ヒマラヤ Research Memo（3）：販促費の見直しや不採算店舗の閉店等により収益改善が進む

■業績動向

1. 2017年8月期第3四半期累計の業績概要
6月27日付で発表されたヒマラヤ<7514>の2017年8月期第3四半期累計の連結業績は、売上高が前年同期比2.7%増の55,401百万円、営業利益が同81.7%増の664百万円、経常利益が同83.5%増の775百万円、親会社株主に帰属する四半期純利益が431百万円（前年同期は107百万円の損失）となった。四半期ベースで見ると2四半期連続で増益となり、第3四半期の営業利益水準は2年前の水準まで回復したことになる。収益体質の改善を図るため、当期は不採算店舗を中心にグループ店舗数を前年同期比で15店舗減の141店舗（うち、ヒマラヤは13店舗減の111店舗、B&Dは2店舗減の30店舗）とスリム化したことが大きい。

売上高については、暖冬の影響、サッカー関連用品の低調等もあって一般スポーツ用品が伸び悩んだものの、アウトドア用品の好調持続やスキー・スノーボード用品の回復、EC販売の拡大等によりカバーして増収基調が続いた。なお、2月に10店舗の大量閉店を実施したことで第3四半期の売上高への影響が懸念されたが、既存店が堅調に推移したことやEC販売の拡大により、前年同期比で2.7%増と増収を維持している。

売上総利益は前年同期比0.8%減の19,256百万円となり、売上総利益率では同1.2ポイント低下の34.8%となった。個人消費のデフレ傾向が継続するなかで商品価格のミスマッチを値引き販売で解消したこと、1月上旬まで暖冬・少雪となり、ウィンタースポーツや一般冬物ウェア・雑貨商品等の販売が低調に推移し、クリアランス時期に在庫消化を強化したことなどが要因だ。ただ、第3四半期だけで見ると商品価格のミスマッチが和らいできたことにより、前年同期比で0.1ポイントの低下とほぼ同水準まで改善し、会社計画比では上回って推移したとみられる。

販管費については前年同期比2.4%減の18,592百万円、販管費率では同1.7ポイント低下の33.6%と改善した。店舗閉店による店舗運営費用の減少が主因となっている。また、会社計画比でも販促内容を合理的に見直した結果（チラシ広告→メール配信等）、販促費の抑制が進んだことも改善要因となっている。

連結売上高の約10%を占めるB&Dの業績は、売上高が前年同期比1ケタ減と減収傾向が続いた。主力のサッカー用品の低調が長引いていることに加えて、暖冬の影響による冬物商材の低調な推移が減収要因となっている。損益的には販管費の削減効果により前年同期からは若干改善していると見られる。

（執筆：フィスコ客員アナリスト　佐藤　譲）

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