貸借
証券取引所が指定する制度信用銘柄のうち、買建(信用買い)と売建(信用売り)の両方ができる銘柄
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8022 ミズノ

東証P
7,220円
前日比
-140
-1.90%
PTS
7,280円
21:51 04/19
業績
単位
100株
PER PBR 利回り 信用倍率
14.8 1.33 1.66 5.63
時価総額 1,919億円
比較される銘柄
デサント, 
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決算発表予定日

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【北浜流一郎のズバリ株先見!】 ─ 底値圏横ばい銘柄にシフト!


「底値圏横ばい銘柄にシフト!」

●重みを持つ岩田副総裁の発言

 心配性の東京市場が、目下最も懸念しているのは、日銀が7月29日に終了した金融政策決定会合で、「9月の会合でこれまでのマイナス金利付き量的・質的金融緩和(QQE)政策の効果に関して総括的な検証を行う」と表明したことだ。

 改めて「検証」となると、従来のやり方を修正、つまりは方向を転換すると見るのが自然なため、マイナス金利のこれ以上の拡大はないだろう、それは緩和策の限界を示す。市場はこう解釈し、買いが手控えられているのが実際だ。

 日銀としてはこんな懸念を払拭するためか、4日には岩田規久男副総裁が横浜で講演し、「検証の結果、金融緩和の程度を縮小するようなことはあり得ない」と強く否定していた。そして2%の物価上昇目標についても、「早期に達成する所信を変えるつもりはない」と主張し、目標を下方修正したり、中期目標に切り替えたりする考えもない。こう語っていた。

 実は私は、黒田総裁発言よりも、岩田副総裁発言の方を信じている。岩田氏は総裁に就任してもおかしくなかったが、麻生財務相が「総裁は組織を動かせる人が望ましい。学者にはそれができない」と反対、黒田総裁、岩田副総裁に決まったいきさつがある。

 この点を考えると、金融政策の中味については岩田副総裁の方が詳しく、信頼性も高いと見るのが自然だ。

●第三の「メガ投資家」登場の効果じわり

 そんな岩田副総裁が「金融緩和の程度を縮小するようなことはあり得ない」と語っているのだから、ここは素直に信じておきたい。それに日銀が増額を決めたETFの年間6兆円購入も、かなり膨大だ。当然のことながら1ヵ月で5000億円。そして1ヵ月の平均売買日数を平均20日とすると、一日250億円分を購入することになるからだ。

 もちろん毎日休みなく購入するわけではないものの、新たに第三のメガ投資家が登場したようなもの。いますぐに市場をどんどん押し上げることにはならないにしても、秋から年末にかけて次第に効果が出てくると見てよい。

 このような状況を考えると、現在低迷中ながら底値圏で横ばっている銘柄へシフトしておきたい。

 具体的な銘柄としてはまずは三菱重工 <7011> がある。まさしく重量級銘柄であり、通常は上がりにくいが、日銀によるETF買いが継続することを考えると、この銘柄にもそれがプラスに働くと見てよい。同様の観点から伊藤忠商事 <8001> 、アコム <8572> も。

 材料株にも目を向けておくと、東京オリンピックで野球、ソフトボールが追加採用されることになったことから、スポーツ用品最大手ミズノ <8022> 、リチウムイオン電池用電解質に強いステラ ケミファ <4109> を。新興銘柄ではデザインワン・ジャパン <6048> [東証M]が魅力的だ。

2016年8月5日 記


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