8035 東京エレクトロン 東証1 15:00
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業績: 今期予想
電気機器
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2016年01月08日16時25分

本日の注目個別銘柄:ヤクルト、スター精密、中越パルプなど


<8035> 東京エレク 6990 +252
大幅反発。業績観測報道を受けたアドバンテストの株価上昇なども刺激となり、同社やスクリーンなど半導体製造装置の強い動きが目立っている。また、SMBC日興証券では、インテルやTSMCなどが決算発表時に今年の設備投資に関してややアグレッシブな計画を打ち出す可能性が高いことは注目ともしている。ほか、モルガン・スタンレーMUFG証券でも、半導体製造装置業界はポジティブスタンスに転換する機会を探りたいとも。

<3382> セブンアイ 5141 -171
売り優勢。前日に第3四半期の決算を発表している。累計営業利益は2610億円で前年同期比5%増益、10-12月期は886億円で同8%増益に。市場予想、並びに、先の観測報道通りの水準であり、サプライズは乏しい内容となっている。イトーヨーカ堂事業やGMS事業が引き続き苦戦、SMBC日興証券では今期業績計画はやや未達と予想しているようだ。

<7453> 良品計画 24590 +1790
大幅反発。前日に第3四半期の決算を発表、累計営業利益は259億円で前年同期比45%増益、通期予想は320億円から330億円に上方修正している。9-11月期では同58%増益、上半期実績から一段と増益率が拡大へ。中国を中心とした東アジア事業の利益率改善などが好業績の背景に。ポジティブだがサプライズは限定的との声も聞かれるが、ファストリが想定外のネガティブ決算となったことで、ポジティブ反応がより強まる形にも。

<9983> ファストリ 38140 -910
売り気配スタート。前日に発表した第1四半期決算内容がネガティブ視されている。営業利益は759億円で前年同期比17%減益、通期予想は2000億円から1800億円に下方修正している。暖冬の影響で、第1四半期の減益、通期未達懸念などはあったものの、減益幅は想定以上、現段階での下方修正もネガティブサプライズに。中身においても、海外ユニクロの減益は想定外との見方にもなっている。なお、同様に前日発表した12月の月次動向でも、既存店売上高は11.9%減と前月から減収率拡大、相対的な低迷が目立つ状況に。

<3877> 中越パルプ 227 +17
急伸。星光PMCとともにセルロースナノファイバー関連としてテーマ物色の流れが向かっているもよう。来週の一部テレビ番組でセルロースナノファイバーが取り上げられる予定のもようであり、関連銘柄には期待感が高まっているようだ。PBR水準の割安感や取組妙味なども資金流入を誘う形にも。

<7718> スター精密 1410 -90
下げ目立つ。第3四半期決算を前日に発表、累計営業利益は41.7億円で前年同期比8%増益となっている。上半期の24%増益に対して、9-11月期は15%減益に転じる格好に。第3四半期の失速を受けて、通期の2ケタ増益達成は厳しくなったとの見方にも。アジアを中心として工作機械が伸び悩んでいるもようであり、コンセンサス予想の切り下がりにつながっている。

<2267> ヤクルト 5280 -280
さえない。バークレイズ証券では投資判断を「オーバーウェイト」から「イコールウェイト」に格下げ、目標株価を7400円から6000円に引き下げている。中国事業の短中期的成長率に対する不透明感が想定以上に長引くと判断、17.3期営業利益を従来の437億円から420億円に下方修正しているもよう。本日は中国の消費鈍化懸念でピジョンなども安い。

<6857> アドバンテスト 954 +19
買い優勢。4-12月期営業利益は前年同期比3割減の65億円程度になったもようとの観測報道が伝わっている。10-12月期は若干の赤字に転落した格好に。ただ、市場予想の範囲内であり、短期的な悪材料出尽し感とも受け止められているようだ。また、10-12月期の受注高は340億円前後、前四半期比2割強増加したもようとされている。市場予想を上回る水準であり、過度な先行き懸念の後退につながる格好にも。

<7751> キヤノン 3382 -66
さえない。JPモルガン証券(JPM)では投資判断を「オーバーウェイト」から「ニュートラル」に格下げしている。目標株価も4900円から3500円に引き下げ。収益構造改革と株主還元は継続すると見るが、円高圧力の吸収は困難と予想しているようだ。16.12期は為替前提レート変更で644億円の影響を織り込み、営業利益は4900億円から3450億円に下方修正のもよう。

<8848> レオパレス 633 +2
しっかり。SMBC日興証券では投資評価「A」で新規カバレッジを開始している。利益安定性の低さと脆弱な財務体質は解消済みであり、PER水準の割安感は早晩解消されるとみているもよう。また、成長事業である海外事業の詳細や屋根借り太陽光発電の本格的な利益寄与開始などを含んだ新中計が前倒し発表されれば一段とポジティブとしている。
《XH》

 提供:フィスコ

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