３Ｄマトリック Research Memo（1）：2018年4月期第1四半期の事業収益は会社計画を59.1%上回る好発進

■要約

スリー・ディー・マトリックス<7777>は2004年に設立されたバイオマテリアル（医療用材料）のベンチャー企業である。米マサチューセッツ工科大学において開発された「自己組織化ペプチド技術」を使って外科医療分野の吸収性局所止血材（以下、止血材）、再生医療分野の歯槽骨再建材、医薬品分野では核酸医薬向けDDS（ドラッグデリバリーシステム）等の開発を国内外で進めている。

1. 2018年4月期第1四半期の事業収益は前年同期比721.2%増
2018年4月期第1四半期（2017年5月-7月）の連結業績は、事業収益が前年同期比721.2%増の66百万円、営業損失が415百万円（前年同期は397百万円の損失）となった。事業収益の期初計画は41百万円だったことから、25百万円上回ったことになる。これは、オーストラリアでの販売が耳鼻咽喉科向けに加え、腹腔鏡手術や心臓血管吻合術などその他の外科領域にも広がってきたことが主因で、アジア・オセアニア向けの売上高は計画比約3倍の38百万円と大きく伸長した。国内でも8月より止血材の治験が開始されており、2018年4月期中の治験終了を目指している。費用面では、止血材の販売増に伴い売上原価や販管費が増加し、前年同期比で営業損失額がやや拡大したが、おおむね会社計画どおりの進捗となっている。

2. オーストラリアや欧州で止血材の販売が拡大、米国では癒着防止材の開発を進める
2018年4月期の業績は、事業収益は304～2,354百万円、営業利益は1,675百万円の損失から630百万円の利益とレンジ予想の開示となっている。事業収益のレンジは、欧州市場における止血材の独占販売ライセンス契約の有無によるもの。また、営業利益のレンジは、ライセンス契約の有無に加えて欧州で準備を進めている次世代止血材に関する治験の有無によるものとなっている。止血材の売上高は前期比2.8倍増の304百万円を見込んでいる。第2四半期以降もオーストラリアから継続的な発注が入っていること、欧州では有力代理店のPENTAXが第2四半期から本格的に稼働するほか、イタリアやスペインの一部公立病院で入札が開始されたことで、今後の販売増が見込まれること等から、通期の止血材売上高についても会社計画を上回る可能性が高いと弊社では見ている。なお、米国では止血材の治験開始に向けて米国食品医薬品局（以下、FDA）と協議を進めているが、今回新たに癒着防止材として治験を開始すべく、FDAとの協議を開始している。現在、オーストラリアの耳鼻咽喉科向けでは「PuraStatR」を止血材としてだけではなく癒着防止材としての機能が高く評価され販売が広がっていること、また、同様の機能を持つ競合品もないことから、米国でも承認取得できる可能性が高いと推察される。癒着防止材として承認を獲得してから、心臓血管吻合術や内視鏡手術等での止血材、または後出血予防材等として展開していく可能性もある。

3. 中期3ヶ年計画では2020年4月期に営業利益で2,034～5,117百万円を目指す
中期3ヶ年計画では、最終年度となる2020年4月期に事業収益で5,342～7,992百万円、営業利益で2,034～5,117百万円を目標として掲げている。止血材の売上高は5,342百万円を見込み、うち欧州で4,302百万円を見込んでいる。事業収益のレンジは欧米での癒着防止材の販売ライセンス契約一時金2,000百万円及び主に国内での外科分野での提携に伴う契約一時金650百万円となる。2018年4月期の止血材の売上計画304百万円からすると、2年後の5,342百万円という目標値はハードルが高いが、次世代止血材の開発が進み、また、癒着防止材や後出血予防材として適用範囲の拡大が進めば、2018年以降需要が急速に拡大する可能性もあり、今後のこれら用途での開発動向が注目される。

■Key Points
・自己組織化ペプチドを用いた医療材料・機器を開発するバイオベンチャー
・止血材はオーストラリア、欧州での販売が拡大し、日本では治験が開始、米国では癒着防止材としての開発を新たに開始
・「止血材＋α」の複合機能医療材料としての強みを生かし、高成長を目指していく方針

（執筆：フィスコ客員アナリスト　佐藤　譲）

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