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8060 キヤノンMJ

東証P
4,448円
前日比
-46
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PTS
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業績
単位
100株
PER PBR 利回り 信用倍率
15.4 1.33 2.70 2.18
時価総額 5,830億円
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VR元年の次は「MR元年」? 新テーマ“複合現実”に飛躍の時 <株探トップ特集>


―始まった現場での活用、マイクロソフトやキヤノンなど取り組み本格化―

 2016年はソニー <6758> をはじめ、国内外のさまざまな企業からVR(仮想現実)端末が発売され、「VR元年」と呼ばれた年だった。20年までにはVR端末だけで8000万台以上普及するとの予測もあり、関連銘柄への関心は依然として高い。このVRからさらに進んだ技術として注目されつつあるのが「MR(複合現実)」といわれるもので、IT業界などを中心に17年は「MR元年」になるとの見方が出ている。

●ARやVRのさらに先を行く技術

 MR(Mixed Reality)とは、目の前の現実とコンピューター・グラフィックス(CG)などで作られた人工的な仮想世界をリアルタイムで合成(複合)する技術のこと。本物がまるで目の前にあるかのように圧倒的な臨場感を実現することができる。すべてが人工的に作られた仮想世界であるVRや、「ポケモンGO」のように現実の世界に人工的な映像や情報を上書きするAR(拡張現実)とは違い、現実と仮想を複合(融合)させる技術だ。MRのデバイスを装着して現実の世界を読み取り、その映像をリアルタイムでVRの世界に反映させるゲームなどに応用できるほか、CGで作った映画の世界に入り込んで、まるでSFの世界にいるような映像を体験できるという。

●次期iPhoneに搭載されるとの噂も

 MRが注目されるキッカケのひとつとなったのが、米マイクロソフトが昨年6月にMR技術の普及に向けて半導体大手やパソコン大手を中心に各企業と提携すると発表したことだ。自社で開発した端末「ホロレンズ」のプラットフォーム(開発基盤)を提供することで、互換性のある端末やソフトの開発を後押しする狙いがある。国内では既に、JAL <9201> が「ホロレンズ」を活用した運航乗務員訓練生用トレーニングツールのプロトタイプを開発している。また、噂の域を出ないが、17年秋の発売が予想される次期iPhoneは初代から10周年にあたることから大幅なモデルチェンジが行われるとの観測があり、一部ではシステムにMRを取り入れた画期的な端末になるではないかといわれている。

●キヤノンはMRシステム「MREAL」を展開

 MRはビジネスシーンでも利用され、その分野で先行しているのがキヤノン <7751> だ。同社は12年7月にMRシステム「MREAL(エムリアル)」を発売。「このシステムは実寸大で臨場感のある複合現実を実現し、ARやVRとの差別化を図っている。自動車メーカーをはじめとする製造業を中心に、設計・生産といったものづくりの現場で業務支援ツールとして活用されている」(広報部)といい、そのほかではキヤノンマーケティングジャパン <8060> とキヤノンITソリューションズが大林組 <1802> 向けに建築物の事前検証用としてシステムを構築したり、三機工業 <1961> と共同で空調気流・温度シミュレーションシステムを構築したりといった例がある。昨年5月に投入した新製品「MREAL Display MD-10」ではさらに広画角・高精細を実現し、自動車のような大きい立体物のデザインの確認から細かい部品を用いた作業の確認まで幅広い用途での活用が見込まれている。

●メディア工房とブロードリーフは米社と提携

 MR技術が注目を集めるなか、海外企業が持つノウハウを導入する動きが相次いでいることも見逃せない。メディア工房 <3815> [東証M]は16年10月に、ARやMRなどのコンテンツ開発を手掛ける米DoubleMe社と資本・業務提携し、ファッションイベントなどライブイベントで使用する許諾権を得た。ブロードリーフ <3673> も昨年12月に米DoubleMe社と、自動車分野向けサービス開発を目的に業務提携を行った。また、JIG-SAW <3914> [東証M]は昨年3月に、資本・業務提携先のKudan社(英国)がMRを生成するエンジンをリリースしたことを明らかにしたほか、クリーク・アンド・リバー社 <4763> は昨年8月にVR端末を製造・販売する中国のアイデアレンズ社と共同でARやVR、MRに特化した会社を設立している。

●Jストリームやイマジカロボ、レイにも注目

 このほか、Jストリーム <4308> [東証M]の子会社が年賀R&D企画としてMRブレインストーミング(複数人が集まって自由に意見を述べる方法)アプリケーション「ぶれすとり!」を年初に公開し、イマジカ・ロボット ホールディングス <6879> の子会社は昨年7月に空間移動型VRベンチャーのABAL(東京都港区)に出資、電通国際情報サービス <4812> は製造業の開発業務を効率化するさまざまなMRソリューションを提供している。また、レイ <4317> [JQ]は映像などのMRコンテンツを作る技術を確立済みで、「広告や展示会などで活用していきたい」(広報担当)としている。

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