユーロ建てCB300億円の発行を発表している。首都圏を中心とする大型物流施設開発や社債償還などに充当するもよう。転換価額は1352円、転換が行われるためには株価が転換価額から一定期間3割上回ることが必要となる。希薄化はかなり限定的になる可能性もあるが、財務基盤が健全な状況下でのファイナンス実施にネガティブな見方が先行へ。クレディ・スイス証券では、同社が実質的な資本増強を行ったことは、同社の株価だけでなく、セクター全体にネガティブな影響を与えると予想しているようだ。

<4521> 科研製薬 9630 -1420
大幅安。クレナフィンの競合品の開発動向が明らかになっているもよう。佐藤製薬とポーラファルマが爪白癬外用剤SKN-08(佐藤製薬開発)の国内販売で前日に提携しているもよう。今年2月に国内申請されており、16年中頃に発売の可能性があるようだ。製品競争力などは未知数だが、佐藤製薬とポーラは皮膚科領域に強いとされ、先行きへの警戒感などにもつながる格好のようだ。

<1896> 大林道路 753 +100
ストップ高。前日に業績予想の上方修正を発表している。上半期営業利益は従来予想の21.5億円から42.5億円、前年同期比75%増益に、通期では52億円から87億円に上方修正。完成工事高の増加、工事採算の改善などが背景になっている。第1四半期の大幅増益決算から上振れの可能性は高いと見られていたが、修正幅の大きさ、増益率の高さなどがインパクトを強めさせる形に。

<7968> TASAKI 1490 +154
急伸。本日から中国が「国慶節」の連休に入ることで、同社などインバウンド関連の一角には売上拡大期待が高まる状況となっているもよう。また、株式市場が反発基調を強める中で、売り込まれた銘柄にはリバーサルの動きが強まってきている。大株主の売出に伴う需給悪化懸念を背景に、同社の株価もここ4ヶ月で半値以下の水準に落ち込んでいる。

<3116> トヨタ紡織 2231 +210
上げ目立つ。クレディ・スイス証券(CS)では投資判断を「ニュートラル」から「アウトパフォーム」に格上げ、目標株価も2000円から2750円に引き上げている。短期業績の大幅な上振れ、トヨタグループ再編に伴う中期的な収益性改善の公算などを背景に、コンセンサス中立銘柄から脱却する時が近づいているとの判断。今期営業利益は500億円を予想、市場予想水準423億円を大幅に上回るとみているようだ。

<5930> 文化シヤツター 941 +84
急伸。いちよし証券ではレーティングを新規に「A」、フェアバリューを1300円としている。防火戸は建築物の防炎・防煙を目的に建築基準法において設置が義務付けられているが、首都圏再開発による大規模オフィスの着工・竣工の増大が予測されるなか、防火戸大手である同社の業績伸長が予想できるとみているもよう。

<7741> HOYA 4167 +264
大幅続伸。バークレイズ証券では、目標株価5000円継続で、投資判断を「イコールウェイト」から「オーバーウェイト」に格上げしている。HDサブストレートは円安効果が数量減を相殺し影響は限定的、眼鏡レンズをはじめとしたヘルスケアは引き続き堅調が予想されるとみている。株価下落は今年前半の株価上昇の反動減が主因とみられ、現状株価水準からの戻り幅は相対的に大きいと判断しているようだ。

<7201> 日産 1150 +56
続伸。クレディ・スイス(CS)では投資判断を「ニュートラル」から「アウトパフォーム」に格上げ、目標株価も1300円から1450円に引き上げている。新たに決定された中国の自動車取得税半減策の影響を反映し、中国販売台数見通しを引き上げているもよう。同社は今回の税半減策の対象となる排気量1.6L以下の車種の販売構成比が主要日系他社の中で最も高く、10月以降の販売モメンタムは再加速すると期待しているようだ。

《XH》

 提供:フィスコ

株探からのお知らせ

    日経平均