貸借
証券取引所が指定する制度信用銘柄のうち、買建(信用買い)と売建(信用売り)の両方ができる銘柄
日経平均株価の構成銘柄。同指数に連動するETFなどファンドの売買から影響を受ける側面がある
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8035 東京エレクトロン

東証P
34,810円
前日比
+2,310
+7.11%
PTS
34,668円
23:47 04/24
業績
単位
100株
PER PBR 利回り 信用倍率
47.4 10.30 1.05 5.55
時価総額 164,175億円
比較される銘柄
スクリン, 
アドテスト, 
ディスコ
決算発表予定日

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<動意株・22日>(大引け)=gumi、東エレデバ、ピースリーなど

 gumi<3903>=後場急動意。きょう昼ごろ、同社の投資先であるdouble jump.tokyo(ダブルジャンプトーキョー、東京都新宿区)がブロックチェーン開発などを手掛けるカナダのDapperLabs(ダッパーラボ)とパートナーシップを締結したと発表しており、これが材料視されているようだ。ダブルジャンプは今回の提携で、ダッパーラボが開発するブロックチェーン「Flow(フロー)」を通じたNFT(非代替性トークン)やブロックチェーンゲームの海外展開を推進するほか、フローの日本進出に向けた支援などを行う。

 東京エレクトロン デバイス<2760>=急反発で上場来高値更新。きょうは半導体関連株が総じて買い戻される流れのなかで、成長性に期待した実需買いが流入し上値指向を明示している。半導体関連の電子部品を扱う商社で東京エレクトロン<8035>が約34%の株式を保有する筆頭株主。TSMCやインテルなど海外大手メーカーの設備投資増強の動きを背景に東エレクをはじめ日本の半導体製造装置大手の活躍余地が高まっており、つれて同社も収益機会の拡大が期待されている。また、世界的な電気自動車(EV)シフトの動きで需要が見込まれるパワー半導体ではトップメーカーの独セミクロンやインフィニオンの製品を扱う。同社は設計受託も得意で需要獲得エリアが広いのも強み。

 ピースリー<6696>=一時ストップ高。きょう、紫外線照射によるウイルス不活化・殺菌機能を搭載した新製品「BIRD SAFE」を5月1日から予約販売を開始すると発表しており、これが物色の矛先が向かった。「BIRD SAFE」は広島大学による新型コロナウイルスなどの各種ウイルス及び薬剤耐性菌に対する紫外線の効果、有効な使用法の研究結果を踏まえて開発された製品。紫外線は非接触で環境のウイルスを不活化でき、新型コロナウイルスに対して大変有効な手段として期待が高まっている。併せて、天井設置型映像照射サイネージ新製品「BIRD EYES」を5月1日から予約販売することも明らかにしている。

 レッグス<4286>=マドを開け急伸。21日の取引終了後、21年12月期の連結経常利益が16億~18億円になりそうだと発表。従来予想の12億~14億円から上方修正し、8期連続で過去最高益を更新する見通しとなったことが好材料視されている。流通顧客向けの物販やプレミアムグッズ案件が好調に推移していることが上振れの要因という。業績好調に伴い、期末一括配当を従来計画の24~28円から32~36円に増額修正しており、これも好感されている。併せて、21年6月末から株主優待制度を変更すると発表。従来は12月末に100株以上を保有する株主に対し、一律1000円分のクオカードを贈呈していたが、新制度では6月末に200株以上を保有する株主を対象に、株主優待ポイント(保有株数に応じて2500~1万3000ポイント)を付与する。

 シスメックス<6869>=動意。同社は21日、川崎重工業<7012>及び京都大学医学部附属病院と、新型コロナウイルス対策を目的とした大規模全自動PCRロボットコンテナの社会実装に向けた共同研究を開始すると発表。これが材料視されているようだ。この共同研究では、シスメックスと川重、メディカロイド(神戸市中央区)が開発した自動PCR検査システムの性能評価、臨床的有効性評価を行うとともに、被検者もしくは被検者の検査を管理する検査機関による検査依頼から検査結果の報告、フォローアップまでを含めた大規模PCR検査業務設計の評価を行う予定。この検証結果をもとに、新型コロナの臨床検査、クラスター発生地、感染ハイリスク者のスクリーニング、疫学調査、空港検疫や大規模イベントなどへの迅速な大量検査体制の提供が期待される。

 アルプス物流<9055>=3日ぶり大幅反発。21日の取引終了後、21年3月期の連結経常利益が49億2000万円になりそうだと発表。従来予想の37億円(前の期比4.8%減)から一転して26.6%増益見通しとなったことが好材料視されている。前期業績の上方修正は昨年12月に続き、2回目となる。電子部品業界の市況回復や新規案件の受注獲得により、電子部品物流事業の貨物取扱量が増加したほか、外出自粛や在宅勤務の継続を背景に、宅配ビジネスが想定以上に好調だったことが要因。また、円安進行で為替差益が発生したことも利益を押し上げた。

※未確認情報が含まれる場合があります。株式の売買は自己責任に基づいて、ご自身でご判断ください。

出所:MINKABU PRESS

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