任天堂が下げ幅拡大、国内大手証券は決算の第一印象はニュートラルと

　任天堂<7974>が後場に下げ幅を拡大し、前日比２９２５円（１２．７％）安の２万８５円まで売られる場面があった。東証１部の値下がり率ランキングの上位に顔を出している。売買代金では２位。同社はきょう午前中に経営方針説明会を実施、スマートデバイス事業の方針について、前回の決算説明会で年内に第１弾のアプリをリリースするしていたサービスの開始を、アプリの一層の品質向上とスマートデバイス事業全体の最適化を考慮し、１６年３月に延期すると明らかにしたことを嫌気した売りに下押ししている。アプリの共同開発を手掛けるディー・エヌ・エー<2432>も一時ストップ安まで売り込まれ、東証１部の値下がり率ランキングでトップ、売買代金でも任天堂に次いで３位となっている。
　三菱ＵＦＪモルガン・スタンレー証券は、任天堂が２８日引け後に発表した１６年３月期第２四半期累計（４～９月）の連結決算について、第一印象はニュートラルとしている。上期実績はコンセンサス以下であるものの、年末商戦など重要イベントは下期に集中するなど、収益拡大期待は継続するとの見解を示している。現時点で任天堂のレーティング「オーバーウエイト」、目標株価３万６４００円を継続している。
《ＭＫ》

株探ニュース