貸借
証券取引所が指定する制度信用銘柄のうち、買建(信用買い)と売建(信用売り)の両方ができる銘柄
日経平均株価の構成銘柄。同指数に連動するETFなどファンドの売買から影響を受ける側面がある
株価20分ディレイ → リアルタイムに変更

7974 任天堂

東証P
8,259円
前日比
-151
-1.80%
PTS
8,260円
16:55 03/28
業績
単位
100株
PER PBR 利回り 信用倍率
21.9 3.88 2.29 3.37
時価総額 107,259億円
比較される銘柄
ソニーG, 
ホシデン, 
メガチップス

銘柄ニュース

戻る
 

本日の注目個別銘柄:任天堂、SUMCO、アジアパイルなど


<6702> 富士通 820.6 +11.5
反発。三菱UFJモルガン・スタンレー証券は投資判断を「ニュートラル」から「バイ」、目標株価も740円から1100円にまで引き上げ。テクノロジーソリューションに経営資源を集中する構造改革によって、収益性向上が期待できるとしている。また、ノンコアビジネスの再編による資本コストの低下で、バリュエーション上昇余地があると考えているもよう。22.3期営業利益は01.3期の過去最高益に近づくと予想。

<3436> SUMCO 2914 -121
大幅続落。UBS証券では、目標株価を1750円から2600円に引き上げたものの、投資判断を「ニュートラル」から「セル」に格下げしている。業績予想は上方修正しているが、直近の株価上昇で過熱感が出てきていると指摘。PER水準も海外のウエハー専業メーカーと比較すると割高感があるとしている。また、200mmウエハーの需要についても、中長期で需要成長率は大幅に鈍化する可能性が高いとみているもよう。

<8923> トーセイ 1060 -48
大幅続落。先週末に業績予想の修正を発表している。営業利益は従来予想の100.08億円から97.84億円に下方修正、不動産流動化事業において、一部の販売予定物件の販売時期を来期以降に見直したことが要因のもよう。修正幅は小幅であるが、第3四半期までの進捗率が高かったこともあり、上振れ期待などもあったものとみられる。なお、経常利益以下は若干上方修正の形になっている。

<7974> 任天堂 47720 +1110
大幅続伸で連日の高値更新。米国年末商戦に対する期待感の高まりを映して、米国個人商品関連の代表銘柄として人気が続く形になった。米国の年末商戦はオンラインが主戦場になってきているが、感謝祭のオンライン販売の売上は対前年比で2割近い増加となっているもよう。景気拡大による所得の増加効果が予想されていたが、想定以上の立ち上がりとなっている。ソニー<6758>なども同様の期待感から買い優勢の展開に。

<4536> 参天薬 1651 -59
大幅反落。UBS証券が投資判断を「バイ」から「ニュートラル」に格下げしていることが嫌気材料に。目標株価も1950円から1700円に引き下げている。薬価制度改革は同社にとって厳しい内容であり、19.3期業績はいったん踊り場となる公算が高いとしている。G1/G2ルールに該当する可能性がある製品は、連結売上収益の約7%程度を占めると試算しているもようだ。

<5711> 三菱マ 3685 -75
伸び悩み続落。子会社3社での品質データ改ざん発覚を受けて先週末に急落。直接的な業績への影響は軽微と見られているが、事態発覚から対外公表まで時間を要しており、第2四半期決算時には各子会社の業績好調と説明していたことなどから、ガバナンス上はネガティブな見方が拭い切れない状況のようだ。信頼性低下による間接的な業績への影響なども警戒される形に。

<6773> パイオニア 214 +8
買い優勢。ソフトウェアの減価償却期間を従来の2年から5年に変更したと報じられている。自動車メーカーから大量受注した車載機器のソフトウェア資産が貸借対照表上に積み上がり、今後の業績変動要因として市場では懸念されていた。利益標準化による業績変動リスクの低下、来期や再来期の業績コンセンサスの切り上がりにつながるとしてポジティブな見方が先行する格好に。

<6502> 東芝 293 -4
買い先行もマイナス転換。メリルリンチ日本証券では投資判断を「中立」から「買い」に格上げ、目標株価も330円から390円に引き上げている。6000億円の増資発表で債務超過継続による上場廃止リスクが急減したこと、売却後も経済的利益40%超を保持するメモリ会社の業績が同社業績を牽引することなどを評価ポイントとしている。迷走を続けてきた同社の経営はいよいよ正常化に向かうと判断しているようだ。

<5288> アジアパイル 761 +100
ストップ高。いちよし証券ではレーティング「A」を継続で、フェアバリューを900円から950円に引き上げている。新工法の開発に係る先行コストの増加や工場の生産設備の更新などが負担となってきたが、積極投資の拡大は18.3期で概ね一段落、来期以降はこれまでの投資の回収期が到来すると予想している。今期営業利益は会社計画30億円に対して34億円を予想、来期、再来期も2ケタ増益が続くと見込んでいる。
《DM》

 提供:フィスコ

株探からのお知らせ

    日経平均